業績

2022年2月期のEC売上高は80億円。EC売上高の内訳は自社ECが全体の67％を占める約54億円、ECモールなどの外部売上高は全体の33％を占める約27億円

商品取扱高の内訳は、ECモール事業が168億9500万円（自社ECモールが145億3100万円、他社ECモールが23億6500万円）、自社公式EC支援などのプラットフォーム事業が39億6500万円、その他事業（実店舗、卸など）が3億5800万円

ライフコーポレーションが展開するネットスーパーの売上高は、自社による「ライフネットスーパー」と、Amazon上のライフネットスーパーの合計売上高

オンワードホールディングスが2021年4月に発表した中長期経営ビジョンでは、2030年度EC売上高目標として1000億円、EC化率50%としている

「セブンミール」は、セブン-イレブンで扱う商品や限定商品を、宅配もしくはセブン-イレブン店頭で受け取れるサービス

「クリック＆トライ」は、オンワードのグループ公式ファッション通販サイト「ONWARD CROSSET（オンワード・クローゼット）」の商品を、実店舗で試着・購入できる取り寄せサービス

2021年2月期におけるEC事業の売上高は、前期比59.2％増の705億円。コロナ特需が一巡し、2022年2月期は横ばいで推移した

GDOの2021年12月期連結業績は、過去最高の売上高と当期純利益に。海外セグメントが大きく伸びた

QVCジャパンの主戦場はBSデジタル放送、CSデジタル放送。視聴者数の多い地上波で露出を図り、QVCの認知度向上につなげる

商品取扱高は前年同期比23.6%増の2295億700万円。売上高は同14.6%増の762億1200万円、営業利益は同19.5%増の237億9100万円

OMO型店舗は実店舗とオンラインストアのメリットを融合した新業態。ブランドの垣根を超えた売り場作り、商品のほかサービス提供の場を併設している

ティーライフの2021年3月期連結業績は、売上高が前期比10.8%増の117億1900万円、営業利益は同81.7%増の9億100万円、経常利益は同75.8%増の9億2400万円、当期純利益は同67.4%増となる7億400万円

取扱高のうち物販系は6908億円で前年同期比5.7%増。ショッピング事業の取扱高は同0.4%増の3808億円。リユース事業の取扱高は同13.1%増の2283億円

ブックオフ利用客のうち15％のアプリ会員で売上高の3分の1を占める状態をめざすアプリ戦略を掲げている。

アスクルは2022年5月期から2025年5月期の4年間の経営方針として、中期経営計画を策定。2025年5月期には、連結売上高5500億円、連結営業利益率5％、連結株主資本利益率（ROE）20％の実現をめざす

大塚家具のヤマダデンキ既存店舗での取扱増加、販売網などの相互利用、財務基盤の安定化による新規店舗の出店加速、既存店舗の改装、広告宣伝強化、EC・DXへの投資などを進める

新型コロナウィルス感染症拡大で、観客を動員するライヴやイベントの中止、延期、規模縮小による開催が相次ぎ、ライヴ・イベントの積極的な開催が困難となったことが影響した

アシックスは、「OneASICS」「ASICS Runkeeper」などを軸にランニング体験を通じたEC拡大やオムニチャネルなどを推進。デジタルを活用したタッチポイントを広げる

2021年3月期の店舗受取比率は57％で、当面の目標は70%。宅配コストのかからない「店舗在庫の店舗受け取り」を推進し、実店舗を軸にしたClick&CollectのECビジネスを推進する

連結売上高は前期比125億6000万円の増収。このうち新型コロナウイルスによる影響は約90億円、自社の取り組みや施策による影響は約35億円と分析している

2020年3月期のEC売上高は126億円でEC化率は3.6％。2021年3月期におけるEC売上高は前期比23.8%増の156億円で、EC化率は同0.6ポイント増の4.2%

ZOZOの連結売上高は、前期比17.4％増の1474億200万円。営業利益は同58.3％増の441億4400万円。「ZOZOARIGATO」など値引コストの減少、PB関連などスポット費用の減少で粗利率が改善

ビックカメラグループの中間期連結EC売上高は前年同期比24.1％増の803億円。EC化率は19.1％。EC事業は大きく伸びたが実店舗の低迷を補うには至っていない