【11/6+7+13+14開催】アパレル業界最年少で上場のyutori、ボタニスト、サカゼン、ムラサキスポーツ、千疋屋総本店、MiMCなど著名企業が登壇するオンラインセミナー全17講演+東京・福岡・大阪でのリアル交流会【参加無料】
DHC、コーセープロビジョン、花王、ロート製薬、ハルメクHD、ヤマダデンキ、プラスなどが登壇するリアルECセミナー【11/19+20@虎ノ門ヒルズフォーラム】 EC企業で活躍する担当者や有識者が、聴講者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ネットショップEXPO 2024 powered by Amazon Pay【11/6.7.13.14開催】 【ネッ担】11/6選りすぐりの全17講演(オンラインセミナー)、11/7 後夜祭(東京) 、11/13 後夜祭(福岡)、11/14 後夜祭(大阪)
“優れた人”に学ぼう! エトワール海渡、カンロ、ルームクリップ、マドラス、タイムマシン、POST COFFEE、Tshirt.stを表彰する「ネットショップ担当者アワード授賞式」【11/20開催】 EC業界で活躍する人を表彰し、業界発展への貢献をめざす「ネットショップ担当者アワード」。2024年11月20日に第2回表彰式を開催します。参加無料/事前登録制につき、どしどしご登録ください!
プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、セイノーグループなど登壇!キーパーソンがEC物流を語るフォーラム【11/19虎ノ門リアル開催】 今年もリアル開催。物流DX、EC物流改善などEC物流にまつわる最新情報、物流の役割、事例が学べる1Dayフォーラム
ZOZOの「ウクライナ人道支援チャリティーTシャツプロジェクト」売上金2.8億円を全額寄付 ウクライナの現状についてZOZOは、「この危機を他人事とせず、困難に直面している方々の力に少しでもなれるよう、チャリティーTシャツを製作し販売した」としている
自転車ECサイト「cyma-サイマ-」が自社開発したAI活用の「需要予測」「商品レコメンド」とは 「需要予測AI」は過去の商品販売数などのデータから未来の需要を予測、仕入れ数の決定を支援。「商品レコメンドAI」はお薦めの自転車やパーツを最適な組み合わせでレコメンドする
コロナ禍でBtoC企業の販促予算が増えた媒体は「Web」を上回り「DM」がトップ。BtoB企業では「商談用資料」 「DM」「商談用資料」が「WEB」よりも投資予算が伸びたのは、コロナ禍で在宅期間が長くなったことにより、顧客に直接情報を届ける販促方法の価値が見直されたのではないかと推測
フューチャーショップ、FacebookコンバージョンAPIの標準連携を実施 FacebookコンバージョンAPIの活用で、Facebook・Instagram広告の効果測定を改善し、パフォーマンス向上につなるという
ユナイテッド・スーパーマーケットHDのネットスーパー、複数店舗で在庫と配送ネットワークを共有して配送エリアを拡大 店舗から商品を出荷する「店舗型」のネットスーパーはは店舗ごとにフルフィルメント機能を持ち、店舗単位で店頭商品のピックアップと発送を行うため、配達エリアが限定されるといった課題があった
宮城県・福島県沖地震、ヤマト運輸と佐川急便が荷物の配送に遅れが生じる可能性があると発表 顧客が指定した配送日時から遅延する可能性があるため、EC実施企業はECサイトなどで荷物が遅延する旨のアナウンスが求められる
ファッションレンタルサービス「airCloset」、オプションで選べるブランドに「Demi-Luxe BEAMS(デミルクス ビームス)」「23区」などを追加 エアークローゼットは、月額制ファッションサービス「airCloset(エアークローゼット)」の「ブランドセレクトオプション」に5つのブランドを追加した
「日本を代表するOMOリテーラーに」。楽天グループと西友の新たな協業体制とは 「楽天ポイント」を軸にしたOMOで、新規顧客層の獲得、既存顧客の活性化を図り、西友を日本を代表するOMOリテーラーにすることをめざすとしている
ストライプインターナショナルがレビューの評価項目&並び替えを強化。レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」を導入 ストライプインターナショナルは公式ECサイト「STRIPE CLUB(ストライプクラブ)」に、レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」を導入した
ワークマンが「社運をかけて」取り組むEC注文による無在庫販売&店舗受け取り。5年で200億円規模に育てるその仕組みとは ワークマン本部の倉庫から店舗に商品を出荷する無在庫販売方式は将来の成長の切り札となるとしており、「社運をかけて」取り組むという
