ZOZO

通販新聞ダイジェスト

ZOZO澤田宏太郎社長が語るコロナ禍の成長戦略

澤田宏太郎社長兼CEOに、コロナ禍のEC利用、2021年3月期の振り返り、今後の戦略などについて通販新聞社がインタビューした

通販新聞ダイジェスト

ZOZOのD2C事業「YOUR BRAND PROJECT」が好調な理由。カギはインフルエンサーの発信力

ZOZOが個人と共同でファッションブランドを作るD2C事業「YOUR BRAND PROJECT（ユアブランドプロジェクト）」が好調です。参加するインフルエンサーの発信力やブランド構築から制作まで自社内で行ったことがカギになっています

通販新聞ダイジェスト

【2020年版】EC売上ランキング1位はアマゾン。2位はヨドバシ、3位はZOZO、4位はビックカメラ、5位はユニクロ

通販新聞の姉妹誌「月刊ネット販売」で2020年に実施した売上高調査「ネット販売白書」によると、1位はアマゾンジャパンで1兆7443億円、2位位はヨドバシカメラで1385億5900万円、3位はZOZOで1255億1700万円、4位がビックカメラで1081億円、5位がユニクロで832億円だった

zozoがライブコマースを開始ファッションEC「ZOZOTOWN」商品を紹介

ファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営するzozoが、ライブコマースをスタートした。チャンネル名称は「ゾゾチャンネル」。「Yahoo!ショッピング」が展開しているライブコマース機能「ショッピングLIVE」を活用。ZOZOのスタッフや著名人が「ZOZOTOWN」で販売している商品を紹介する。

Zホールディングスとヤマトホールディングス、ECの物流・配送強化に向けた業務提携で基本合意

ヤフーが運営するECモール「Yahoo!ショッピング」「PayPayモール」に出店する企業の受注から出荷までの業務を代行する新物流サービスを6月30日より提供する

ユナイテッドアローズのECサイト停止は店舗売上に悪影響――自社運営化は断念せず

自社ECが約2カ月間停止したことで、実店舗の売り上げにマイナスの影響があった。顧客は実店舗に来店する前にインターネットで商品を閲覧し、欲しい商品をある程度見極める傾向があることから、自社ECサイトが休止したことで来店のきっかけを失ったとしている。

大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ

楽天のファッション関連流通総額は約6000億円でZOZOの約1.5倍――「Rakuten Fashion」発表会で三木谷社長が公表

楽天はファッション関連事業の新構想「Rakuten Fashion」を公表。この席に登壇した三木谷浩史会長兼社長は「楽天市場」におけるファッション関連事業の流通総額に言及、ZOZOの約1.5倍にあたる「約6000億円」（三木谷社長）規模に成長していることを明かした

ZOZOが売上の1%と「Let's Start Today」Tシャツの売上金すべてを台風15号の被災地に寄付するプロジェクトを開始

「ZOZOTOWN」の売上高の1%、「Let's Start Today」Tシャツの売上金額すべてを千葉県の自治体を通して被災地に寄付する

大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ

ヤフー川邊社長が語るZOZO買収の効果とは？「ZOZOTOWN」の「PayPayモール」出店など4つの期待するポイント

ZOZOとの資本業務提携が与えるインパクトについて、ヤフーの川邊健太郎社長は「ZOZOがモールに初出店」「購入者数が爆増」「eコマース取扱高（物販）爆増」「コマース事業営業利益爆増」の4つのポイントをあげた

ヤフーがZOZOを買収へ。「ZOZOTOWN」のPayPay決済導入、「PayPayモール」出店などで協業

ZOZOの創業者で筆頭株主の前澤友作氏は9月12日付で代表取締役、取締役を退任した

ユナイテッドアローズがECサイト運営を一時停止、再開は10月中の見込み

10月中にリニューアルオープンする予定。自社ECサイトの開発と運営体制を自社主導に切り替える方針を掲げており、ECサイト運営の一時停止措置は、自社主導に切り替えのためとみられる

通販新聞ダイジェスト

1日で予約20万件以上の「ZOZOMAT」、足の3D計測マットがビジネスに与える影響は？

ZOZOは6月24日にスマートフォンを使って足の3Dサイズを計測できる「ゾゾマット」を発表した

「ZOZO ID」活用の決済サービス、中国越境ECなど、ZOZOが2019年度に取り組むこと

プライベートブランド「ZOZO」で培ったマルチサイズ展開のノウハウ活用、「ZOZOTOWN」の顧客ID「ZOZO ID」を軸にした決済サービスの提供などに取り組む

