ECサイトとモール・基幹システム・各種ツール・ブログを連携する方法と注意点を解説

「ECサイトとAmazonや楽天市場の在庫情報を連携させたい！」

「基幹システムとECシステムの連携は可能か？」

「『WordPress（ワードプレス）』とECサイトを同じドメインで運用できるか？」

など、EC事業者様の中には、サイトと各種サービスのシステム連携ができないか、模索している方もいらっしゃるのではないでしょうか。ECサイトと連携できるシステムやサービスは多種多様に存在しますが、目的は大きく分けて以下の4点だと筆者は感じます。

また、これらの目的を達成するために、ECサイトと各サービスを連携させる方法は、大きく分けて3つあります。

① ASPサービスを使った連携
② API・SDKを利用した連携
③ ECシステムをカスタマイズした連携

多くの場合は、①や②の方法を使って、システムを連携させます。なぜなら、③のECシステムをカスタマイズした連携は費用や工数がかかるのに対して、①と②の方法は比較的低価格で、容易に連携させることができるからです。

しかし、①と②には、カスタマイズの領域に制限があるため、自社固有のシステム連携を実現させるには、③のECシステムをカスタマイズした連携が必要となります。

本日はインターファクトリーでマーケティングを担当している筆者が、ECサイトのシステム連携について詳しく解説いたします。

皆さんの目的に該当するシステム連携の解説を以下から選択して、読み進めてください。

自社ECサイトとAmazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどのショッピングモールを連携して、在庫管理・受発注業務を一元管理したい！

ショッピングモール連携のイメージ

Amazonや楽天市場などの大手ショッピングモール（以下、モール）に出店している事業者の皆さんは以下のような課題をお持ちでしょう。

「各モールで、それぞれ受発注業務を行うのは大変」
「複数のモールに出店しているため、在庫管理が難しい」
「自社ECサイトも運営しているので、モールと並行して運用するのは煩雑である」

さらに、Amazonや楽天市場に出店している事業者の多くは、販路拡大のために、Yahoo!ショッピングやラクマなどの他モールへも、複数出店しているケースが多く見られます。

しかし、多くのモールを少ない人員で運営していくのは非常に労力がかかります。そのため、在庫管理において情報をリアルタイムに更新することができず、注文が入ったときに在庫がない！という「売り越し」が発生しやすいのです。それを防ぐために商品を余分に仕入れるなどの対策を講じますが、その場合、在庫維持のコストがかかるため、経営に無駄が生じ、結果として利益を圧迫していくことになってしまいます。

そこで、このような課題を解決するために、複数のモールの連携や、自社ECサイトとモールの連携を実現する【モール連携ASPサービス】が存在しています。弊社インターファクトリーのパートナー企業ですと、以下の3社が有名です。

料金体系やサービス内容は各社により異なりますが、ASPサービスということもあり、数万円からという比較的利用しやすい費用感でしょう。ショップ数や商品点数により費用が変わるので、各社のホームページを見て自社に合うものを検討してみましょう。

モール連携ASPサービスを導入する前の3つの注意点

注意点①利用しているECシステム（ショッピングカート）がモール連携ASPサービスに対応しているか？

まず、自社ECシステムが、使いたいモール連携ASPサービスとの連携に対応しているか、という点です。

大手・有名ASP-ECシステムを導入している事業者の皆さんは、大抵のサービスであれば連携させることができますが、システム会社に依頼して作成しているような独自開発のECシステムを利用している事業者の皆さまは、モール連携ASPサービスと連携させるために、追加の開発費用がかかる場合があります。

まずは自社のECサイトが利用しているECシステムの公式サイトで確認するか、ECシステムベンダーに問い合わせをして、利用検討をしているモール連携ASPサービスの連携が可能か確認してみましょう。

注意点②出店しているモールがモール連携ASPサービスに対応しているか？

筆者が把握しているだけでも、モールは以下のように、多数存在しています。

自社が出店しているモールが、モール連携ASPサービスに対応しているかどうかは、各モールの公式サイトにて確認するか、問い合わせを行うなどして事前に確認しましょう。

注意点③モールごとに調整が必要

さて、モール連携ASPサービスを導入し、自社ECサイトと複数のモールの情報を一元管理することができたとします。ここで注意が必要なのは、各モールの方針や設定方法が異なる場合がある点です。

例えば、AmazonのFBA（フルフィルメント by Amazon）を利用している事業者であれば、モール連携ASPサービスを利用すると、自社出荷に入れ替わったりする^※ことがあります。

