カンロ、ルームクリップ、POST COFFEE、マドラスなど著名企業の担当者を表彰! 業界で活躍する人から成功のヒントを学べるECイベント【11/19+20@東京】 EC事業で成功している「人」にフォーカスする表彰イベントで、自身の成長のヒントを見つけることができるはず。そのほか、EC識者からノウハウを学べるオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ロボット+人で省人化&生産性向上、TEMUの日本戦略、物流費増加への対応などが学べる【11/19開催@東京】 プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、TEMUなどが登壇! Eコマースにおける物流の役割、事例、最新情報が無料で学べる「EC物流フォーラム」を11月19日(火)に開催
デッカーズ、ハルメク、コロンビアスポーツなど登壇! 顧客体験向上術、SNS連携と顧客コミュニケーションの秘訣などが学べるECイベント【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業成功につながる豊富なノウハウを持つ有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
コーセープロビジョンのリテールDX戦略、史上最多入場者数を達成したJリーグに学ぶマーケティング戦略【ECイベント11/19+20@東京】 EC事業の実績や豊富なノウハウを持つ担当者や有識者が登壇し、聴講者の通販・EC事業運営の学びにつながるセッションをお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を来週11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
円安で越境ECにチャンス到来?海外への販路拡大で5割が市場調査中、課題は「言語」「契約」「施策がわからない」 海外への販路開拓のためにすでに「市場調査」を実施する中小企業が多く、「販売代理店の活用」を販売チャネルとして検討する企業が多いことがショッピージャパンの調査で判明した
アフィリエイトサービスの「A8.net」とLINEショッピングが業務提携 「A8.net」を利用している広告主は、LINEショッピングのユーザー、LINEショッピングのLINE公式アカウントの友だち数4000万人以上にアピールすることが可能になる
Twitter運用担当者「1人」が半数以上、Instagram運用と比較して「少人数」「低予算」「短時間」の傾向 テテマーチが行った調査によると、Twitter運用はInstagram運用と比較して「少人数」「低予算」「短時間」の傾向があることがわかった
受発注業務をEC化するクラウドサービス「Bカート」が「Bカートアプリストア」を公開、外部企業によるアプリ開発が可能に 「Bカート」の導入企業は、外部企業が開発・公開したさまざまな機能を、アプリを通じて簡単に利用できるようになる
評価されるECサイトのポイントとは?約4万店から選ばれた最優秀店舗「sisam FAIR TRADE(シサムフェアトレード)」に学ぶ GMOペパボが運営するネットショップ作成サービス「カラーミーショップ」は、8回目となる「カラーミーショップ大賞 2022」を発表した。約4万店のショップのなかから大賞に選ばれたのはフェアトレードの洋服や雑貨などを販売する「sisam FAIR TRADE(シサムフェアトレード)」
ヨドバシHDがアジャイル開発企業に総額1.5億円を出資、「新しいサービス開発を進める上での『最後の1コマが埋まった』」 ヨドバシカメラとヨドバシHDの経営資産と実績、クリエーションラインが持つ技術ノウハウや新規事業アイデアを融合。イノベーションを起こすプロダクトやサービスの開発を進める
ABCマートのEC含めたデジタル売上高は9%増の約224億円(推定)【2022年2月期】 国内販売におけるデジタル売上高構成比は前期比0.3ポイント減の13.2%。国内売上高は1697億7300万円だったことから、デジタル売上高を224億円と算出した
千趣会がワインや食のネット通販を本腰。「陳麻家」「どさん子ラーメン」などのJFLAホールディングスと合弁会社設立 千趣会が51%、JFLAホールディングスが49%を出資。合弁会社はECを中心とした酒類・飲料・食品の企画・販売事業を手がける
【2022年】世界流通・小売業界ランキング|国内大手企業の順位は? デロイト トーマツグループは、世界の流通小売業界から売上高上位250社のランキングを発表しました。1位はWalmart(ウォルマート)、ネットショップ大手Amazon.com(アマゾン)が2位。中国のEC大手JD.comは初めてトップ10入りを果たした。日本企業でトップ250入りした企業数は29社で、最上位はイオンだった。
