コロナ禍で購買行動はどう変わった？月1回以上は商品・サービスを購入する人は約8割

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションが実施した「購買行動」によると、コロナ禍で「インターネットで買物をすることが増えた」と32.4%が回答した。

商品別では、衣料品、靴・鞄などの服飾雑貨で、オンライン店舗を主な購買場所とする割合が20.3%から28.6％に増加。日用品など調査を行った12商品群のうち9商品で、購入場所がリアル店舗からオンライン店舗にシフトしている。

一方、コロナ禍においても食料品や日用品の購買は「小売店や専門店」などリアル店舗が最も多い。オンライン店舗で購買しない理由は「配送料がかかる」（36.3%）、「実物の確認ができない（商品やサービスの情報が十分でない）」（32.7%）が上位。オンライン店舗の利用が増えているものの、オンライン店舗はリアル店舗の補完的な位置づけにある。

コロナ禍の影響で変化した購買行動について聞いたところ、「具体的な目的のない買物のために出かけることを控えるようになった」が64.0%、「商品を購入する場所の感染防止対策を気にするようになった」「日常生活に不要と思われる買物を控えるようになった」が61.7%だった。

「衣料品、靴、鞄などの服飾雑貨を購入することが減った」（50.5%)、「外食の代わりに、家で料理をすることが増えた」(50.3%）と続き、32.4%が「インターネットで買物をすることが増えた」と回答した。

商品別にコロナ禍前後で最も多く利用する購入場所の変化について調査。購入店舗をリアル店舗からインターネット上のオンライン店舗にシフトしているケースが多かった。最も多く購入する場所をオンライン店舗とした割合の変化は、衣料品、靴・鞄などの服飾雑貨が20.3%から28.6％、本・雑誌が29.4%から36.8％となった。

回答者の79.3％が月1回以上、商品・サービスを購入していることもわかった。20代の4.5%、30代の4.9%の回答者が、ほぼ毎日インターネットを利用して商品・サービスを購入すると回答。日常的な買物をインターネットで行っている若年層が一定数存在すると推測できる。

年齢層が高くなると購入頻度は低くなる傾向にあるが、高年齢層もコロナ禍における購買場所をインターネット上に変えた層が存在する。高年齢層に向けたインターネット販売の需要がポテンシャルとして潜在している。

インターネット上の店舗で商品を購買しないと回答した人に、インターネット上の店舗で商品を購入するデメリットについて聞いたところ、「配送料がかかる」と回答した人は36.3%で最も多い。

32.7%が「実物の確認ができない（商品やサービスの情報が十分でない）」、26.0%が「インターネットを利用しないでも、満足できる購入場所がある」と回答している。

調査概要

• 調査対象：「NTTコム リサーチ」登録モニター
• 調査方法：非公開型インターネットアンケート
• 調査期間：2022年2月25日～3月1日
• 有効回答者数：1078人
• 回答者条件：20歳以上の全国男女