また、各モールで注文が発生したとき、その情報がモール連携ASPサービスの管理画面に反映される時間は、モールによって異なり、厳密な即時反映でない場合があります。そのため、各モールのシステム連携時における特徴を把握して、設定を行わなければなりません。

オムニチャネルを実現するためのシステム連携、アプリ連携とは？

これまで実店舗事業がメインだった事業者の皆さんも、ECサイトを運営することが当たり前の時代になっていますが、実店舗とECサイトのデータを一元管理することでオムニチャネルを実現し、戦略的アプローチを行う日本企業は、まだまだ多くありません。なぜなら、それを実現させるためのシステム連携に多大な労力と費用がかかるからです。

しかし、「コストがかかるから」という理由でオムニチャネルの推進を妨げては、競合他社に追い抜かれてしまいます。例えば、アパレル業界において、オムニチャネルを実現して顧客の囲い込みに成功しているブランドとそうではないブランドの二極化が進んでおり、オムニチャネルの実現は企業の生き残りをかけた重要施策となっているのです。

オムニチャネルを実現させるためには、顧客が実店舗でもECサイト（またはアプリ）でも、シームレスかつ快適に購入体験ができるようにする必要があります。

そのためには、

などの情報が実店舗とECサイトにおいて一元管理されていることが、顧客の囲い込みを目指すためには重要な手段なのです。

最近では、コストを最小限に抑えながら、O2O（Online to Offline）を実現することができるクラウド型のアプリ作成ツールなどが提供されています。それらを利用すれば、エンジニアがいなくても、アプリを月額数万円で運用することができるため、クーポンやキャンペーン情報を発信する手段として活用することができます。

しかし、オムニチャネルを実現するための開発費用は数千万円～数億円以上かかることは珍しくなく、また開発期間が数年に及ぶこともあります。また、様々な独自機能やシステム連携を行うためには、それらに対応できる以下のようなECシステムでなければいけません。

現在上記以外のECシステムを利用しているのであれば、オムニチャネルを実現するためにECシステムのリニューアルが必要になるでしょう。

システム連携する前の3つの注意点

注意点①リリースと同時にシステムが陳腐化しているケースがある

オムニチャネルを実現するための開発期間が数年にわたることを考えると、リリース前にECシステムが陳腐化してしまう懸念があります。なぜならシステム開発とは、一般的に以下の流れで進められていくからです。

例えば、①要件定義が行われた時点から2年後となると、システム開発が完了するときのセキュリティ要件では万全ではなかったり、時流に遅れた（例：スマホ対応・インスタグラムなどのSNS対応）ECサイトになってしまう可能性があります。

特にパッケージのECシステムの場合、当初使用しているパッケージのECシステムを基にカスタマイズを行っているため、オムニチャネルの実現などを目的に数年をかけて追加カスタマイズをしても、それがリリースされる頃には、基盤部分が陳腐化している恐れがあるのです。

このデメリットに対し、クラウド型のECシステムであれば、カスタマイズができる「拡張性」と、定期的にシステムを無料アップデートしてくれる「最新性」の両方のメリットを受けることができます。

注意点②発注側に業務に詳しい担当者がいないとプロジェクトが進まない

オムニチャネルを実現するためのサービス・システム連携は大変複雑です。システム面だけでなく、業務面においても「どのようなシステムを、どのように連携するべきか」を考えなくてはならず、知識や経験が必要となります。そのため、発注側である事業者においても業務に詳しい担当者が必要です。

しかし、企業の中には、システム開発やEC事業に携わった当時の担当者が退職や部署異動しているケースも多く、オムニチャネルのためのシステム連携が進まないことがあります。この場合、外部コンサルティング会社などに依頼し、現状の業務フローを図式化したうえで、Tobeモデル（あるべき業務フロー）を提案してもらう必要があります。

注意点③システム連携の際はプレゼン内容だけで業者選定を行ってはいけない！

基幹システムや様々なサービスなどのシステム連携に伴い、新しいECシステムへフルリニューアルを行う場合は、数千万円～数億円という大規模な発注額になるため、複数のECシステムベンダーやコンサルティング会社を集めてコンペを行うことになるでしょう。大規模リニューアルで、企業内でも注目されるプロジェクトとなると、最終コンペには社長や役員も同席するときもあるかもしれませんが、ここに大きな注意点があります。

