良品計画、オイシックス・ラ・大地、ヤマダデンキ、資さん、サザビーリーグ、ヤッホーなど登壇【ネッ担2025春 5/27＋28開催】 【EC事業者限定】渋谷でリアル開催。ECマーケティング、オムニチャネル、顧客体験、OMO、D2C、ECモール攻略、成長の極意などECの未来を語る2日間
三越伊勢丹グループが新規顧客、ギフト需要を獲得している新たなECの取り組みとは？ EC部門、法人外商部門、物流子会社が一体となり、新規顧客の獲得、新たな顧客体験の提供につなげている三越伊勢丹グループの新たなECの取り組み。
中川政七商店のAI＋データ活用、クラダシのEC運営術、SNS活用・オムニチャネル・リピーター施策など10社の成功事例などを解説 中川政七商店の顧客が商品を手に取る「きっかけ」作り、クラダシのマーケティング戦略、ミレーのオムニチャネル成功事例、売上拡大につながるSNS活用などを事例を交えて解説
アイスタイル、実店舗・ECのリテール事業が絶好調の理由 アイスタイルの実店舗・ECビジネスを手がけるリテール事業は、2024年6月期に売上高は前期比44.2%増の421億円。2024年7-12月期（中間期）は同28.1%増の255億円と好調を維持している。
ABCマートのEC含めたデジタル売上高は9%増の約224億円（推定）【2022年2月期】 国内販売におけるデジタル売上高構成比は前期比0.3ポイント減の13.2％。国内売上高は1697億7300万円だったことから、デジタル売上高を224億円と算出した
EC売上100億円を突破したエイチ・ツー・オー リテイリング、2024年3月期に250億円を計画 エイチ・ツー・オー リテイリングが公表した2024年3月期を最終年度とした3か年の中期経営計画（中計）によると、2021年3月期に84億円だったEC売上高を、中計最終年度は約3倍となる250億円を目標としている
大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ楽天グループの国内EC流通総額は約1.3兆円で10%増【2022年1Q】 複数のECサービスをクロスユースをするユーザー数の伸びが国内EC流通総額の押し上げに寄与したという
コメリのEC売上高は12%増の174億円、店舗受け取りの比率は8割【2022年3月期】 店舗とネットの融合を進めているコメリは、連結売上高に占めるネット通販の割合「EC化率」を10%まで引き上げる計画を掲げている
ZOZOの商品取扱高は5088億円で21%増。PayPayモール店は438億円【2022年3月期】 ZOZOの連結売上高は前期比12.8%増の1661億9900万円、営業利益は同12.5%増の496億5600万円、経常利益が同11.9%増の496億5500万円、当期純利益は同11.5%増となる344億9200万円
上新電機のEC売上は758億円で5.8%増、EC化率は18.5%【2022年3月期】 連結売上高は同8.2%減の4074億3500万円。“非接触”のショッピングスタイルであるECは好調に推移し、厳しい商況のなかで上新電機グループの業績を牽引したという
EC売上高800億円をめざすアダストリアの中期経営計画＆2022年2月期の実績まとめ アダストリアは2026年2月期を最終年度とする中期経営計画で、サステナビリティと収益性を融合させて連結売上高を2800億円まで拡大する（2022年2月期は2015億円）
EC売上高500億円をめざすパルグループ、2022年2月期は約38%増の328億円 「ZOZO TOWN」が同28.5%増の174億2400万円、自社ECサイト「PAL CLOSET」は同55.3%増の115億5400万円、「その他」が同45.0%増となる39億1100万円
EC売上約100億円、ブランドサイトとECサイトの統合化などめざす三陽商会の中期経営計画まとめ 2022年2月期のEC売上高は80億円。EC売上高の内訳は自社ECが全体の67％を占める約54億円、ECモールなどの外部売上高は全体の33％を占める約27億円
ロコンドのEC取扱高は212億円で3.2%増、売上高は約4%減の98億円【2022年2月期実績】 商品取扱高の内訳は、ECモール事業が168億9500万円（自社ECモールが145億3100万円、他社ECモールが23億6500万円）、自社公式EC支援などのプラットフォーム事業が39億6500万円、その他事業（実店舗、卸など）が3億5800万円
TSIは「脱アパレルOnly」で「ファッションエンターテインメント創造企業」へ。EC売上760億円をめざす中期経営計画まとめ ECの飛躍的拡大に向けた大きな構造改革も進める。その1つとして、EC・デジタルを最優先した戦略・業務体制へのシフトを掲げる
