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用語「調査」 が使われている記事の一覧［11ページ目］

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消費者が選ぶ価値が高いブランドランキング、1位はYouTube、2位にGoogle、3位にユニクロ、4位に無印良品【2021年】

「ブランド・ジャパン2021」は、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1000ブランドを対象に、一般生活者が評価。EC専業系ではAmazonが7位、楽天市場は80位だった

石居 岳

2021年3月30日 9:00

  • 業界動向

コロナでEC利用はどう変わった？「ECモール」「ファッションEC」「ネットスーパー」利用者数推移

ECモールは主要5サービス（Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo! ショッピング、dマーケット、PayPayモール）、ファッションECは主要5サービス（ZOZOTOWN、ユニクロ、d fashion、ベルメゾンネット、SHOPLIST）を調査

石居 岳

2021年7月1日 8:00

  • 業界動向
  • 調査

問い合わせは「人による対応」を望むが6割、自己解決型は3割。問い合わせ・問題解決に「対話」を求める傾向

コロナ禍以降、消費者行動の変容や企業・店舗の営業時間短縮、在宅化に伴うデジタルシフト・DX推進などが進み、カスタマーサポートも転換期を迎えている

石居 岳

2021年7月15日 9:00

  • 運営
  • 顧客対応・顧客サポート
  • 業界動向
  • 調査

法人取引のBtoB-EC市場規模は334兆円で5%減、EC化率は33.5%。「小売」「建設・不動産業」「情報通信」で規模拡大【2020年】

BtoB-EC（企業間電子商取引）市場規模は334兆9000億円で前年比5.1%減。業種別内訳における「その他」を除いたEC化率は、2019年比で1.8ポイント増の33.5%

瀧川 正実

2021年8月5日 10:00

  • 業界動向
  • 調査

コスメのネット通販、購入先トップは「Qoo10」、2位はAmazon、3位「楽天市場」。自社ECは4位で10.8%

最も利用しているECサイトは「Qoo10」で51.4%。2位は「Amazon」で15.5%、3位は「楽天市場」で12.5%、ブランドによる公式ECの利用は10.8%

石居 岳

2021年12月8日 9:30

  • 56
  • 業界動向
  • 調査

動画広告を見た後に「商品・サービスを購入した」消費者は39%、「検索する」は5割

動画広告を視聴した後に消費者が取る行動について、「ノート/デスクトップPCでその商品・サービスを検索する」と「モバイル/タブレットでその商品・サービスを検索」するが、いずれも50%

石居 岳

2021年12月10日 7:00

  • 24
  • 売上向上
  • 動画
  • 業界動向
  • 調査

【2022年予測】EC実施企業250社に聞いた今年の展望。売上は伸びるは6割超、EC事業をさらに強化するが8割超

「futureshop」を提供するフューチャーショップが実施した「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」によると、6割を超える事業者が2022年は2021年よりもEC売上が伸びると予測している

石居 岳

2022年1月11日 11:00

  • 広告
  • 業界動向
  • 調査

「楽天」「アマゾン」「ヤフー」「au Pay Market」「Omni7」のEC利用者、利用回数はどのECサイトが多い？【ニールセン調査】

ニールセン デジタルの調査結果。PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルで最も利用者数が多かったのは「楽天市場」で5104万人が利用、「Amazon」が4729万人、「Yahoo!ショッピング」が2288万人だった

石居 岳

2022年2月28日 9:00

  • アプリ
  • 業界動向
  • 調査

コロナ禍でBtoC企業の販促予算が増えた媒体は「Web」を上回り「DM」がトップ。BtoB企業では「商談用資料」

「DM」「商談用資料」が「WEB」よりも投資予算が伸びたのは、コロナ禍で在宅期間が長くなったことにより、顧客に直接情報を届ける販促方法の価値が見直されたのではないかと推測

