6割超の欧米や日本の消費者はソーシャルが購買行動に影響しないと回答、A.T.カーニー調査

経営コンサルティングのA.T.カーニーは世界10か国のユーザーを対象に実施した、「インターネットと消費者の“つながり”に関する調査」の結果をこのほど公表、欧米や日本ではソーシャルメディアが消費行動にあまり影響しない状況が明らかになった。

ソーシャルメディアが消費者の購買に与える影響について、米国や英国、ドイツ、日本では2/3～3/4の回答者が「商品やサービス、ブランドに対するソーシャルメディアでの評判が自分の購買行動にほとんど、あるいはまったく影響しない」と回答した。

一方、95%の中国を筆頭に、インド、南アフリカ、ブラジル、ナイジェリアでは多くの回答者が、買い物の際にソーシャルメディアの評価を参考にしていると答えている。

消費者がオンラインで費やす時間や内容がどれほど消費に影響しているのかも調査。ネット環境が成熟した市場ではバナー広告やポップアップ広告に反応するのはごく少数で、米国では7%にとどまるという。

一方、ナイジェリアでは93%、インドは84%、中国は83%の回答者がオンライン広告に対して好意的。バナー広告やポップアップ広告をクリックすると答えている。

今回調査を担当したA.T.カーニー（ニューヨーク）のパートナー、ハナ・ベン=シャバット（Hana Ben-Shabat）氏は、「ブランドや小売業のオンラインでの役割は、もはや自己表現や調査や利便性のためではなく、顧客のコミュニティをつくり、エンターテイメントを提供し、啓蒙し、双方向のコミュニケーションを維持することが必要である」と指摘している。

今回の調査は2014年7月に実施。世界10か国（米国、英国、ドイツ、ブラジル、ロシア、中国、インド、南アフリカ、ナイジェリア、日本）で、各国約1000人（合計1万9人）から回答を得た。