【約3.1兆円の2022年ネット広告市場の内訳】検索連動型は9766億円で構成比約4割、ビデオ広告は5920億円

CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、D2C、電通、電通デジタル、セプテーニ・ホールディングスの電通グループ5社は、「2022年日本の広告費」（電通が発表）のインターネット広告媒体費の内訳、分析、2023年の予測を加えた「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

2022年のインターネット広告費は、前年比14.3%増の3兆912億円で、日本の総広告費全体の43.5％を占めた。インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、同15.0％増の2兆4801億円。

インターネット広告媒体費の広告種別

検索連動型広告が同22.2%増の9766億円、ディスプレイ広告が同7.5%増の7372億円、ビデオ（動画）広告が同15.4%増となる5920億円など。

インターネット広告媒体費の取引手法別

運用型広告は同15.3%増の2兆1189億円と推定開始以来初めて2兆円を突破し、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4%。予約型広告は同17.7%増の2647億円、成果報酬型広告は同2.7%増の965億円。

インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別

運用型の検索連動型広告がインターネット広告媒体費全体の39.4％を占める9766億円と最も構成比が大きい。

運用型のディスプレイ広告が26.0％の6452億円、運用型のビデオ（動画）広告が19.9％の4938億円と続いている。ビデオ（動画）広告は予約型が同17.4%増、運用型も同15.%増。

ビデオ（動画）広告市場

動画コンテンツの間に挿入されるインストリーム広告は3456億円（構成比58.4%）で、Web上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるアウトストリーム広告は2463億円（構成比41.6%）。取引手法別では運用型広告が83.4%を占めた。

ソーシャル広告市場

前年比12.5%増の8595億円で、インターネット広告媒体費全体の34.7%を占める。ソーシャル広告以外が同16.3%増と伸長したためソーシャル広告の構成比は微減。

ソーシャルメディアを種類別にSNS系、動画共有系、その他に分類すると、SNS系が3675億円（構成比42.8％）、動画共有系が3052億円（構成比35.5％）となり、合わせて78.3%を占めている。

インターネット広告媒体費総額の推移（予測）

2023年のインターネット広告媒体費市場は、前年比12.5%増の2兆7908億円と予測。

2023年のビデオ（動画）広告は同15.7%増と高い成長率を維持し、6852億円まで増加すると予測。なかでもインストリーム広告は同19.5%増の4130億円を見込んでいる。

調査概要

• 調査主体：CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、D2C、電通、電通デジタル、セプテーニ･ホールディングス
• 調査時期：2022年12月～2023年2月
• 調査方法：以下の調査に基づき、推定作業を実施
  • ①インターネット広告媒体社やプラットフォーマーなどを対象としたアンケート調査（web調査）「2022年（令和4年）日本の広告費 インターネット広告媒体売上についてのうかがい」として実施②同追加ヒアリング調査③各種データ収集・分析