石居 岳

2022年3月18日 8:00

  • 集客
  • リスティング広告
  • ソーシャル
  • 広告
  • 売上向上
  • 調査

DMからWebへの好意的な遷移方法はQRコード。デジタル化時代の紙媒体活用の今を調査結果に学ぶ

今回の調査におけるダイレクトメール（DM）とは、企業やお店から送られてくる商品・サービス案内が記載されたハガキや封書による通知物を指す

石居 岳

2022年3月29日 8:00

  • 集客
  • メール
  • 広告
  • 業界動向
  • 調査

値上げ実施・予定企業は64%、個人消費関連は43%。「これまでの価格では利益を維持できなくなった」など悲鳴の声

2022年4月以降1年以内で値上げしたもしくはする予定の企業は43.2％。一方で、受注の失注の恐れなどで企業の16.4％は値上げしたいができない状況にある

瀧川 正実

2022年4月21日 9:00

  • 業界動向
  • 調査

物価上昇、9割以上が実感。対策は「節約」、その分は預金に回すが5割

物価上昇を実感している費目について聞いたところ、一番多い回答は「食費」（86.8%）、次いで「水道光熱費」（61.2%）

石居 岳

2022年5月23日 8:00

  • 運営
  • 商品企画・開発（MD）
  • 業界動向
  • 調査

ECに影響を与える変化は特商法や個人情報保護法の改正。課題は人材不足や満足度の低下

アフィリエイトやcookieの規制、薬機法や特商法の改定、CPM高騰など、EC市場を取り巻く環境が大きく変化。EC事業者の顧客獲得施策にも日々進化が求められている

石居 岳

2022年6月10日 8:00

  • 業界動向
  • 調査

値上げをした・する予定の企業は7割。卸・製造業で値上げが進む

多方面からの大幅なコストアップに耐えきれなくなった企業による値上げは、夏以降も続くことが予想される

石居 岳

2022年6月20日 10:30

  • 業界動向
  • 調査

物流業界の「2024年問題」で「自社も取引先も影響を受ける」は5割、卸売・小売業の課題は「サービス・商品の値上げ」

「2024年問題」とは、働き方改革関連法の施行に伴う「時間外労働時間の上限規制」などが2024年4月から「自動車運転の業務」にも適用されることにより発生する物流業界の諸問題

石居 岳

2022年7月1日 8:00

  • 運営
  • 物流・配送
  • 業界動向
  • 調査

【食品通販・EC市場】2021年度は2.9%増の4.4兆円、2022年度は4.3兆円と予測

内訳は、ショッピングサイトが40.5%、生協（班配＋個配）が35.1%、食品メーカーダイレクト販売（直販）が17.1%、ネットスーパーが4.8%、自然派食品宅配・通販が2.5%

石居 岳[執筆]

2022年10月3日 7:30

  • 業界動向
  • 調査

電子帳簿保存法「対応済み」企業は21％。2023年度税制大綱で「電子取引のデータ保存」の宥恕措置は2023年12月末で廃止

2022年12月に2023年度税制改正大綱が発表され、電子帳簿保存法「電子取引のデータ保存」は2023年12月末で宥恕期間が終了となる。宥恕終了まで約1年前となった現在、想定準備期間を考慮すると対応に動き出す必要がある

石居 岳[執筆]

2023年2月2日 9:00

  • 業界動向
  • 行政・法律
  • 調査

商品を知ったきっかけの多くは「TV・ラジオ」、買える場所を調べる方法は「Google・Yahoo!検索」

調査対象の半数以上のユーザーが商品を探し回って店舗をハシゴした経験がある。「食品・健康食品」はTVで知ったモノを、「化粧品」はSNSで知ったモノを探したことがあるユーザーが多く、売っている場所をネットで検索する人が多いこともわかった

石居 岳[執筆]

2023年2月22日 7:30

  • 業界動向
  • 調査

【2022年の広告費】ネット広告は約3.1兆円で14%増、マスコミ四媒体広告は前年割れ。ECプラットフォーム広告は1908億円

社会のデジタル化を背景に好調な「インターネット広告費」の成長に市場全体が支えられ、日本の総広告費は通年で7兆1021億円（前年比104.4%）だった

石居 岳[執筆]

2023年2月28日 7:30

  • 集客
  • 業界動向
  • 調査

「ECの利用経験あり」は85%。実店舗と使い分ける理由、ECでの購入に安心感を与えるポイントとは？【調査まとめ】

ECの利用経験がある人は大多数を占めているが、利用実態をみると、実店舗との使い分けや、ECでの購入時に安心感をもつときのポイントがあることがわかった。調査結果から解説する

