富士経済が発表した国内化粧品EC市場の調査結果によると、2020年の化粧品EC市場は前年比20.6%増の3757億円となった。

化粧品市場全体(2兆7502億円)に占める化粧品EC事業の割合は同4.0ポイント上昇し13.7%。なお、化粧品ECを含む化粧品通販市場は5641億円。

富士経済が発表した国内化粧品EC市場の調査結果
化粧品市場について

新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言の発出で、百貨店や直営店、バラエティショップなどの実店舗が臨時休業を強いられたことから、百貨店系メーカーやライフスタイル系メーカーなどがWeb広告やライブコマースを強化、ECがその需要の受け皿になった。

ECの実績が最も大きいのがECをメインチャネルの1つとする通信販売系メーカー。次いで大きいのが百貨店・カウンセリング系メーカーとなっている。百貨店・カウンセリング系メーカーは、百貨店の店舗数が減少していることからECに注力している。

EC化率が最も高いのは通信販売系メーカーで、2020年に46.8%。スマートフォンの普及やコスト圧縮を目的に、カタログ発行部数やインフォマーシャルの投下量を減らしてECに注力するメーカーが増加しており、EC化率の上昇が続いている。

百貨店や直営店といった実店舗をメインチャネルとしていた百貨店カウンセリング系メーカーやライフスタイル系メーカーも前年比11.5ポイント増の17.9%、同6.5ポイント増の17.5%と、それぞれEC化率が高まっている。

富士経済が発表した国内化粧品EC市場の調査結果
メーカー形態別の化粧品EC市場

2021年の化粧品EC市場は、前年比10.9%増の4166億円を見込む。外出機会が徐々に増えたものの、在宅率が高い状態が続き、EC利用が増加していることから、市場は続伸すると見られる。

2022年以降、新型コロナの流行が落ち着けば、百貨店・カウンセリング系メーカーについては、カウンターでの肌測定やタッチアップを求める消費者が実店舗に回帰すると予測される。そのため、EC化率の伸びが一時的に停滞すると考えられる。

一方、ライフスタイル系メーカーについては、新規性の高い新興ブランドなどが人気となる傾向がある。こうしたブランドでは直営店や配荷店舗数にも限りがあることから、ECを利用する消費者も多く、EC化率が引き続き高まると見られる。

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