それはECシステムベンダーの選考で最も重視しておきたいことは「技術力」という点です。

例えば、抽象的なビジョンや概念を語るようなプレゼンは社長をはじめとする経営幹部への印象は良く、ハートをつかまれるでしょう。

しかし、実際のシステム連携やシステムリニューアルにおいては、ECシステムベンダーの実績や経験、ノウハウこそが今後安定したシステムを作り出すためには重要なのです。

コンペを通して、ECシステムベンダーを決める際には、経営幹部とブリーフィングを行い、「技術力」という点を再確認しておく必要があります。ここの判断を間違えてしまうと、実際の運営担当者が使いにくい、あるいは動かないシステムが完成し、場合によっては企業は数億円の被害を被るかもしれません。

MA・WEB接客・広告ツールなどを使ったマーケティング施策

売上拡大のために、ECサイトで利用できるマーケティング施策・サービスは数多く存在します。代表的なものだけでも、以下があります。

これらのツールを自社ECサイトと連携させることは非常に簡単です。なぜなら、導入したいマーケティングツール指定のタグをECサイトのページに挿入するだけで使用することができるからです。ECサイトの管理画面には、管理者がタグを自由に入力できる機能があることが多く、エンジニアすら不要^※なのです。

※MAツールには専用のフォームを利用したり、フォームの改修が必要な場合があるので、それらの開発にはエンジニアが必要となります。

MA・WEB接客・広告ツールなどを導入する前の3つの注意点

注意点①連携はカンタンでも、ツールを使って成果を出すことは容易ではない

筆者は今まで、多くの事業者で公式ホームページやECサイトを運営した経験があります。個人的な経験の範囲ですが、以下のツールを導入した経験があります。

しかし、どのツールを導入しても目に見える成果を出すためには、大変な努力が必要でした。というのも、上記のようなツールを導入して効果を出すには、様々なケースを想定しながらデータを算出し、試行錯誤をしないと成果を出すことができないのです。筆者は通常業務やキャンペーン施策に追われ、これらのツールを使いこなせていませんでした。

ECサイトを運営する担当者は、受発注業務やセール・キャンペーン施策の準備、顧客対応などの日々の業務に追われながら、マーケティングツールを有効的に活用することは困難です。人員体制が整っている企業であれば可能ですが、少人数でECサイトを運営している企業では、ツールを利用する時間を捻出しづらい面があります。

また、導入するだけのリマーケティング広告でも、効果を出すためには大人数のリスト（誤解のないように解説しますが、ここでいうリストとは個人情報が特定されていないクッキーデータのことです）を集める必要があり、自社ECサイトに設置したリマーケティングタグだけではリストがなかなか集まりません。

このように、ECサイトとの連携がカンタンであっても、ツールを使いこなせなければ、成果を出しにくいのです。

注意点②解約条件を事前に確認しておく

筆者の経験からお伝えすると、WEBサイトやECサイトのマーケティングツールの多くは、導入後1年程度で解約することがほとんどです。多くのツールは、解約月の1か月前までに申し出れば解約できますが、外国のツールや、大手のツールの中には、契約期間が1年ごとに決められている場合があります。

例えば、1月1日に契約した場合は、その年の12月1日から12月31日までに解約する旨をベンダーに告げないと、翌年の契約を更新しなくてはなりません。これは非常に無駄なことなので、事前に解約条件についてしっかり確認しておきましょう。

注意点③無料のツールやトライアル版で十分な場合がある

まず、WEB解析ツールですが、よほど高度なWEB解析手法を、担当者が熱意を持って行うという場合を除いては、Googleから無料で提供されているGoogle Analyticsで事足ります。WEB解析ツールを提供する会社の営業担当者は、導入を促すために、魅力的な事例や機能を紹介しますが、

✔ そのツールを使いこなせるか？
✔ そのツールを使う時間があるのか？
✔ そのツールで効果を生み出せるのか？

というように、「そのツールが本当に必要かどうか」を熟考するべきでしょう。ただ、マーケティングにおいて、ノウハウやナレッジを蓄積するための基本は【トライアル・アンド・エラー】にありますので、いつでも解約ができるツールならば、試してから判断しても遅くはありません。

もし、あなたがマネージャーで、部下から新しいツールを使いたいと相談された場合は、

「現行のツールと何が違うのか？」
「どのように売上向上に寄与できるのか？」

を聞いて、納得がいけば導入してみましょう。

「WordPress」と連携してSEOやコンテンツマーケティング施策を実践

ECサイトとブログソフトウェアである「WordPress」を連携させたいという要望をしばしば耳にします。多くのECシステムには、

上記のようなブログ機能が、ECシステムに既に実装されてるにもかかわらず、なぜ「WordPress」をわざわざ連携させるのかというと、

このような理由があげられます。筆者はSEOの専門家ですが、極論を言えば【「WordPress」でも、ECシステムのブログ機能やフリーページでも、質の高いコンテンツを作ることができれば、SEOは成功する】と思っています。

