高島屋の2023年度にEC売上500億円をめざすデジタル化＆中期経営計画

高島屋は今期（2022年2月期）から、3か年の中期経営計画（中計）をスタートさせた。2020年度（2021年2月期）に前期比60.0%増の297億円だったEC売上高は、最終年度となる2023年度（2024年2月期）には500億円まで引き上げる計画だ。

中計最終年度のEC売上高500億円達成に向けて2021年夏にECサイトを改修、スマホファーストの視点で利便性向上を図る。スマホでの使いやすさを実現するほか、パーソナライズによる商品提案や商品検索機能を充実する。

百貨店ECとしての独自性や魅力化を追求していく。商品情報の拡充やレビュー機能を強化し、ライフスタイル提案型コンテンツを充実。サイト改修によって業務効率化にもつなげる。管理画面の操作性向上や領収書の自動発行、キャンセル機能なども搭載する。

新型コロナウイルス感染拡大の影響により変容した消費行動や生活様式へも柔軟に対応する。短時間で買い物をしたいというニーズがある一方、心豊かにふれあいを求める顧客ニーズも存在。まずは、店頭での商品知識や接客技術を高め、高品質な販売サービスに磨きをかけていく。

同時に、デジタル技術を活用したリモート接客やオンライン予約システムなど、安心して買い物や注文ができるツールを最大限活用し、顧客との関係を強固にする考え。

3か年の中計の位置付けは、百貨店を中核とする街づくりによって、成長領域の拡大や持続的成長につなげていくこと。ブランドの価値の源泉である百貨店の再生が最重要課題と認識。コスト構造改革で創出した原資によって、品ぞろえや顧客との関係を再構築する。

2021年2月期のEC売上高は、オンラインストアでの「巣ごもり消費」による食料品・リビング関連の商材や、中元・歳暮等のギフトが需要を伸ばし、売上高は前年を大きく上回った。2021年2月期決算説明会の質疑応答では、次のようにコメントしている。

店頭での新しい接客の仕方や後方部門のリモートワークなど、この1年で定着しつつあるが、今後も加速させていかなければならないと考えている。また、ECの売上規模をさらに高めていくための、さまざまなインフラ投資なども進めていかなければならないと考えている。スピードが加速したというよりも、より加速させていかなければならないという認識だ。