【コロナ禍の消費行動調査】ECモールの利用者は堅調に増加、ECを使った高齢者は継続意向が高い

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供するヴァリューズが6月3日に発表した「新型コロナウイルスの消費者影響調査」によると、コロナ禍で大手ECモールの利用者が堅調に伸びている。

パソコン、スマートフォン、アプリからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率をベースとして国内ネット人口に則して推測した大手ECモールのユーザー数は、2020年4月で「Amazon.co.jp」が8090万、「楽天市場」は7820万。

2020年4月と2月を比べたユーザーの伸び率は、「Amazon.co.jp」が6.0%増、「楽天市場」は10.5%増、「Yahoo! ショッピング」が14.1%増。

外出自粛の影響で増加したインターネット利用で購入・契約について聞いたところ、トップは「日用品」で11.6％。「食べ物の出前や宅配、持ち帰り」（8.3%）、「食材〈米・野菜・肉など〉」（6.3%）が続いた。

新型コロナの影響が収束した後もネット経由で契約・購入を続ける見込みか否かの意向については、「今回新たにインターネットで購入し始めた商品・サービスなどは、収束後もインターネットで購入・契約し続ける傾向が全体的に高くなっている」（ヴァリューズ）。

日用品、洋服、化粧品を購入する女性について年代別で見てみると、購入割合は若年層ほど高い。一方、購入継続意向がある割合は、高年齢層ほど高い傾向にある。

影響拡大をきっかけにネット購入を実施した高年齢層はその利便性を知り、若年層より健康・病気への不安が大きいことからも、外出を避けネット購入を継続する意向が高いのかもしれません。（ヴァリューズ）

コロナ収束後にやりたいことを調査すると、トップ3は「国内旅行」（55.4%）、「外食」（51.9%）、「遊園地・テーマパーク・動物園などへのお出かけ」（31.8%）。

調査概要

全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）を対象として、2020年4月30日～5月7日にアンケート調査を実施（回答者2万5884人）。

また、全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）を対象として、インターネット行動ログを分析した。Webサイトのユーザー数はPC、スマートフォンからのアクセスを集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。アプリのカテゴリはGoogle Playのアプリカテゴリより取得。メール、Google Chrome、YouTube、Googleマップ、Gmailなどプリインストールアプリは対象外。