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音楽用品EC大手のサウンドハウスは5月22日、全商品を対象とした送料無料化に踏み切った。従来は一定額を消費者から徴収する方式だったが、「Amazonをはじめ多くのSHOPが全面的に送料無料を打ち出しています」(高坂昌信社長)とし、競合などに追随する考え。2014年12月に外部ECサイトへの出店を取りやめていることから、自社ECサイトのサービス強化で、売上増加につなげる狙いがありそうだ。

高坂社長は送料無料化に踏み切った理由について次のように説明。

多くのお客様が求める一般的なサービスとなり、競争が激化する中、サウンドハウスも遅ればせながら全面的に送料無料化に踏み切った。

送料は自社負担となるが、送料無料化にともなう利便性向上で受注増でコスト増を吸収する考えだ。

サウンドハウスは全国を対象に、全商品送料無料サービスを始めた

サウンドハウスのECサイト(画像は編集部でキャプチャ)

一方で、「実際に発生する送料は基本的には別途徴収し、赤字販売になるような状態だけは避けなければならないという思いを今でも持っている」(同)と心情をつづっている。

送料無料化は大手アマゾンや中小規模の通販サイトなど多くのショップが展開しているサービス。送料を企業が負担しつつ、割安感を個客に提示し、売上増加が期待できるとされている。

ただ、送料の負担による実質的な赤字販売などが増え、上場企業でも赤字経営に陥ったり、最悪なケースでは倒産するEC企業も少なくない。

こうしたことを踏まえ、高坂社長は次のように問題を提起している。

「送料無料」というサービスには資金力が背景に伴うことから、赤字販売は弱者に対して決してフェアーではなく、放置すれば小さなショップが世間から全て姿を消してしまう状況に陥ることも考えられる。

サウンドハウスの直近の動向では2014年12月、大手ショッピングモールなどを含めたすべての外部サイトへの出店を中止。自社ECサイトでの販売に一本化する方針を発表している。

自社サイトに注力することを踏まえ、「自社サイトだけでの販売となるが、どこにも負けない品ぞろえだけでなく、サービスセンターをより充実させ、お客様が安心して商品をご購入できるよう、あらゆる手段を尽くしていく」と宣言していた。

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瀧川 正実

ネットショップ担当者フォーラム編集部 編集長

通販・ECに関する業界新聞の編集記者、EC支援会社で新規事業の立ち上げなどに携わり、現在に至る。EC業界に関わること約13年。日々勉強中。

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