高野 真維

2023年4月19日 7:30

  • 業界動向

Amazonプライムデー実施の認知度は6割以上。買ったもの1位は「日用品」、使用金額は「1万円前後」が最多

「Appliv TOPICS」を運営するナイルが発表した「Amazonプライムデーに関する調査」によると、開催の認知度は6割以上で、買ったものは1位から順に「日用品」「食料品」「家電」だった

大村 マリ

2023年9月29日 7:30

  • 業界動向
  • 調査

【顧客満足度の高いECサイト】ヨドバシカメラが10年連続1位、ECモールでは「楽天市場」がトップ

JCSI（日本版顧客満足度指数）調査では、顧客期待、知覚品質、知覚価値、顧客満足、推奨意向、ロイヤルティ、感動指標、失望指標、CSR指標の計9指標を算出している

瀧川 正実

2023年9月28日 8:30

  • 業界動向
  • 調査

ECでの商品購入時に「口コミの確認する」は9割超え。商品を買う際の判断材料でInstagramを利用するユーザーは約23%

購入者がECを利用する理由、購入する商品カテゴリ、実店舗で購入する商品カテゴリの違いなどを中心に調査した

松原 沙甫[執筆]

2023年12月13日 8:00

  • 集客
  • アプリ
  • 業界動向
  • 調査

【ECモール利用調査】頻繁に利用するECモールは1位「楽天市場」、2位「Amazon」、3位「Yahoo!ショッピング」

年に1回以上ECモールを活用しているZ世代（15～27歳）、Y世代（28～42歳）、X世代（43～58歳）に、頻繁に使うECモール、モール内での商品検索の方法などについて聞いた

松原 沙甫[執筆]

2024年1月22日 8:30

  • 業界動向
  • 調査

2024年度は6割の企業で「賃上げ」。給与は平均4.16％増、総人件費は平均4.32％増の見込み

政府は、賃上げの計画を立てた企業を対象に、設備投資を支援する補助金を新設する方針を示すなど積極的に企業の賃上げを後押ししている。2024年は賃金改善の動向が大きく注目されている

松原 沙甫[執筆]

2024年2月26日 8:30

  • 業界動向
  • 調査

EC事業者の増収理由は「オムニチャネル促進」「通販基幹システムの導入」。レビュー活用の上位は「商品・サイト改善」「マーケティング戦略の見直し」

成長企業の約半数がユーザーレビューを有効活用し、商品やサイトの改善、マーケティング戦略の見直し、購買の後押しなど多岐にわたる効果を得ているという

松原 沙甫[執筆]

2024年3月21日 8:30

  • 業界動向
  • 調査

約4割の消費者がメタバースを認知し、8%が関連サービスを継続利用【博報堂のメタバース調査】

メタバース関連サービスを利用する人は、自身の興味・関心の幅を広げている。ゲーム以外の分野でも課金額が増えている

高野 真維

2024年4月17日 7:00

  • 調査

リピート購入したくなる同梱物は1位「割引クーポン」、2位は「挨拶状・お礼の手紙」、離反に直結するのは「アンケート」

調査を実施したディーエムソリューションズは、「同梱物は生活者へのイメージアップにおいて有効であることがわかった。『挨拶状・お礼の手紙』は工夫次第で、低コストで顧客のLTV向上に寄与することからオススメの同梱物」とまとめている

松原 沙甫[執筆]

2024年4月24日 9:00

  • 運営
  • 物流・配送
  • 業界動向
  • 調査

今後伸びるビジネスのマーケティング分野1位は「EC（ネット通販）」。将来性、経済インパクトでトップ【日経BP調査】

日経BPの『日経クロストレンド』による2024年上半期のトレンド調査で、マーケティング分野における「EC（ネット通販）」が「将来性」「経済インパクト」でそれぞれトップとなった。

鳥栖 剛[執筆]

2024年5月15日 9:30

  • 業界動向
  • 調査

2024年秋予定の郵便料金値上げ、半数超が見積書・請求書・領収書などの郵送をやめる意向

2024年秋に、第一種定形郵便物の「封書」は、25g以下の84円、50g以下の94円をそれぞれ110円に値上げし、サービス改善の一環としてこの重量区分を1区分に統合する予定

松原 沙甫[執筆]

