博報堂生活総合研究所は6月25日、「消費1万人調査」の第1弾として、「平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの」の結果を発表した。

それによると全体の2位に「インターネット通販」が入った。1位は「携帯電話・スマートフォン」、3位は「パソコン」となっている。

全体ランキングの1位は、2位以下に約9ポイントの差を開けて「携帯電話・スマートフォン」。1位の「携帯電話・スマートフォン」、2位の「インターネット通販」、4位の「100円均一ショップ」については、男女すべての年代で10位以内に入った。6位の「電子マネー」、7位の「ファストファッション」についても幅広い年代で10位以内だった。

博報堂生活総合研究所が実施した、「消費1万人調査」の第1弾調査「平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの」の結果
平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの

「スマホ」の影響が大きい若年層、「社会・経済」の影響が大きい中高年層

30代以下では「SNS」「フリマアプリ」が上位にランクイン。10代(15~19歳)では「無料で利用できる音楽・動画・写真などのアプリ・サービス」「インフルエンサー」も10位以内に入るなど、スマートフォンの影響の大きさがうかがえる。

40代以上では「消費税増税」「消費税導入」「阪神淡路大震災・東日本大震災」が上位となり、若い世代に比べて社会・経済からの影響を大きく受けているとみられる。

「便利さ」の影響が大きい男性、「お得さ」の影響が大きい女性

男女差の大きい項目に着目すると、男性では「パソコン」「コンビニエンスストア」など、便利な買い物を実現したものに票が集まった。女性では「100円均一ショップ」「ファストファッション」「フリマアプリ」といった、安価でお得な買い物に票が集まる結果となった。

「断捨離」は男性よりも女性が20ポイント近く高い数値となっているほか、10~60代のすべての年代で10位以内となっている。

「消費者1万人調査」は、全国の15~69歳の男女1万人を対象にインターネット調査を実施。調査期間は2019年5月27日~5月31日。

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石居 岳

石居 岳(いしい・がく)

フリーライター、ジャーナリスト。

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