｢リターゲティングメール｣がEC売上TOP500社にじわり浸透、「カゴ落ち対策」のいま

ECサイトで商品を「買い物カゴ」に入れたものの購入には至らないケースは多い。こうした「カゴ落ちユーザー」への販促施策として注目されているのがリターゲティングメールだ。

ナビプラスはEC売上TOP500社におけるリターゲティングメールの導入に関する調査（前回調査を2015年10月に実施）を行い、2月22日に調査結果を公表した。

それによると、全500サイトにおけるリターゲティングメールの導入状況は、前回の34サイトから16サイト増（約1.5倍）の50サイトとなった。導入率は前回の7%から3ポイント増の10%。

業種別（導入サイト数/導入率）では、アパレルが2倍（12サイト/24%）に増加。総合通販（8サイト/16%）、化粧品・健康食品（7サイト/14%）、家電/PC（6サイト/12%）、スポーツ用品（5サイト/10%）。

ナビプラスによると、リターゲティングメールの配信タイミングは、1時間以内が最も開封率が高いというが、今回調査では16.1%にとどまっている。1日経過後に配信しているケースが50%で、1日以上経過してからの配信合計は75.8%にのぼる。

ナビプラスはこうした状況を次のように指摘している。

配信タイミングについては、カート離脱後1時間以内の配信が最も購買に繋がったというデータ（SeeWhy社2013年調べ）があるのに対して、まだまだにメールを送るという観点では課題があることがわかりました。

サイト上の閲覧データと既存メール配信システムを連携する必要があるという点において、タイムリーにリターゲティングメールを送ることのハードルは高いが、NaviPlusリタゲメールをはじめ、低コスト・スピーディにそのハードルを越えられるツールの普及が進めば、よりユーザが喜ぶメールが増えることでしょう。

調査方法

• 調査対象：2015年夏 通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞）
• 調査期間：2015年12月24日～2016年1月20日
• 調査手法：該当500サイトにてメール会員登録を行った上でサイトに訪問。買い物カゴに商品を投入後にサイトを離脱後、届いたメールの「件名」「内容」「配信タイミング」などから、どのような目的のメールをどのような意図を持って配信しているかを独自調査。