Amazonが新規大口出品の事業者向け特典プログラムを開始、最大550万円の還元、FBAの割引などを提供 最大550万円の還元特典を受けられるプログラムのほか、スポンサープロダクト広告のクリック課金型広告2万2000円分のクレジット、「フルフィルメント by Amazon(FBA)」の割引きなどを提供する
Twitter上のUGCは購買行動にどのくらい影響している? 6割が口コミきっかけで商品購入、7割が来店きっかけに Twitter上の情報は購買に大きな影響を与えていることが判明。特に一般ユーザーの投稿が購買や来店を促す強力な理由となっている
最も推奨したい通販化粧品はファンケル、2位はハーバー研究所、3位はオルビス。「推奨者」の年間購入金額は「批判者」の1.6倍に NPSにおける「推奨者」の年間購入金額は「批判者」に比べて約1.6倍。「中立者」は批判者の約1.1倍、推奨度が高いほど年間の平均購入金額が高い
「204X年」に到来するファッションの世界とは? ZOZOグループが描くテクノロジーで進化するファッションの未来 「204X年」には、「先端テクノロジー」と呼ばれる技術が、未来の世界では日常に溶け込み、人々の生活をより自由で豊かなものに進化している
消費者庁が「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」を解説【オンライン説明会3/18開催】 6月1日に施行する規定のポイントや事業者が対応すべき点などについて、「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」の解説を交えて、事業者に説明する
【EC担当者の意識】「コロナで新規獲得が難しくなった」が約8割。2022年は「新規に注力」が5割、「LTV向上の最大化」が33% コロナ禍における新規顧客の獲得、2022年のマーケティング戦略、CRM施策などについて、EC・通販会社のマーケティング担当者102人に聞いた
IPAが100万円以上もするECサイトの脆弱性診断を無料で実施、申し込みの受け付けをスタート 無料診断の対象は中小企業が運営するECサイト。オープンソース、パッケージ、スクラッチ開発により構築したECサイトなどの条件がある
クックパッドが生鮮食品EC「クックパッドマート」で始める「産直アウトレット」とは 未利用魚など規格外のサイズやキズなどで値段がつきにくい、1回の収穫・漁獲量が一定の出荷量に満たない、鮮度が落ちやすいなどの事情で既存の流通網・販売網での販売が難しい食材などを扱う
【ウクライナ情勢】欧州11の国と地域向けEMS(国際スピード郵便)の引き受け停止 EMSの新規引き受け停止対象は、アンドラ、英国、ガーンジー、ジャージー、ドイツ、フィンランド、フランス、ベルギー、マン島、モナコ、ガドループ
成城石井とアマゾンが協業、Amazonに「成城石井ネットスーパー」を開設 成城石井は、自社店舗配達(一部店舗のみ)、ECビジネス、店頭受取Web予約サービス、フードデリバリー・サービスに加えて、Amazonを通じたネットスーパーを展開する
無印良品が月額定額制サブスクECを強化&店舗受け取りサービスを拡充 サブスクリプションサービス「月額定額サービス」は3月7日から、「ネット注文店舗受け取りサービス」は3月10日から対象アイテムを拡大する
かっこの不正検知サービス「O-MOTION」、業界特化型「O-PLUX」が「GMOクラウドEC パッケージEC」で利用可能に ECサイト構築サービス「GMOクラウドEC パッケージEC」で、かっこの不正検知サービス「O-MOTION(オーモーション)」と業界特化型「O-PLUX」が利用可能になった
「LINEギフト」ホワイトデーのオススメ商品を紹介する特集ページを公開。バレンタインデーの利用件数は過去最多を記録 LINEは、「LINEギフト」において2022年2月14日のバレンタインデー当日の利用件数が過去最多となったと発表した
ヤフーの「ベストストアアワード2021」総合賞1位、PayPayモールはコジマ、Yahoo!ショッピングは「家電と住設のイークローバー」 「ベストストアアワード2021」の「PayPayモール」からは、2021年を代表する著しい成果をあげた店舗を表彰する「PayPayモール大賞」を選出した
日本郵便、佐川急便が進める協業内容とは?「拠点受け取り」「幹線輸送」の共同化など 日本郵便と佐川急便は2021年9月、物流サービスの共創に向けた両社の事業成長を目的とした協業に関して基本合意を締結している
ユナイテッドアローズの自社EC刷新、基本機能強化&アプリの進化&新サービスなどリニューアルまとめ EC運営を自社運営に移行。システムには日本ユニシスが小売・通販事業者向けに提供するSaaS型のコマース事業基盤を採用し、将来的なOMO施策の実現を担保する設計となっている。
「サイバーセキュリティ対策の強化を」。内閣サイバーセキュリティセンター、経産省など6省庁が連名で注意喚起 EC業界では決済代行サービスのメタップスペイメントは2月、データベースへの不正アクセスで、最大46万件のカード番号やセキュリティコードなどが流出したと発表している