2017年にEC市場は7.2兆円に拡大、スマホ経由は約3割を占める2.3兆円まで広がる

富士経済は、2017年にはEC市場が7兆2272億円（2014年比17.5%）まで拡大するとの見通しを発表した。ECのほか、カタログ通販、ラジオ通販など通販全般の通販市場は2017年に9兆1378億円（2014年は8兆1747億円）まで拡大すると予測している。

EC市場

2014年のEC市場は6兆1486億円。その内、PCサイトからの受注は4兆1962億円でEC市場全体の68.2%を占めるが、2017年には4兆1704億円に縮小する見通しを示した。

一方、スマートフォンサイトからの受注は2014年の1兆4962億円（市場全体の24.3%）。2017年には2014年比57.6%増の2兆3573億円に拡大し、市場占有率は32.6%まで広がる。

通販市場

国内通販市場について、カタログ通販はシニア層に支えられるものの、情報リテラシーの高いシニア層のECシフトが進むと指摘。テレビ通販なども同様で、カタログと同様に縮小していくと指摘している。

ただ、全体的にはECが市場拡大をけん引し、通販市場全体は拡大傾向にある。

仮想ショッピングモール市場

「楽天市場」（楽天）、「Amazon.co.jp」（アマゾンジャパン）、「Yahoo!ショッピング」（ヤフー）、「DeNAショッピング」（ディー・エヌ・エー）、「ポンパレモール」（リクルートライフスタイル）の5大仮想ショッピングモール市場についても調査。

2014年は3兆1145億円だったが、2015年は3兆3992億円まで拡大したと見込んでいる。

アパレルEC市場

アパレルのEC市場は2014年の1兆7215億円から、2017年には1兆9755億円まで拡大する見込み。アパレルECサイトやアパレルブランドの自社通販の伸びがけん引し、市場は拡大。ただ、総合通販企業はカタログの不振などによる苦戦が目立ち、市場の二極化が進行していると指摘した。

今回の調査は、富士経済がECを中心に拡大する通販の国内市場を調査し、その結果を報告書「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2016」にまとめたもの。詳細はこちらから。