アパレルの商品認知は「店頭・店内の展示」が最多、消費者の7割が「EC購入前に実店舗を利用する」傾向

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石居岳 2020/6/10 9:00 38 14 0

大日本印刷（DNP）は6月9日、アパレル業界のECマーケティング施策に役立つ消費者行動の実態調査を公開した。

それによると、EC購入前の消費者行動では、「店頭の商品を必ず確認しに行く」「店頭の商品を確認しないときは不安になる」という消費者が全体の7割を占めた。

今回の調査で注目すべき点は、アパレル業界のマーケティング担当者の意識と、消費者の認知経路の実態に存在するギャップ。

マーケティング担当者に「既存顧客の消費者の認知に効果的な施策」を聞いたところ、第1位は「SNSへの露出」（52.6％）で、全体の過半数を占めた。次いで、「店頭・店内の展示」（37.9％）、「店舗スタッフのセールストーク」（37.9％）が同率2位だった。

消費者に「商品を認知するきっかけ」を聞いた結果、第1位は「店頭・店内の展示」（53.8％）、第2位は「オフィシャルサイト」（38.0％）、第3位は「ファッション情報サイト」（33.5％）。

マーケティング担当者の過半数が「SNS」施策を効果的と考えているのに対し、消費者の過半数が認知する経路は、「リアル店舗」だった。

「マーケティング担当者の商品認知施策」と「消費者の商品認知経路」

EC購入前の消費者行動では、「店頭の商品を必ず確認しに行く」「店頭の商品を確認しないときは不安になる」という消費者が全体の7割を占め。一方、「店頭の商品を確認しなくても不安はない」という消費者は全体の3割程度にとどまっている。消費者の7割は、「ECで購入する場合でも、実店舗を利用する」可能性が高い。

男女別で比較すると、男性の8割弱が実店舗利用の可能性がある一方、女性は7割弱。世代別の比較では、20～30代消費者はネットのみの購入に「やや慎重」な傾向があった。特に注目したいのは20代。3割強は「店頭の商品を必ず確認しに行く」と回答している。

20代消費者の商品認知では、他の世代と比べてInstagramやLINEといった「SNS」から情報を得る傾向が高い。ただ、実際にEC店舗を利用する際には、「ネット上の情報のみで、EC購入をすることには不安がある」と考えている人が7割強となっている。

40代消費者の商品認知は「店頭で実物を見ること」に加え、「オフィシャルサイト」からも情報を得る傾向が高い。EC店舗の利用に対し、6割強が「ネット上の情報のみで、EC購入をすることには不安がある」としており、さらに2割超は「実店舗を必ず利用する」と回答している。

EC購入前の消費者実店舗利用状況

こうした調査結果を踏まえると、20代消費者がECを利用するメリットは、商品情報を確認することではなく、「いつでも、どこからでも購入できること」と言える。40代消費者は、商品の詳細情報や口コミ、価格を総合的に考えて、特に気になる点がなければECで購入する傾向にあるようだ。

調査概要

■消費者向け

調査方法：インターネットリサーチ
調査期間：2020年1月20日から1月23日
調査対象：アパレル商品（洋服、帽子、靴など）5000～2万円未満の商品を、店舗で2～3カ月に1回以上購入、かつインターネットで2～3か月に1回以上購入している20～59歳男女
有効回答：各性別年代50サンプルずつ、計400サンプル

■担当者向け