EC売上1000億円めざすライフコーポレーション、2022年2月期は81%増の96億円 ライフコーポレーションが展開するネットスーパーの売上高は、自社による「ライフネットスーパー」と、Amazon上のライフネットスーパーの合計売上高
EC売上500億円めざす高島屋、2022年2月期は約9%増の323億円 2020年度（2021年2月期）に前期比60.0%増の297億円だった高島屋のEC売上高。中期経営計画の最終年度となる2023年度（2024年2月期）には500億円まで引き上げる計画
オンワードのEC売上は431億円で6%増、国内EC化率は30%に上昇【2022年2月期】 オンワードホールディングスが2021年4月に発表した中長期経営ビジョンでは、2030年度EC売上高目標として1000億円、EC化率50%としている
セブン&アイHDのEC売上高は1010億円で3%減【2022年2月期】 セブン&アイ・ホールディングスのEC売上高は2018年2月期に初めて1000億円を突破。ピークは2019年2月期の1131億9300万円
セブン&アイグループの食材宅配サービス「セブンミール」が「オムニ7」から独立、単独でECサービスを展開へ 「セブンミール」は、セブン-イレブンで扱う商品や限定商品を、宅配もしくはセブン-イレブン店頭で受け取れるサービス
オンワード樫山が全国に拡大するOMOサービス「クリック＆トライ」とは 「クリック＆トライ」は、オンワードのグループ公式ファッション通販サイト「ONWARD CROSSET（オンワード・クローゼット）」の商品を、実店舗で試着・購入できる取り寄せサービス
ニトリの2022年2月期EC売上は横ばいの710億円、EC化率は10.5% 2021年2月期におけるEC事業の売上高は、前期比59.2％増の705億円。コロナ特需が一巡し、2022年2月期は横ばいで推移した
千趣会の通販事業はコロナ需要が一服で減収減益、会員基盤の再構築で継続購入客が増加【2021年12月期】 千趣会「ベルメゾン事業」の重点取り組みは「会員基盤の再構築」「商品力・提案力の強化」「オペレーション改革」の3点
テレビ通販2位のQVCが初の地上波テレビCM、新宿駅東口の屋外広告で3Dを放送。認知度向上が目的 QVCジャパンの主戦場はBSデジタル放送、CSデジタル放送。視聴者数の多い地上波で露出を図り、QVCの認知度向上につなげる
「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、売上高は45億円、純利益率は12.6％ 北欧雑貨のECサイト「北欧、暮らしの道具店」を運営するクラシコム、2021年7月期の売上高は45億3000万円、当期純利益は5億7099万円だった
大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ楽天グループの国内EC流通総額は約3.4兆円で13.6%増、2021年度の目標は5兆円の突破【2021年3Q】 楽天グループは2021年通期国内EC流通総額について、5兆円の突破を目標としている。2020年度（2020年1～12月期）国内EC流通総額は前期比19.9%増の4兆4510億円だった
【Zホールディングス2021年中間期の取扱高】ショッピング事業は7678億円で約10%増、eコマース取扱高は約1.6兆円で約11%増 「ショッピング事業」「リユース事業」「サービス・デジタル事業」「アスクルBtoB」「その他」を合算した中間期におけるeコマース取扱高は、同11.3%増の1兆6613億円
【ZOZOの2021年4-9月期】取扱高は23.6%増の2295億円、営業利益20%増の237億円 商品取扱高は前年同期比23.6%増の2295億700万円。売上高は同14.6%増の762億1200万円、営業利益は同19.5%増の237億9100万円
ビックカメラの連結EC売上は約9%増の1564億円、EC化率は18.8%【2021年8月期】 通期でグループのEC売上高が1000億円を超えたのは3年連続で、過去最高を更新。ビックカメラグループのEC売上高は、ビックカメラ、コジマ、ソフマップのEC事業の売上高と、楽天ビックへの卸売りを合計した金額
2030年度にEC売上1000億円、EC化率5割をめざすオンワード樫山。実店舗とECが連動した新業態「OMO型店舗」の出店拡大 OMO型店舗は実店舗とオンラインストアのメリットを融合した新業態。ブランドの垣根を超えた売り場作り、商品のほかサービス提供の場を併設している