2024年5月16日 9:30

  • 業界動向
  • 調査

物価高倒産、右肩上がりで増加。円安、物価上昇、ゼロゼロ融資の返済ピークなどが影響

東京商工リサーチ（TSR）によると、物価高による倒産が5か月連続で増加。「物価下落の要因は見当たらず、価格転嫁が追い付かない中小・零細企業の物価高による倒産は増勢をたどる可能性が高い」と指摘している。

鳥栖 剛[執筆]

2024年6月11日 7:30

  • 業界動向
  • 調査

就寝タイムにネット通販する割合は3割。1位は「動画を見る」「メール、メッセージ、SMSを確認」で5割超

日本人は横になっている間、80％が寝床で少なくとも1種類のデバイスを使用、最も多かったのは「動画を見る」「メール、メッセージ、SNSを確認」で各56%だった

松原 沙甫[執筆]

2024年6月12日 7:00

  • 業界動向
  • 調査

中小企業の半数が「物価高騰」「円安によるコスト増」のあおりを実感。人手不足の課題は3割超【ペイパル調査】

ペイパルは「中小企業によるEコマース活用実態調査2024」のなかで、中小企業の現状の実態調査を実施。国内の約半数の中小企業が過去一年で「物価高騰」「円安による仕入れ価格などのコスト増」のあおりを受けたと実感している。

鳥栖 剛[執筆]

2024年6月26日 7:00

  • 業界動向
  • 調査

郵便料金の値上げ、約半数が「対策の予定あり」。郵便業務の課題は「コスト」「切手や手紙などの購入・管理の手間」

郵便料金の値上げについて日本郵便は10月1日、第二種郵便物の「葉書」は現在の63円を85円に引き上げる。第一種定形郵便物の「封書」について、「封書」は84円（25グラム以下）と94円（50グラム以下）の現行料金をそれぞれ110円に値上げする。

松原 沙甫[執筆]

2024年6月28日 7:00

  • 業界動向
  • 調査

2024年夏休みの予算は？ 7割が「物価高・円安は夏休みの予定に影響する」

夏休みシーズンを過ごす予定（複数回答）について、「ショッピングや食事など」は18.5%。前年比5.7ポイントの大幅な減少となった。

松原 沙甫[執筆]

2024年7月23日 8:30

  • 業界動向
  • 調査

100年続く老舗企業の倒産が急増、激しい変化に飲み込まれるケースが続出

2024年通期（1-12月期）における全体の企業倒産は1万件突破も視野に入る水準で増加している。こうした状況から、小規模企業が多くを占める老舗企業は今後さらに厳しい局面を迎える可能性がある。

松原 沙甫[執筆]

2024年7月23日 9:00

  • 業界動向
  • 調査

値上げの傾向は変わらない2024年上半期、購買行動は平均購入単価が上昇、1人あたり購入数量は減少

2024年も値上げ傾向が続き、平均購入単価の上昇に影響。また、その影響を受け1人あたりの購入数量の減少につながったと分析している。

松原 沙甫[執筆]

2024年8月2日 7:30

  • 運営
  • 業界動向
  • 調査

最低賃金が1500円に引き上げられたら。5割の企業が自社の賃上げは「できないと思う」、対応策は「価格転嫁・値上げ」が37%

石破茂首相は、最低賃金を全国加重平均で1500円に引き上げるという政府目標について、達成時期を従来の「2030年代半ば」から「2020年代」に前倒しすると公表している。

松原 沙甫[執筆]

2024年12月4日 7:30

  • 運営
  • 人材・教育
  • 業界動向
  • 調査

リテールメディア広告の一形態「ノンエンデミック広告」の2024年市場規模は541億円、2028年は1693億円に

Rokt（ロクト）がデジタルインファクトと共同で実施したノンエンデミック広告市場に関する調査によると、独立系EC事業者によるノンエンデミック広告市場規模の成長率は年平均約285%

松原 沙甫[執筆]

2024年12月6日 7:00

  • 集客
  • 広告
  • 業界動向
  • 調査

クリスマスのプレゼント予算、値上げの影響が「ある」は66%。AIからのギフト提案に興味が「ある」は約27%【楽天グループ調査】

楽天グループの楽天インサイトは、「クリスマスに関する調査」を2018年から毎年実施しており、2023年の調査結果とも比較して変化を検証した。

松原 沙甫[執筆]