しかし、現在のSEOは「記事の文字の読みやすさ」というのも大きなカギとなっています。ECシステムに実装されているブログ機能とブログソフトウェアである「WordPress」の豊富なデザインを比べると、やはり【読みやすさ】という点で圧倒的な差が出てきてしまいます。これが、そのままSEO対策のクオリティの差につながってくるのです。

以前、私のクライアントでブログコンテンツの質は高いが、文字が読みづらかったことがあったため、「WordPress」のテーマを変更するよう指導したところ、【SEOの順位が上がった】ということがありました。よく、「Googleのアルゴリズムはブラックボックスである」と言われているように、確証的なことは言えませんが、以下の3つが昨今のSEO対策におけるトレンドであると考えています。

✔ どんなコンテンツを書いているのか？
✔ 誰が書いているのか？
✔ 読みやすいか？

残念ながらGoogleのアルゴリズムではブログに書かれている情報の真偽を見極めることはできませんが、その代わりに上記を判断することができるようになってきたため、トレンドの一つである「読みやすさ」を求めるのであれば、ECシステムのブログ機能よりも、「WordPress」を使うべきです。

ECサイトと「WordPress」との2つの連携方法

ECサイトと「WordPress」を連携させる方法は2つあります。

①ECシステムに「WordPress」の連携オプションが用意されている

有名ECシステムであれば、オプション機能として「WordPress」を提供しています。その場合、ECシステムベンダーにオプションを申し込めば、数万円の初期費用と月額費用の追加で導入可能です。

②リバースプロキシというサーバーの設定を行い、ECシステムと「WordPress」を併存させる

「WordPress」のオプション機能が用意されていない場合でも、サーバーの設定で「リバースプロキシ」を行うことで、ECサイト配下の特定のディレクトリを「WordPress」にすることができます。設定自体は難しいものではありませんが、サーバーの設定変更作業が必要となるため、自社でできない場合は外部に依頼する必要があります。

上記2つの方法以外にも、同じサーバーにECシステムと「WordPress」を併存させる方法などがありますが、汎用的な手段ではないので、ここでは解説いたしません。

「WordPress」を導入する前の3つの注意点

注意点①「WordPress」だからSEO順位が上がるということはない

「WordPress」を利用するから、SEOが他のブログプラットフォームよりも有利ということはありません。ただし、ブログ読者にとって便利なプラグインや、読みやすいテンプレートの導入が無料でカンタンにできるというメリットがあるだけです。ブログプラットフォームだけでSEOは上手くいくものではありません。

注意点②「WordPress」にはセキュリティリスクがある

「WordPress」はOSS（オープンソースソフトウェア）です。つまり、プログラムがWEB上に無料で公開されており、誰でもこれをダウンロードしてカスタマイズすること、カスタマイズをしたものを再販することができます。このようなメリットがある一方で、プログラムが公開されているので、ハッキング被害に遭いやすいというデメリットがあります。

なぜなら、「WordPress」利用者は世界中にいるため、ハッカーに非常に目を付けられやすいのです。現に私のクライアントでも、数名がハッキングに遭ったことがあり、「WordPress」がハッキングされるのは、全く珍しいことではありません。

「WordPress」を運用する際は、「WordPress」や導入しているプラグインのバージョンを最新にするなどの、セキュリティ対策に注力する必要があります。

注意点③ブログ運営は負担が高い！体制を決めるのが先！

ECサイトの運営に加えて、SEO目的のブログを執筆するとなると、非常に負荷がかかります。例えば、ECサイトの運営担当者がブログの執筆担当も兼任する場合、平日は今まで通りEC業務に追われ、金曜日の定時以降をブログ執筆に充てるという状況にもなりかねません。

また、ブログを使ったSEOやコンテンツマーケティング施策は成果が出るまでに半年～1年はかかるでしょう。せっかく「WordPress」を導入しても、すぐに挫折しては、大きなロスです。「WordPress」を導入する前に、ブログを執筆できる【体制】と、成果が出るまで徹底的に書き続ける【根気】を準備しておくことを、お勧めします。

ECサイトのシステム連携のまとめ

本日は、自社ECサイトと各種サービスのシステム連携についての概要と、私の経験に基づいた注意点を解説しました。

どの連携においても、利用するECサイトの拡張性が高く、カスタマイズしやすい方が、良いでしょう。また、フルスクラッチやパッケージのECシステムは、3～5年でシステムが陳腐化してしまいます。それを防ぐためにも、クラウド型のカスタマイズできるECシステムをお勧めします。