インフレで変わる購買行動。ライブコマースの経験率で日本は2.8%、バンコクは63%【世界8都市のEC利用動向調査2023】

トランスコスモスは、ソウル（韓国）、ニューヨーク（米国）、ロンドン（英国）など世界8都市のショッピング利用者を対象に「世界8都市オンラインショッピング利用調査2023」を実施、「昨今のインフレ」「ライブコマース」「越境EC」の状況をまとめた。

1年前と比べてオンラインショッピングの15商品の価格上昇を、「非常に思う」「ある程度思う」「あまり思わない」「まったく思わない」の4段階で聞いたとことろ、ロンドン、ニューヨーク、ムンバイ、ソウルでは商品を問わず「非常に思う」との回答が多かった。

特にソウルでは、「日用品・トイレタリー」（50.3%）、「食品・飲料・酒類」（75.9%）、「携帯電話（ガジェット）」（60.0%）で「非常に上がっている」と回答した割合が高い。ムンバイでは「ファッション」（56.6%）、「携帯電話（ガジェット」（53.8%）で「非常に上がっている」の回答割合が高かった。

この傾向は各国のインフレ率統計とも一致しているという。インフレ率が高かったロンドン（9.1％）、ニューヨーク（8.1％）、ムンバイ（6.9％）では多くの商品で価格が上昇している。

商品の価格上昇に伴うオンラインでの買い物行動の変化について聞いたところ、いずれの国で「割引クーポンの有無で買い物をするようになった」という比率が高まった。

特に「食品・飲料・酒類」では、ソウル（62.5%）、バンコク（54.4%）、ムンバイ（62.8%）、ニューヨーク（64.4%）と5割以上が「割引クーポンの有無で買い物をするようになった」と応えた。

「同じ商品をまとめ買いするようになった」というユーザーも増えている。また、インフレ率の違いや為替の変動によって越境ECの利用もインフレ対応の1つに。バンコク、ジャカルタ、ムンバイでは、「国内より安く購入できる海外ECサイトを利用するようになった」という回答比率が高くなっている。

ライブコマースの経験や認知について聞いたところ、バンコクが最も高く、購入経験率は63.4%、認知率は30.3%だった。上海で購入経験率は54.7%、認知率は37.5%、ジャカルタで購入経験率46.9%、認知率は48.4%だった。

ニューヨークとロンドンは、アジアの都市ほどではないが、6割前後がライブコマースを認知しており、購入経験率もほぼ2022年調査結果並みで定着。東京と他都市との差は今回も顕著で、利用者は2.8%と低い水準にとどまった。

調査概要

• 調査手法：グローバルパネルを利用したオンライン調査、現地語によるアンケート
• 調査地域：東京（日本）、上海（中国）、ソウル（韓国）、ムンバイ（インド）、バンコク（タイ）、ジャカルタ（インドネシア）、ニューヨーク（米国）、ロンドン（英国）
• 調査対象者：10～49歳の男女、直近半年以内のオンラインショッピング利用（購入）経験者
• 回収サンプル：320サンプル×8都市、計2560サンプル
• 調査実施期間：2023年2月2～12日
• 調査委託機関：クロス・マーケティング