ウェビナー失敗しないECビジネス新常識とは？「システム選び」「シェアリング物流」をECのプロ10人が解説する無料ウェビナー【7/9開催】 フューチャーショップ、フラクタ、Hamee、アイル、オープンロジ、清長、日立物流、SGLらネット通販のプロ10人が大集結し、コロナ禍でEC新規参入を検討する中小企業向けに、EC立ち上げ支援セミナーを行う。「安く」「早く」「簡単に」、でも本気で売り上げを作るECサイト開設のポイントとなる「シェアリング物流」や「システムの選び方」を伝授
ウェビナーファッションサブスクECのエアークローゼットに学ぶ、顧客の「生の声」を経営に生かすデータ活用法【無料ウェビナー7/3】 ファッションサブスクECのairClosetが、5年かけて培った2,000万件以上の実績データをどう事業に生かしているかを紹介する無料ウェビナー。モデレーターは、国内外のファッションテック事情に詳しいpilot boatの納富隼平氏
さらばFAX・電話受注！ BtoB取引をデジタル化する方法、システムの選び方、EC化のメリットを徹底解説【無料ウェビナー6/29】 6月29日（月）開催。Withコロナ時代こそ進めたい「企業間取引(BtoB）業務のデジタル化」がテーマ。講師は国内のBtoB-EC事情に詳しいDaiの取締役・鵜飼智史氏
【無料ウェビナー6/30開催】アフターデジタル＆コロナ時代の人材育成 ～デジマケ業務を企業・チームに定着させる秘訣とは～ 6月30日、アフターデジタル時代に必要とされるECなどに関わるデジタル人材、育成方法をテーマにした無料ウェビナーを行います。登壇者は、ビービット 執行役員／エバンジェリストの宮坂祐氏と、ECマーケティング人財育成 代表取締役の石田麻琴氏。パネルディスカッション形式になります。
調査データまとめ50代が最もネット通販にお金を使う、など2015年のEC利用実態［総務省調査まとめ］ 総務省が始めたネットショッピングによる家計の消費実態把握調査に関し、2015年のEC利用実態をまとめた
ネットショッピングによる消費実態調査を本格調査、総務省が15年1月から 総務省が15年1月から、ネットショッピングによる消費実態調査を開始し、宿泊や保険といったサービスも含むECによる消費実態を把握するようにする
EC利用世帯は42.8%、支出額の平均は月1.4万円［家計の消費実態把握調査2019］ 利用世帯割合の月次推移を見ると、2019年はすべての月で40%を突破。12月は45.7%（前年同月比1.3ポイント増）で、月次で過去最高となった
ジャパネットがBS放送の新規チャネルに認定、2021年に「BS Japanet Next」を開局へ グループ会社であるジャパネットメディアクリエーションが申請していた総務省の「BS放送等に係る衛星機関放送の業務認定申請受付」に対し、認定することが適当と認められたことを発表
ジャパネットがBS放送の新規参入申請、吉本興業やディズニーなども チャンネル名「BS Japanet Next（仮）」として申請。埋もれた素晴らしい商品・サービス・情報・エンタメを選び抜いて紹介していくという
家計のEC利用状況は？ 支出額は増加中、最も多いのは世代主が50～59歳の家庭［家計の消費実態把握調査2017］ 世帯主の年齢別に世帯ごとのネットショッピング支出額を算出したほか、ネットショッピング支出額に占める項目別割合などをまとめた。
ネット通販の利用世帯が初の3割超え。ECでの1か月の平均支出額は8502円［2016年］ 【速報ベース】ECの利用世帯（2人以上の世帯）の割合は2016年12月に31.6%まで拡大（前年同月比3.0ポイント上昇）
ネットショッピングで最も支出額が大きい地域は関東地方で1か月あたり7234円、総務省調査 2人以上の世帯で、1か月あたりにインターネットで商品やサービスを購入した支出総額の平均は5801円で、前回調査に比べ14.3%の増加
商品購入でWeb広告を参考にするスマホユーザーは1割超、総務省の情報通信白書 日本や米国など計4カ国の実店舗とネット購入における商品ジャンル別の購買状況もリサーチ、各国ともCD・DVD類の購入率が高いことが判明
