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富士経済が7月に発表した国内化粧品の販売チャネルの市場調査「化粧品業態別販売動向とインバウンド実態調査2020」によると、メーカーやブランドが直接販売する形態の公式通信販売市場規模は、2020年に2019年比1.0%増の3845億円を見込んでいる。公式通信販売とは、メーカーやブランドが直接販売する形態が対象。

小売りベースの2020年化粧品市場は、同9.7%減の4兆452億円と落ち込む見通し。新型コロナウイルス感染症の影響により、店舗販売での需要が通販にシフト、通信販売市場は増加する。

2020年の化粧品市場は、店舗販売で同10.7%減の3兆1945億円、無店舗販売で同5.6%減の8507億円を予想。ドラッグストア、百貨店、化粧品店・薬局・薬店、量販店などの各チャネルで、2020年の売り上げは前年割れとなる見込み。

富士経済が7月に発表した国内化粧品の販売チャネルの市場調査「化粧品業態別販売動向とインバウンド実態調査2020」
販売形態別国内市場

2020年は新型コロナウイルス感染症の影響により、臨時休業する百貨店やショッピングモールなどの大型商業施設があり、対面販売を行う訪問販売などでは営業の自粛が行われた。こうした販売チャネルは、2019年と比べると売り上げは落ち込むと見ている。

公式通信販売は、店舗販売品を展開する制度品系や外資系メーカーがECサイトでの販売に注力している。そのため、2012年以降は市場が拡大。化粧品メーカーにとって参入しやすいチャネルであるため、多くのメーカーやブランドが新たに参入していることも市場拡大の要因となっている。

富士経済が7月に発表した国内化粧品の販売チャネルの市場調査「化粧品業態別販売動向とインバウンド実態調査2020」
各販売チャネルの市場規模(画像を編集部で一部加工)

2019年は、公式通信販売市場をけん引してきた上位メーカーが苦戦したものの、プレミアアンチエイジングといった新興メーカー、資生堂など通販が主体ではないメーカーの伸長により市場は拡大。2020年は、新型コロナウイルス感染症の影響により店舗販売での需要が通信販売へのシフトで伸長するメーカーが増えると見ている。

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石居 岳

石居 岳(いしい・がく)

フリーライター、ジャーナリスト。

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