商品購入でWeb広告を参考にするスマホユーザーは1割超、総務省の情報通信白書

総務省は7月15日、「ICTの進化によるライフスタイルの変化」をテーマに、商品ジャンル別のEC利用率といった調査結果をまとめた「平成26年版情報通信白書」を公表した。日本や米国など計4カ国の実店舗とネット購入における購買状況などをリサーチ、各国ともCD・DVD類の購入率が高いことが判明。スマートフォン（スマホ）では商品購入で「Web広告（スマホ・携帯）」を参考にする割合が1割を超えた。

スマートフォン・フィーチャーフォン・タブレットでのITサービス利用を比較すると、月1回以上ネットショッピング・オークションをスマホで利用する人は48.6%。スマホとタブレットで動画を視聴する人はともに60%を超えた。近年、動画を使ったコマースに注目が集まっており、スマホとタブレットは動画視聴との相性が高いことが示された格好だ。

スマートフォン・フィーチャーフォン・タブレットでのサービス利用の比較（出典：総務省の「平成26年版情報通信白書」）

スマホ購入後のサービス利用頻度の変化では、スマホ保有により、ショッピングや動画視聴などが増えたと回答。ショッピング・オークションは29.7%、動画視聴は34.8%増えた。

スマートフォン購入後のサービス利用頻度の変化（出典：総務省の「平成26年版情報通信白書」）

商品を購入するまでに参考にする情報では、「購入サイト・レビューサイトの口コミ」がスマホ保有者と未保有者でともにトップ。スマホ保有者は47.9%、未保有者では43.0%だった。スマホの保有者と未保有者とのかい離が大きかったのが「Web広告（スマホ・携帯）」で、スマホ保有者は12.9%。スマホ利用者はスマホサイトの広告を参考に、商品購入する割合が高いようだ。