商品をカートに入れて購入をやめた経験は約8割。理由は「会員登録が必要」「支払い設定がめんどう」 回答者600人のうち「複数回ある」が79.8%、「1度のみある」が7.2%。合計で87.0%がカートに入れた後に購入直前で取りやめた経験がある
BEENOSが海外向け購入サポートサービス「Buyee Connect」を無料化。EC事業者の海外マーケットへの挑戦を後押し BEENOSは連結子会社が運営する海外購入サポートサービス「Buyee Connect」を6月1日(水)から無料化すると発表した
和菓子販売のECサイトに不正アクセス、カード情報1.4万件が漏えいの可能性 被害を受けたのは「宗家源吉兆庵オンラインショップ」。システムの一部脆弱(ぜいじゃく)性を突いた不正アクセスにより、ペイメントアプリケーションが改ざんされたという
「ZOZOTOWN」の即日配送サービス、北関東エリアに拡大 北関東エリアを含めた関東エリアでは、6時から19時59分までの注文は最短で翌日午前中に届け、20時から翌日5時59分までの注文は最短で当日の18時に届ける。
越境EC利用企業の84%が「今後も継続したい」。理由は「販路拡大」「運用面で負担なく、簡単に海外販売できる」 BeeCruise(ビークルーズ)が海外向け購入サポートサービス「Buyee(バイイー)」導入企業を対象に行った調査によると、調査対象者の84%が「越境ECを継続したい」と回答した
「ららぽーと」「三井アウトレットパーク」の公式サイトにEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入 三井不動産は、商業施設「三井ショッピングパーク ららぽーと」「三井アウトレットパーク」の公式サイトに、EC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入した
ANAグループが始めるライブコマース「ANA LIVE SHOPPING」とは 日本全国の名産品、旅行商品、ANAオリジナル商品をリアルタイムで販売する「ANA LIVE SHOPPING」。17LIVEが提供するライブコマースシステム「HandsUP」を導入し、ライブコマースを実現した
福島県の原発被災地域に向けた通販・EC再開に協力を――経産省が事業者に呼びかけ 日本郵便、ヤマト運輸、佐川急便など配送キャリアは特定復興再生拠点区域での集配を停止しているため、通販事業者は特定復興再生拠点区域へ商品を発送することができない
「メルカリ」の取引成立商品をヤマト運輸が集荷・梱包・発送する「集荷梱包サービス」とは 160サイズ(所定の3辺サイズ以内)までの商品の集荷・梱包・発送を、ヤマト運輸が代行する。東京都内一部エリア(江東区亀戸、江東区豊洲、杉並区高円寺南、杉並区高円寺北)で実施
トランスコスモスが「日本直販事業」を売却、BPO事業のギグワークスグループが譲受へ 「日本直販事業」の買収を決めたギグワークスは、イメンスなど既存株主から老舗通販「悠遊生活」の全株式を7月1日付で取得。ギグワークスグループは、老舗総合通販ブランド「日本直販」「悠遊生活」を展開していく
共通IDの導入+メタバース活用など阪急阪神が進める「DXプロジェクト」とは 「阪急阪神DXプロジェクト」は、①顧客を「知る」②顧客に「伝える」③顧客が「デジタル時代の利便性」を最大限享受できる④グループの強みであるコンテンツを磨き上げる――とうい4つの取り組みを推進する方針
「ecbeing」が「ITreview Grid Award」のECサイト構築部門で3年連続で「Leader」を受賞。殿堂入りへ 「Leader」は認知度・満足度の両評価点が高く評価された製品。「ecbeing」は3年連続の選出となり、「ITreview Grid Award」では殿堂入りした
健食通販「えがお」のCEOにプロ経営者の原田永幸氏が就任 原田氏は、アップルコンピュータ(現アップル)日本法人の社長兼米国アップルコンピュータ副社長や日本マクドナルド会長兼社長兼CEO、ベネッセホールディングス社長、ソニー社外取締役、ゴンチャジャパンCEOなどを努めてきたプロ経営者
EC売上100億円を突破したエイチ・ツー・オー リテイリング、2024年3月期に250億円を計画 エイチ・ツー・オー リテイリングが公表した2024年3月期を最終年度とした3か年の中期経営計画(中計)によると、2021年3月期に84億円だったEC売上高を、中計最終年度は約3倍となる250億円を目標としている
バリューコマースと「ハフポスト日本版」などのBuzzFeed Japanがアフィリエイト事業で提携 バリューコマースとBuzzFeed Japanの相互の協力によってアフィリエイト領域における事業を拡大する。バリューコマースがBuzzFeed Japanの株式を保有する資本提携関係が前提となる