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Web接客ツール「Repro(リプロ)」を展開するReproは、企業の課題を分析し、PDCAを高速に回すことでコンバージョン率(CVR)を向上させる「コンバージョン最大化サービス」を提供している。

サービス導入後、CVR272%改善、ROI(投資利益率)863%を達成するなど、短期間で成果をあげる企業が多い。導入から運用まで一気通貫で支援するサービス特性から、「コスト面でも相場の半額程度」と競争力を発揮。導入事例とともにサービス内容を見ていく。

高速PDCAで機会を逃さない専門チームが伴走しCVRを向上

コロナ禍でECの利用が増加している。こうしたニーズ増大の波にうまく乗りEC売上を伸ばしている企業は、自社Webサイトのコンバージョン率(CVR)の改善に取り組んでいる。自然に増えた流入に対し、高速PDCAを実施することで、コンバージョン数と売り上げを掛け算で拡大しているのだ。

そうした環境の中、さまざまな企業のEC展開を支援し、売り上げやコンバージョンを伸ばす目的でReproが提供しているのが、「コンバージョン最大化サービス」。

Reproのコンバージョン最大化サービスの強み

同サービスでは、経験豊富なReproの専門チームが、企業のWebサイトの課題を分析。その上で、独自に開発したコーディング不要のサイト改善ツールを活用して、高速PDCAを実施する。

Reproの重崎竜一氏(Solution Sales Division Division Manager)は、このように人とツールの力を掛け合わせることで「結果的にコンバージョンや売り上げを最大化するのに一番適した体制を提供できる」と話す。

Repro株式会社
Solution Sales Division Division Manager
重崎竜一氏
Repro株式会社
Solution Sales Division Division Manager
重崎竜一氏

サービスを提供するプロセスとしては、最初の1か月間の「戦略フェーズ」で分析と改善に向けたロードマップを策定。その後の「運用フェーズ」でワンストップ型のサービス改善を実行する。

具体的にはWeb接客ツール「Repro」を使い、タグを入れるだけで、Webサイトやスマホアプリ上にポップアップや埋め込みバナー、吹き出し機能などを実装。制作会社やエンジニアを介さず、高速でPDCAを回すことができる。

Reproの「コンバージョン最大化サービス」は、ツール導入から設定、運用までをReproが一気通貫で提供するため、圧倒的なコスト競争力を実現している。同社によると、「相場の半額程度まで価格を抑えることもできる」(重崎氏)と言う。

サービスはスポットでの提供ではなく、基本的に1年以上の利用を想定している。というのもスポットの場合、一時的に改善ができたとしてもその後の外部環境の変化などによって売り上げが落ちることもあるためだ。

たとえば、競合ECの新規参入や大型プロモーションの反動で、短期的に売り上げが落ち込むなどが挙げられる。そうした外部要因への対応についても、Reproの専属チームが知見を提供。長期的に成果を出すために、企業と伴走する体制を整えている。

さらに、将来的に企業が運用内製化できるよう、OJTを通じて企業の担当者にノウハウを移管し、社内マーケターの育成支援も行う。

Reproと導入企業の役割分担

Web接客ツールの効果最大化にプロの知見が欠かせないワケは?

企業が単独でPDCAを回し、CVR改善に取り組むのは容易ではない。ノウハウやデジタル人材不足、あるいはトライ&エラーできる環境が整備されていないといった点が障壁となるからだ。Reproが「コンバージョン最大化サービス」を提供する企業の課題には、以下のようなものがある。

① ツールの効果に不満がある。あるいは、 使いこなせていない
② ツール導入後の成果不足に対する原因を特定できていない
③ デジタルマーケティングのノウハウを保有する人材がいない
④ PDCAを高速に回せるエンジニアリソースが不足している

Web接客ツールを導入しても、ツールを使いこなすために必要なリソースを確保できないと、①や②の状況が生じてしまう。そうした企業からReproに相談や依頼が寄せられることは少なくない。

また、③のケースでは、デジタルマーケティング人材の育成が難しいという背景があるようだ。エンジニア不足が原因で思ったように施策を実装できない④のケースも、 EC担当者なら誰もが経験があるだろう。

上記の①~④のような状況が生じると、 Webサイトやアプリが改善されないという状況に陥ってしまう。ユーザーは一度でも不快な体験をすると、いくらそのサイトや商品が素晴らしくても離脱してしまう。そうした事態を避けるためにも、スピード感のある改善が求められる。

「WEGO」「d fashion®」。サービス導入後、驚異的な成果へ

上述の課題に対して、Reproの「コンバージョン最大化サービス」を活用することで成果を出しているのが、アパレルブランド「WEGO」を展開するウィゴーだ。

「WEGO」のECサイトについてReproが分析すると、サイト内の店舗スタッフによるコーディネートコンテンツ「STAFF STYLE」経由のCVRが高いことが判明。そこで「STAFF STYLE」へのポップアップ導線を設置して誘導を図ったところ、全体のCVRが大幅に改善。サービス提供開始後、ECサイトのCVRはサービス導入前に比べて180%を記録した。

サイトを運営するウィゴーは、Reproのサービスの良さとして、スピード感を挙げる。「WEGO」のECサイトでは、限られた時間内に商品を訴求してマーケティング施策を打つことが求められる。そんなとき、チャットツールでReproに連絡するだけで、早ければ1時間以内に対応が完了したこともある。その速さが、販売機会のロス削減を実現しているという。

「WEGO」での成果はCVR改善だけではない。Reproの「コンバージョン最大化サービス 」により、Web接客ツールとしてのRepro」のROIは863%という驚異的な数値になっている。

Reproによる一貫支援により費用が大幅削減

マガシークとNTTドコモが展開するファッション通販サイト「d fashion」でもReproの「コンバージョン最大化サービス」が採用されている。

「d fashion」の場合、分析に基づく施策として、商品がカートに残っているユーザーへの購入促進や、商品詳細ページ閲覧時のクーポン通知などを展開。その結果、サービス導入から2か月で、CVRが272%という劇的な改善を遂げた。Reproの重崎氏は短期間で成果が出るポイントとして、「事業をしっかりと理解した上で改善戦略の設計を行う。導入先のサービスをどれだけ理解しているかが重要」と説明する。

Reproではサービスの導入が決まる前から、社内担当者が「d fashion」で商品を購入したり、ユーザーインタビューを行ったりして、事業の理解に取り組んだ。それが奏功し、即効性のある提案や最適な施策の実施につながり、2か月という短さながら圧倒的な成果を出した。

CVR改善のはじめの一歩に

Reproの「コンバージョン最大化サービス」は、「WEGO」や「d fashion®」のほかに、青山商事の「洋服の青山」通販サイトや、ふるさと納税サイト「ふるさと本舗」なども導入し、高い評価を得ている。

同サービスでは、Reproの専任チームが施策立案から成果創出まで伴走し、Web接客ツールを活用してデジタルマーケティング施策をスピーディに展開できる。また運用支援だけでなく、企業の内製化支援まで手がけるのも特徴といえる。そして、価格は他社サービスの半額程度と、コスト面での優位性も際立っている。

現在使っているWeb接客ツールで成果を出せていない、ノウハウが不足している、人材に恵まれていない、それでもCVRの改善は進めたい──。

そんな企業の担当者は、CVR改善のはじめの一歩として、Reproの「コンバージョン最大化サービス」をチェックしてみてはいかがだろうか。

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