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今回は、一般のユーザーの生活に欠かせなくなってきたソーシャルプラットフォームとECのかかわりについて紹介します。特に、スマートフォンユーザーの多くが「LINE」「Facebook」「Twitter」などのソーシャルメディアを利用しており、ソーシャルメディアの影響力はスマホコマースを進める上で大きくなってきているといえます。

Facebookはシニア層にも使われており、全年代にリーチでできる

まず、ソーシャルメディアの利用者数を見てみましょう。ニールセンがまとめたソーシャルメディア利用率調査では、どのソーシャルメディアも、明らかにスマートフォンでの利用が高い事が分かります。

利用者数を見ると、日本の人口が約1億人と仮定すると、約30%を占めるソーシャルメディアは、LINE、Facebook、Twitterとなります。スマートフォンからのインターネット利用率では、LINE、Facebookが70%以上となり、Twitterにおいても、62%となります。

ソーシャルメディアの利用者数(出典:ニールセン)

また、同じくニールセンがまとめたソーシャルメディア年代別利用率を見てみると、年代別で差がでてきます。

若年層(20代以下)は、LINE、Facebook、Twitterが約80%から約90%となり、圧倒的な利用率となります。傾向としては、年代が上がれば、利用率が下がって行く傾向がありますが、Facebookに限っては、下げ止まっており、60代以上のシニア層でも約65%の利用率となっており、全年代に満遍なくリーチできるソーシャルメディアと言えるでしょう。

なお、Twitterに関しては、シニア層での利用率は、約30%となり、若年層とシニア層の差が一番大きいソーシャルメディアとなります。ターゲットとしたい年代により、ソーシャルメディアとの親和性が異なるので、注意が必要になります。

ソーシャルメディアの年代別利用率(出典:ニールセン)

各社ともECにつながるようプラットフォーム戦略を変えつつある

各ソーシャルメディアは、日本においても影響力がかなり出てきていますが、グローバルで見てみると、Facebookは月間アクティブユーザー(MAU)で、約14億人、Twitterにおいても、約3億人、LINEにおいても約2.5億人となり、1つの国家として認識できる規模となっております。また、Facebookに関しては、グローバルで1位、2位の中国、インドの人口と同等規模となり、さらに、ソーシャルメディア特有のソーシャルグラフや興味関心でユーザーが繋がっており、有用性の高いデータも保有しており、Facebook独自の経済圏を構築していると言えるでしょう。

その流れもあり、各ソーシャルメディアが、そのユーザー数やデータや経済圏を生かし、EC分野へ参入してきています

全てに共通するのは、自分の趣味志向に沿った商品がタイムラインやフィードとして、コンテンツのように表示させている事であり、ソーシャルメディアの特性を生かした手法となっています。

また、ソーシャルメディアの特徴としては、タイムラインやフィードが流れて行くフロー型にありますが、それをストック型に変え、滞留時間を増加させ、Buyまで誘導する為に、Facebookは、Facebookページに重点をおき始め、Twitterはプロダクトページをローンチしたりと、プラットフォーム戦略を変更してきています

各サービスともECとの連携を進めてきている

今後、決済やC2Cコマースの際の個人間送金等もソーシャルメディア上で完結できるようになるのは時間の問題となるでしょう。

売り上げが大きな企業では、店舗とECの会員を統合したり、専用アプリで共通ポイントを付与したり、店舗とECの在庫データを統合したりと、オムニチャネル化している企業の躍進が目立ちます。今後、こうした動きのひとつとして、FacebookやTwitter等のソーシャルメディア上で販売する企業が出てくることが予想されます。

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杉崎 健史

株式会社メタップス

(株)サイバー・コミュニケーションズを経て、(株)アサツー・ディケィにて、大手クライアントのオンラインオフラインのマーケティング戦略を推進。

(株)デジタルガレージでは、Technorati,Twitter,LinkedIn,Kiipを含む10数社の海外スタートアップ企業とのアライアンス/ローカライズ/ビジネスディベロップメント/マネタイズの日本事業責任者を経て、現在、(株)メタップスにて、事業統括部 Data Alliance戦略チーム 部長として、データマネタイズ及びアライアンス責任者として従事。

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