コロナでEC利用はどう変わった？「ECモール」「ファッションEC」「ネットスーパー」利用者数推移

ヴァリューズは、ECモール、ファッションEC、ネットスーパー業界の2019年6月から2021年5月まで2年間における利用者数推移調査の結果を発表した。

独自保有する消費者行動ログを用いて調査を実施。新型コロナウイルス感染拡大の影響で利用者数が増加したWebサービスを業界ごとにカテゴライズした。

ECモールは主要5サービス（Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo! ショッピング、dマーケット、PayPayモール）の利用者数合計を月次で調査した。

2019年10月にサービス提供を開始したPayPayモールの影響もあり、2019年11月には累計で1億7000万人規模に拡大。その後、利用者数は高止まりしたが、コロナ影響が拡大した2020年3月からは1億8000万人規模へと伸びた。

2020年5月には過去最高の利用者数を記録。その後も利用者数は1億8000人以上となっており、ECモールの利用がコロナ禍でさらに浸透したと言える。

ファッションECは主要5サービス（ZOZOTOWN、ユニクロ、d fashion、ベルメゾンネット、SHOPLIST）の利用者数合計を調査した。

コロナの影響が拡大した2020年3月から利用者数が伸びていたが、2020年夏の間は利用者数が下落。2020年11月には利用者数が大幅に伸びて過去最高を記録した。その後はまた下落傾向となったが、コロナ前より市場規模は底上げされているようだ。

食品や生活必需品を扱うネットスーパーでは、実店舗がありネットスーパーも展開している主要5サービス（イオン、楽天西友、イトーヨーカドー、ライフ、ダイエー）の利用者数合計を調査した。

新型コロナウイルスの対策法などが確立されていなかった2020年3月は過去最高の利用者数を記録。1度目の緊急事態宣言が解除されると、前年比を下回る月が多くなった。再び感染者数が拡大し始めた2020年11月以降は、利用者は増えているものの大きな伸びとなってはいない。

調査・分析概要

ヴァリューズが保有する約250万人の独自パネルを活用したインターネット行動ログ分析ツール「Dockpit(ドックピット)」を使用して調査した。

全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）を対象として、2019年6月から2021年5月までの期間におけるインターネット行動ログを分析。Webサイトのユーザー数はPCおよびスマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に国内ネット人口に則して推測している。