「コロナ禍の出口は少しずつ近づいている」。アダストリアの連結売上は16%増、EC売上は8%増の273億円【2021年3-8月期】 アダストリアの2021年3-8月期（中間期）連結売上高は前年同期比16.3%増の926億1100万円。アダストリア単体も同14.0%増となる798億300万円
売上高150億円、経常利益率9.5%、ウェルネス＆ライフサポート企業をめざすティーライフの中期経営計画とは ティーライフの2021年3月期連結業績は、売上高が前期比10.8%増の117億1900万円、営業利益は同81.7%増の9億100万円、経常利益は同75.8%増の9億2400万円、当期純利益は同67.4%増となる7億400万円
メルカリの国内流通総額は25%増の7845億円【2021年6月期】 2020年のCtoC-ECの市場規模は1兆9586億円で前年比12.5％増。メルカリの2021年6月期における日本国内の流通総額は前期比25%増の7845億円
eコマース取扱高は8172億円で15.5%増、ショッピング事業は3808億円【Zホールディングスの2021年4-6月期】 取扱高のうち物販系は6908億円で前年同期比5.7%増。ショッピング事業の取扱高は同0.4%増の3808億円。リユース事業の取扱高は同13.1%増の2283億円
流通総額600億円めざす家具EC「LOWYA」のベガコーポレーション、テレビCMやホームファッション化など今後の戦略 家具のネット通販「LOWYA」事業では、テレビCMのテストなどを実施。また、雑貨を充実させてホームファッション化を図るなど、事業拡大を進める
国内ユニクロ事業のEC売上は3Q累計で1000億円を突破、EC構成比は15.8% 国内ユニクロ事業のEC売上高は、第3四半期（2021年3-5月）が前年同期比2.3%増の288億円。2020年9月-2021年2月期（中間期）が同40.5%増の738億円
アスクルのBtoB売上は4.9%増の3451億円、「LOHACO」などBtoC売上は8.3%増の685億円 アスクルは2022年5月期から2025年5月期の4年間の経営方針として、中期経営計画を策定。2025年5月期には、連結売上高5500億円、連結営業利益率5％、連結株主資本利益率（ROE）20％の実現をめざす
【テレビ通販大手の2020年度売上高】ショップチャンネルは1610億円、QVCは1205億円 2020年度売上高は、ジュピターショップチャンネルが前期比1.4%減の1610億5200万円、 QVCジャパンは前期比7.9%増の1205億9500万円。なお、ジャパネットホールディングスは前期比15.8％増の2405億円
ヤマダHDが大塚家具を完全子会社化、ヤマダデンキとの連携やEC・DX投資を強化へ 大塚家具のヤマダデンキ既存店舗での取扱増加、販売網などの相互利用、財務基盤の安定化による新規店舗の出店加速、既存店舗の改装、広告宣伝強化、EC・DXへの投資などを進める
高島屋の2023年度にEC売上500億円をめざすデジタル化＆中期経営計画 2023年度（2024年2月期）を最終年度とする中期経営計画（中計）をスタートした高島屋。2024年2月期のEC売上目標は500億円
エイベックスのEC売上は37%減の89億円（2021年3月期）、コロナ禍の影響が響く 新型コロナウィルス感染症拡大で、観客を動員するライヴやイベントの中止、延期、規模縮小による開催が相次ぎ、ライヴ・イベントの積極的な開催が困難となったことが影響した
EC売上500億円めざすバローグループ。ネットスーパー、移動販売、ネット通販、モール出店などを活用するEC戦略 バローホールディングスの2020年度EC売上高は51億円。3年後の2023年度は100億円、2029年度には500億円まで拡大する方針
アシックスがデジタルを軸にした経営への転換を掲げた中期経営計画の中身とは？ アシックスは、「OneASICS」「ASICS Runkeeper」などを軸にランニング体験を通じたEC拡大やオムニチャネルなどを推進。デジタルを活用したタッチポイントを広げる
コロナ禍の需要増でオイシックス・ラ・大地の売上は1000億円を突破【2021年3月期】 オイシックス・ラ・大地によると、国内宅配事業の会員数増加の効果により約200億円の増収、新型コロナウイルスの影響による1ユーザーあたりの売上増の効果などで合計約300億円の増収効果があったという
ワークマンのEC売上高は24.4億円、「店頭在庫＋店舗受取」型Click&CollectのECビジネスの店頭受取率は57%【2021年3月期】 2021年3月期の店舗受取比率は57％で、当面の目標は70%。宅配コストのかからない「店舗在庫の店舗受け取り」を推進し、実店舗を軸にしたClick&CollectのECビジネスを推進する
