日本能率協会総合研究所は11月22日、「買い物場所の使い分け調査2019」の結果を発表した。それによると、「インターネット通信販売」の利用率は27業態中、第10位だった。「インターネット通信販売」の利用率増加は目立っており、2009年から2019年までで10ポイント弱増加している。

この1年間で利用した店を聞いたところ、2009年調査と比較して最も増加したのは「インターネット通信販売」。2009年は50%台だったが、2019年調査では60%強の利用率となっている。

最も利用が減少したのは「通信販売(カタログショッピング・チラシなど)」で、2009年調査では50%台だった利用率が、2019年調査では40%強に落ち込んでいる。

日本能率協会総合研究所は11月22日、「買い物場所の使い分け調査2019」の結果を発表
この1年間で利用した店について

お店の利用目的を聞いたところ、「品ぞろえの多い中かから選ぶとき」は、「インターネット通信販売」は4位。2009年調査と比べて10ポイント弱の増加だった。

「安いものを買うとき」でも「インターネット通信販売」は5位にランクされているが、回答率は4割弱で、2009年調査と比較して横ばいとなっている。

日本能率協会総合研究所は11月22日、「買い物場所の使い分け調査2019」の結果を発表
お店の利用目的について

普段の食事や食品の買い物について、年代別に支払い方法を聞いた結果、食品の買い物については、「現金の方がいい」32%と、「キャッシュレスの方がいい」28%は拮抗する結果となっている。

キャッシュレス派は、女性50~64歳、女性65~79歳で4割弱と中高年の女性で多く、男性50~64歳も比較的多い。

現金派は男女とも、65~79歳が4割以上と最も多く、特に高齢女性で現金派とキャッシュレス派の二極化が目立つ結果となっている。一方、男女とも15~24歳は「どちらでもない」が6割前後を占めている。

調査概要

  • 調査エリア:関東・関西エリア
  • 調査対象:上記エリアの15~79歳の男女
  • 調査方法:「モニターリサーチ・システム」利用による郵送調査
  • 有効回収数:2492人(発送数3300人・回収率75.5%)※2009年~19年の時系列比較は、共通の調査対象に揃えた関東・関西の10~60代男女で比較
  • 調査期間:2019年6月28日~7月12日
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石居 岳

石居 岳(いしい・がく)

フリーライター、ジャーナリスト。

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