カインズ、DCMなどと共同配送。物流問題の改善＋CO2の年間削減量34トン見込む

大手ホームセンターのカインズとDCM、総合物流企業の高末の3社は、東海エリアの一部地域において、各店舗および物流センター間における共同配送を2月17日から開始した。空車走行距離・走行時間の短縮やトラックドライバー不足の解消、CO2排出量削減をめざす。

カインズとDCMは従来、それぞれの物流拠点から店舗へ商品を配送後、空車の状態で物流拠点に戻っていた。共同配送は、この空車の行程で相手方の物流拠点および店舗を経由することで、空車走行距離や走行時間を短縮、配送の効率化につなげる。

同じホームセンター業界に属するカインズとDCMは、働き方改革関連法案の施行によるトラックドライバーの時間外労働時間の上限規制や深刻な人手不足、それに伴う物流の停滞といった共通課題を抱えている。

そのため、2023年夏頃から協業の協議や実験をスタート。2024年3月に稼働したカインズの「桑名流通センター」（三重県桑名市）、DCMの「大府商品物流センター」（愛知県大府市）が共同配送の効果を生み出しやすい位置関係にあり、配送委託先が高末であることから今回の共同配送が実現した。

2運行を対象として削減されるCO2排出量は、1か月に約2.8トン（25mプール4杯分相当）、年間では約33.6トンの見込み。共同配送の概要は次の通り。

• 運用開始日：2025年2月17日（月）
• 実施エリア：中京エリア（愛知県、岐阜県、三重県、滋賀県）
• 実施曜日：火曜日から土曜日
• 運行回数：週26運行（カインズ6店舗、DCM22店舗）
• 削減CO2排出量：約33.6トン/年間（見込み）

カインズは今後、今回の取り組みの結果を生かし、同業、異業を問わず他エリアも含めた輸送プラットフォームを作っていくとする。