イケアが首都圏のオムニチャネル戦略を見直しするワケ。IKEA原宿・新宿を終了、受取センターなどのタッチポイント強化

イケアの日本法人イケア・ジャパンは、首都圏におけるオムニチャネル戦略の見直しを進めると発表した。IKEA原宿とIKEA新宿の営業を2026年初頭に終了。今後は、IKEA渋谷を東京都心部におけるブランドの拠点にしていくという。

多様化する顧客ニーズに応え、持続可能な成長に注力するためとしている。

イケアはこれまでに、10のイケアストア（大型店舗）、3つの都心型店舗、2つの商業施設内店舗、IKEAオンラインストア、IKEAアプリ、カスタマーサポートセンター、全国470か所の商品受取りセンターを含む幅広いタッチポイントを通じて、手頃な価格での商品やサービスの提供に取り組んできた。

2020年から2021年にかけてオープンしたIKEA原宿、IKEA渋谷、IKEA新宿は「インスピレーションあふれるアイデアやソリューションの発信源」になってきたという。これらの店舗で得られた知見と経験は、2024年のIKEA渋谷のリニューアルへとつながり、今も革新的な取り組みを推進し続けているとしている。

今後は、首都圏はIKEA渋谷のほかに、IKEA立川、IKEA Tokyo-Bay、IKEA新三郷、IKEA横浜、IKEA横浜ベイクォーターなどのイケア店舗に加え、IKEAオンラインストア、IKEAアプリ、カスタマーサポートセンター、商品受取りセンターといったさまざまなタッチポイントを強化しながら、オムニチャネルの取り組みを進めていく。

多様化するニーズに応えながら「どこにタッチポイントを構えるか」だけでなく、「どのようにお客さまと向き合うか」を常に最適化していくことを表している。今回の決断は、現在の状況を踏まえつつ、イケアのビジネスの方向性である「より手頃な、より身近な、よりサステナブルなイケア』の実現に向けた、長期的な成長を見据えた戦略的な一歩だ。（ペトラ・ファーレ社長）