ソーシャル

ecbeingは9月13日、Instagram（インスタグラム）ユーザーが投稿した写真素材をECサイトで活用し、商品購入につなげる新サービス「visumo（ビジュモ）」の提供を始めた。

消費者庁が公表した「平成29年版 消費者白書」によると、10代後半から20代の約3割は、友達がSNSにアップ・シェアした情報を見て、その商品を購入したりサービスを利用したりした経験を持つ。

アウトドア用品・釣り具のネット通販大手ナチュラム・イーコマースは、新型SNS「Mastodon（マストドン）」を使ったアウトドア専門のコミュニティ「ナチュドン」を立ち上げた。

サイバー・バズが実施した「Instagramの投稿を元にしたユーザーの購買意向」の調査で、「他人の投稿を見て、商品を検索したり、実際に商品購入（店舗来店）をしたことがありますか」と質問したところ、88%のユーザーが「経験がある」と回答。

LINEは企業・店舗向けに提供しているビジネスアカウント「LINE@（ラインアット）」で、配信数による従量課金制度を4月から廃止する。

ソーシャルメディアマーケティング支援のアライドアーキテクツは10月1日、主力サービスのマーケティング支援プラットフォーム「モニプラ」で、Instagram（インスタグラム）のセルフサービス型広告とWebキャンペーンの企画・運用をワンストップで支援するパッケージサービス「Instagram広告連携キャンペーンパッケージ」の提供を始めた。

ショッピングSNSサービス「#Cart」を運営するネットコンシェルジェは7月9日、「#Cart」を利用するECサイトが3000店舗を突破したことを明らかにした。

経営コンサルティングのA.T.カーニーが世界10か国のユーザーを対象に実施した調査によると、欧米や日本ではソーシャルメディアが消費行動にあまり影響しない状況が明らかになった。

サイバーエージェントは9月29日、女性ソーシャルユーザーのネットワーク「Ameba Meister」は20歳～30歳代の一般女性500人を対象に「ソーシャルメディア」に関する実態調査を実施したところ、ソーシャルメディア上の投稿を見て、企業の商品に対する興味・関心が高まったユーザーは60%超にのぼった。