通販新聞ダイジェスト

「ZOZOTOWN」の責任者が語る販売戦略、「ZOZOARIGATO」スタートの真意と影響

「ZOZOTOWN」で営業の責任者を務める松田健EC事業本部ディレクターに、成長要因や有料会員サービスを巡る状況などについて通販新聞が取材した

通販新聞ダイジェスト

「ZOZOTOWN」の今――“ZOZO離れ”報道では見えない課題や強みを通販専門紙が解説

ZOZOは、プライベートブランド（PB）「ZOZO」のつまずきなどを理由に2019年3月期は初の減益を見込む。一方で基幹のZOZOTOWN事業は、採寸用スーツの方針転換による波及効果の期待薄を除けば好調を維持している

通販新聞ダイジェスト

ユナイテッドアローズが自社ECの運営支援委託先をZOZOから変更する理由

ユナイテッドアローズでは将来的に、実店舗と自社ECの連動性を高めることで、リアル店舗の売り上げ成長にも寄与すると見ている

ZOZOやユニクロおさえ「マガシーク」がアパレルECで最も推奨したいサイト。NPS調査で見える顧客の評価

NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションがアパレルECサイトの「NPS」を調査した

竹内謙礼の一筆啓上

ZOZOスーツ（ZOZOSUIT）購入、使わない人｢46％｣の理由とは

発売当時、200円で購入したZOZOスーツ（ゾゾスーツ）。届いても使わない人が多いらしい。ぴったりのサイズが測れると大きな話題になったにも関わらず、周囲の人にアンケートをした結果、届いても使っていない人が46％もいた。評判がイマイチなのはスマホで何枚も写真を撮る必要があるという仕組みが原因？ 200円という安さなのになぜ使われないのか。その理由を探った。（連載第11回）

通販新聞ダイジェスト

スタートトゥデイの前澤社長、田端氏らが語るZOZOグループの「成長戦略」「将来像」

「ZOZO」グループのスタートトゥデイ・前澤友作社長、田端信太郎氏、スタートトゥデイテクノロジーズの金山裕樹社長、アラタナの濵鍋伸次社長が対談

「ZOZOTOWN」での広告事業スタートなど、スタートトゥデイの中期経営計画まとめ

2021年3月期を最終年度とする中期経営計画では、3年後にBtoB事業で300億円、広告事業は100億円の売り上げをめざす

「置き配」の個人情報漏えいリスク低減を目的にヤマト運輸が「EAZY」に二次元コード伝票、EC事業者ではZOZOが導入

二次元コードを使用すると、配送伝票上の個人情報は判別できなくなるため、個人情報漏えいのリスクを低減できる

ZOZOの商品取扱高は21.5%増の4193億円、PayPayモール出店は4.5倍の281億円

ZOZOの連結売上高は、前期比17.4％増の1474億200万円。営業利益は同58.3％増の441億4400万円。「ZOZOARIGATO」など値引コストの減少、PB関連などスポット費用の減少で粗利率が改善

「ZOZO」の新しい働き方構想、週2出社・週3リモートワークのハイブリッド型勤務へ

ZOZOは、社員同士の対面でのコミュニケーションも引き続き重要だと捉えており、オンライン・オフラインのハイブリッド型の勤務形態を採用する

ZOZOが始めるコスメ専門のECモール「ZOZOCOSME」、色選びサポートのフェイスカラー計測ツール「ZOZOGLASS」とは

ZOZOが「ZOZOTOWN」上にコスメ専門のECモール「ZOZOCOSME」を開設する。あわせて、コスメ購入時の課題である「色選び」に関する不安や悩みを解消するフェイスカラー計測ツール「ZOZOGLASS（ゾゾグラス）」も提供する

【ZOZOの2020年中間期】取扱高は16%増の1856億円、1%ポイント還元廃止で約14億円のコスト削減効果

商品取扱高の事業別内訳は、ZOZOTOWN事業が前年同期比7.1％増の1654億1100万円、PayPayモールは87億4400万円、PB事業は同73.6％減の1億8400万円、MSP事業は5億6000万円、BtoB事業は同140.9％増の106億2500万円、その他が1億500万円

オンワード、ZOZOのサイズデータ活用のオンライン完結のオーダーメードECを「ZOZOTOWN」で展開

日本人の約95％を包含できる豊富なサイズを展開し、自社による生産プラットフォームを有する「KASHIYAMA」と、ZOZOSUITから得た100万件以上のサイズビッグデータを蓄積し、年間800万人以上（2020年3月末時点）のサイト購入者数を有するZOZOが連携する

オンワードが「ZOZOTOWN」に再出店、コロナ禍で売上5割増のECチャネルの販路を広げる

オンワードグループは、「ZOZOTOWN」ユーザーと親和性の高い11ブランド・13ショップが「ZOZOTOWN」に出店。2019年2月に「ZOZOTOEN」を退店して以来、約1年半ぶりの再出店となる

