博報堂DYメディアパートナーズと博報堂、D.A.コンソーシアムホールディングスは7月10日、スマートフォン（スマホ）の消費行動への影響などを調査した「スマートフォンユーザー情報行動調査2018」の結果を公表した。スマホの所有率は79.4%に達しており、スマホを活用して興味のある情報を集めやすくする「情報を引き寄せ」という新たな行動が若年層を中心に広がっているという。
「情報引き寄せ」とは、気になった情報を「スクリーンショット」や「メモ」で溜めたり、SNSのフォロー機能などを活用して興味のある情報や有益な情報が自然に集まるようにしたりすること。
調査では、「欲しいものや行きたい場所、ちょっといいなと思ったものは、とりあえずスクリーンショットやメモで保存する」「SNSで同じ趣味の人が集まる情報交換グループから、自分によさそうな情報を知ることがある」といった12項目を「情報引き寄せ」の行動としている。
若年層に多い「情報引き寄せ行動
15～69歳のスマートフォン保有者3412人に対し、「情報引き寄せ」に該当する12項目の実施状況を聞いた。その結果、「6個以上」実施している回答者の割合は15.2%、「3～5個」は21.5%、「1～2個」は34.0%、「0個」は29.4%だった。
「情報引き寄せ」に該当する行動を1個以上実施している回答者の割合は70.6%。
15～29歳に限定すると、「情報引き寄せ」を「6個以上」実施している割合は26.7%、「3～5個」は28.5%、「1～2個」は26.1%、「0個」は18.7%で、「情報引き寄せ」を１個以上実施している回答者は81.3%。
15～29歳の女性に限ると「情報引き寄せ」の実施割合は88.6%に達する。
買い物での商品選びのスピードに変化
「情報引き寄せ」の行動個数が多い消費者は、買い物などにおける意思決定が高速化する傾向が見られた。15～29歳では「見たい番組やコンテンツを選択するスピードが速くなった」と答えた割合が55.0%（同年齢全体は32.3%）。
「買い物の際、商品を選ぶスピードが速くなった」は44.2%（同27.7%）となっている。
調査概要
- 調査時期：2018年3月9日～19日
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象者：15歳～69歳の男女かつスマートフォン所有者
- サンプル数：3412人（15～19歳男女312人、20～60代各性年代310人）
- 調査機関：株式会社マクロミル
- この記事のキーワード
この記事の筆者
関連記事
1万人が答えた「平成の消費観･消費行動に影響を与えたもの」2位に「ネット通販」
2019年6月28日 9:00
【動画調査】ネット動画視聴後に消費アクションを起こす人は57%、ネット視聴メインは66%
2019年9月5日 9:00
【2019ヒット商品予測】「宅配ボックス」「フリマアプリ」「音声アシスタント」が上位に
2018年11月5日 10:00
「手間をかけたい買物」「効率的な買物」を割り切る消費者が7割、イマドキの買物事情
2018年2月28日 6:00
【2018年】モバイルユーザーのECに関する消費行動まとめ
2019年1月15日 9:00
所有物の資産価値は日本全国で216兆円、1人あたり平均は約182万円。メルカリが所有物の価値を「持ちモノ資産」として算出
2024年12月4日 7:00
筆者の人気記事
しまむらがネット注文＆店舗受け取りできるアプリ「しまコレ」をスタート
2019年1月11日 9:00
国内ECシェアのトップはAmazonで楽天は2位、大手モール3社で約5割【JETRO報告書】
2017年8月2日 6:00
ネット通販・ECサイト利用率は58% 年代別では30代が最多の約80%
2018年11月13日 6:00
日本にネットショップが生まれた1990年代後半。楽天市場やYahoo!ショッピングも誕生
2017年7月10日 8:00
「PayPay」がオンライン決済対応、ヤフーの「Yahoo!ショッピング」「LOHACO」などに順次導入へ
2018年12月4日 9:00
「アマゾン」「楽天市場」が約4000万人で拮抗、「Yahoo!ショッピング」は2645万人【ECサイト月間利用者数】
2018年9月5日 6:00