2024年12月12日 9:30

  • 業界動向
  • 調査

食品通販の購入起点のSNSは「Instagram」が最多、2位は「X」、3位は「YouTube」

食品通販のきっかけとして、SNSの影響が増している。きっかけになったSNSは「Instagram」が約半数を占めた。次いで「X」「Youtube」と続いている

高野 真維[執筆]

2025年2月14日 8:00

  • 業界動向
  • 調査

「経営コンサルタント」の倒産が過去最多、「最近のコンサルは差別化と専門性が求められている」

集計開始以降、2024年度は経営コンサルタントの倒産が過去最多となった。東京商工リサーチは、今後もコンサル業界の生き残り競争が加速していくと指摘している

大嶋 喜子[執筆]

2025年4月11日 7:30

  • 調査

トランプ関税で越境ECに与える影響は？ 「日本商品を輸入するよりも米国内で同様の商品を購入する選択肢が増えることが懸念」

米国のドナルド・トランプ大統領が発表した新たな相互関税により、日本のEC販売業者がアメリカのEC事業者と競争するには、商品の差別化やオリジナリティの強化がこれまで以上に重要になると予測される。

宮本和弥[執筆]

2025年4月15日 10:30

  • 業界動向
  • 調査
  • 海外

よく利用するSNSのトップ3は「LINE」「YouTube」「X（旧Twitter）」。利用時間の内訳は「動画視聴」「メッセージのやりとり」がそれぞれ3割後半

調査結果によると、消費者が利用するSNSは「LINE」が最も多かった。SNSで確認しているものは「エンタメ・趣味」「ニュース・時事」が多い結果となっている

大嶋 喜子[執筆]

2025年4月18日 7:00

  • 調査

ECの決済手段、最多は「クレジットカード」68%、次点で「コード決済アプリ」が27%【決済サービス利用調査】

調査結果によると、対面購入ではコード決済アプリとクレジットカードがほぼ同等の利用率で拮抗。非対面（EC）ではクレジットカードの利用率が突出して高くなっている

大嶋 喜子[執筆]

2025年6月19日 8:30

  • 決済
  • 調査

ハウス食品のAI活用施策。全234通りからユーザー好みの「バーモントカレー」「ジャワカレー」「こくまろカレー」の混ぜ合わせを提案

調査によると、約4割が、複数のカレールウを混ぜ合わせたことがあることがわかったという。この傾向を受けて、気分や好みに合うカレールウを提案するAIメーカーを開発した

大嶋 喜子[執筆]

2025年7月15日 6:00

  • AI
  • コンテンツマーケティング
  • ソーシャル

値上げラッシュで8割が家計への負担を実感。「ネットを使った購入を始めた」人は14.1％

約8割が家計負担を実感しており、物価上昇によって「ネットを使った購入を始めた」人は14.1％だった。生活者の“節約疲れ”と“前向きな工夫”が共存している

大嶋 喜子[執筆]

2025年10月7日 6:30

  • 調査

40代、50代男性の3割以上がメールでソーシャルギフトを贈った経験あり。50代男性で高額ギフトを選ぶ傾向が顕著に

調査の結果、ソーシャルギフトの使用ツール最多はLINEだった。年代が上がるごとにメールの利用率やギフト購入価格も上がる傾向が見られた

大嶋 喜子[執筆]

2025年10月9日 8:30

  • 調査

ネット通販はパソコンが4割、携帯・タブレットが5割。購入ジャンルは「飲料、食品」がトップ

「モバイル社会白書2025年版」は、2010年から2025年までの16年間のモバイルICTなどの使い方について、モバイル社会研究所が独自に調査した結果をまとめたデータブック。

鳥栖 剛[執筆]

2025年11月4日 7:00

  • 売上向上
  • スマホ・タブレット
  • 業界動向
  • 調査

メイク用品の購入先、「通販」は52%。新商品の情報収集は「Webサイト」54%、「Instagram」40%

調査結果によると、メイクアップ用品の新商品情報を収集する際はWebサイトを参考にしている人が半数以上を占めた。コスメ情報サイトは32%、ECモールの口コミは17%となっている

大嶋 喜子[執筆]

1月22日 7:30

メイク用品の購入先、「通販」は52%。新商品の情報収集は「Webサイト」54%、「Instagram」40%
  • 業界動向
  • 調査
  • 調査データ
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編集部からのおしらせ

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