ZOZOが個人のファッションブランドを立ち上げ支援、ECモールから商品を“生み出す”D2C事業をスタート

ブランドを立ち上げた個人には売り上げの15%を成果報酬として支払う。個人の投資はゼロ円でブランドの立ち上げから販売までを支援する

足の3Dサイズを計測する「ZOZOMAT」の計測者数100万人突破、ビッグデータから日本全国の平均足型も算出

「ZOZOMAT」は、片足ずつ乗せてそれぞれの足をスマホのカメラで360度撮影すると、足の長さや幅、甲の高さ、かかとの幅などを計測できるというもの。2月27日から順次発送を開始し、3か月で計測者数が100万人を突破した

フューチャーショップの「futureshop」とZOZOの「Fulfillment by ZOZO」が連携

自社ECサイトを「futureshop」で構築・運営し、「ZOZOTOWN」に出店しているファッション・アパレルブランドは、自社ECと「ZOZOTOWN」間での在庫連携ができるようになる

ユナイテッドアローズの自社ECサイト開発遅延の要因は？「プロジェクト体制」「スケジュールとコスト設定の精度」

自社ECサイトの開発遅延について、内部監査室を中心とした調査チームを作り、要因分析とその対策を検討してきた。今回の問題は組織的な要因と進行要因の大きく2つに起因していたと説明している

ZOZOの取扱高は6.6.%増の3450億円、消費増税や暖冬の影響で期初計画には届かず

商品取扱高は増加基調を維持している。消費増税や天候不順、暖冬などの影響で特に下期の販売が低調に推移し、期初計画の3670億円には届かなかった

しまむらが2020年秋以降にネット通販を本格スタート、新設したEC事業部など関連部門は取締役執行役員が統括

2021年2月期はグループの統一テーマを“リ・ボーン”とし、しまむらグループの復活を掲げる。秋以降にも自社EC事業をスタート。実店舗の強みと融合した新事業として新たな柱に育てていくという

ZOZOが靴のECサイト「ZOZOSHOES」を開設、足のサイズに合った商品を提案

ユーザーが自宅で足のサイズを計測できる「ZOZOMAT」を活用し、足のサイズに合った商品をオンラインで買えるようにした

ZOZOとイェール大准教授が「顧客の行動心理」を共同研究、ECの販促に活用へ

通販サイトのデータからユーザーの心理を分析し、販促施策の最適なタイミングを科学的に解明することをめざす

ヤフー親会社のZHDショッピング流通総額は3Q累計で25.8%増の7108億円、ZOZO買収が寄与

「ショッピング事業」は「Yahoo!ショッピング」と「PayPayモール」、アスクルが運営する「LOHACO」、ZOZO、チャームの取扱高を含む。ファッションECのZOZOを2019年11月に連結子会社化したこともあり取扱高は2割以上増えた。

売上を全額NPOに寄付するZOZOの「夢企画」、2020年に毎月実施

衣食住や音楽、スポーツなど各界の著名人の私物などを販売するチャリティー企画「ZOZO夢」を開始した。

ZOZOがヤフーの「PayPayモール」に出店、1100のアパレルショップが参加

若年層を中心とした顧客基盤を持つ「ZOZOTOWN」が、30～40歳代のユーザーを多く抱えるヤフーの「PayPay モール」に出店することで顧客層の拡大を図る

中国版「ZOZOTOWN」をスタート、日本の「ZOZOBASE」から発送の越境ECで展開

「ZOZOTOWN」に出店中ショップなど全177ショップが出店、今後も追加出店する予定。「ZOZO」は商品の販売に限らず、「ファッションメディアEC」として、コーディネート情報や日本のファッション文化の発信を通して、商品の魅力を訴求する

ユナイテッドアローズのECサイトが再開、停止期間は約2か月半。自社開発への移行は「必ずやり遂げる」

ECサイト「UNITED ARROWS LTD. ONLINE STORE」を再オープン。ユナイテッドアローズはECサイトを全面刷新するために自社ECの運営を9月12日に一時停止、10月中にリニューアルオープンするとしていた。だが、新システムでの運営スタートが難航。長期にわたるサイトの運営停止を避けるため、従来システムへ切り戻した

ヤフー親会社がZOZOを連結子会社化、約4000億円のTOBが成立

「ZOZOTOWN」が「PayPayモール」に出店するほか、Yahoo!JAPANのユーザーやソフトバンクの携帯電話ユーザーを「ZOZOTOWN」に送客することでグループのシナジーを見込む。

2か月半の自社EC停止…ユナイテッドアローズは「調査結果に基づき適切な処置を下す」「自社運営化とオムニチャネルサービスは必ずやり遂げる」

ユナイテッドアローズではECサイトを全面刷新するために自社ECの運営を9月12日に一時停止、10月中にリニューアルオープンするとしていた。だが、新システムでの運営スタートが難航し、長期にわたるサイトの運営停止を避けるため、従来システムへの切り戻しを決めた。11月27日の再開を予定しており、停止期間は約2か月半におよぶ