調査：買い物したいECサイトとモールは品揃えを重視、JADMAの消費者実態調査を実施

公益社団法人日本通信販売協会（JADMA）は3月、買い物をしたいネットショップやネット商店街の条件などを調査する「ネット通販の新潮流に関する消費者実態調査」を実施、調査結果を発表した。それによると、消費者は買い物をしたいネットショップやネット商店街の条件として、品揃えを重視していることが判明。ソーシャルギフトサービスの利用も少しずつ増えている現状も浮かび上がった。

調査は、通販に関連する調査レポートを定期的に発表する「ジャドマ通販研究所」が実施。インターネットリサーチで全国16歳～69歳の男女を対象に行い、1000人から回答を得た。

「買い物をしたいネットショップの条件」は、「品揃えが多くて何でも買える」が63.3%でトップ。「送料が無料」（55.7%）、「クレジットカードが使える」（55.0%）と続いた。「ポイントが貯まる」（50.4%）、「大手の（信頼できる）企業が運営している」（43.6%）といった、比較的規模の大きいネットショップを利用する傾向も浮かび上がった。

「買い物をしたいネット商店街の条件」でも、1位は60.8%で「品揃えが多くて何でも買える」。2位は49.6%で「クレジットカードが使える」。3位は「ポイントが貯まる」が46.4%で続いた。

性年代別では10代女性が、「品揃えが多くて何でも買える」（71.1%）、「商品を最安値で買えるチャンスが多い」（56.6%）、「利用者数が多い」（54.2%）といった項目の割合が高い。一方、50代女性は「ユニークな商品や限定品も探せる」が約3割（28.9%）に上り、他の性年代と比べて高くなっている。その他の項目も含め、10代女性は「品揃え」「利用者数」「サクサク」「ソーシャルで話題」を重視。50代女性は「カード払い」「配達確認」「国内企業」「売り手の顔」に重きを置いている。

CtoCの台頭などを受け、ソーシャルギフト関連サービスの利用状況も調査。利用経験と頻度を聞いたところ、利用経験率（「頻繁に」+「ときどき」+「ほとんどない（経験はある）」の合計）は13.5%だった。日常的に利用するのは1.8%に留まっているが、30歳代男性では利用経験率が21.4%と、他の年齢層と比べて高い傾向にある。