「ネットショップ担当者アワード」第3回授賞式を11/6に開催! スタートアップから中堅・大手企業まで、事業規模や取扱カテゴリーを問わずさまざまなEC担当者が登壇し、自社EC事業を伸ばすために取り組んだ事例、自身が成長するために行動してきたアクションを語ります。
【事業者限定の交流会】メーカー、小売、EC企業の責任者、担当者、業界の有識者で情報交換・ネットワークを深めませんか?(11/6開催) メーカーや小売、EC企業の責任者、担当者、業界の有識者をネットショップ担当者フォーラムが個別にご招待。参加者の皆さまと現場の課題を共有し合いながら、知識やネットワークを深めることを目的としたクローズドな会です。
成功するオムニチャネル戦略、ビームスの物流DX、アスクルのAI活用、ミスミの顧客体験最大化などが学べるリアルイベント【11/6+7開催】 【ネッ担秋イベント】アスクル、ミスミ、フェリシモ、ビームス、ECリニューアルで失敗しないポイントを解説するEC業界の著名人4名などが登壇する2日間のリアルイベントを東京都内で開催
アシックスとワコールのOMO、ミルボンのBtoB-EC戦略、SmartNewsのジオマーケ、JFRグループの推し活マーケなど【オンラインイベント登録受付中】 テーマは、OMO、メーカーEC、BtoBtoCの法人向けEC戦略、ジオマーケティングによる新規獲得、JFRグループ(⼤丸・松坂屋・パルコ)が展開するeスポーツ事業と推し活マーケなど。
鹿児島県の豪雨で被災の「日当山無垢食堂」、復興支援を募るクラウドファンディング。「再出発にお力をお貸しください」 線状降水帯が発生し、記録的な大雨が続いた鹿児島県。豪雨災害で被害を受けた「日当山無垢食堂」が再建をめざし、クラウドファンディングで復興資金を募っている。
通販新聞ダイジェスト増益を実現したショップチャンネルの挑戦&変革とは?【小川社長インタビュー】 ジュピターショップチャンネルの小川吉宏社長が、顧客接点拡大に向けた施策などこれまでの取り組みと今後の計画を詳しく解説する
“刺さる”“評価される”プレスリリースのポイントをPR TIMESのアワード受賞企業に学ぶ PR TIMESが開催した「プレスリリースアワード2022」では、クラダシや池部楽器店などECを手がける企業のプレスリリースが多数選出された
データドリブンで洋服を作るD2Cブランド「seven dot」。データを生かす重要性を学んだコロナ禍のクラファン活用 オリジナルD2Cファッションブランド「seven dot」は、新商品発売に合わせクラウドファンディングを実施。コロナの影響を受け発売時期がずれ込んだが、目標金額を達成し終了した。見えてきた次の一手とは?
越境ECの実施企業、9割以上が売上アップを実感。前年比1.5倍以上の成長企業や、多数国の進出企業による効果的な施策とは 調査の結果、9割以上が越境ECで事業成長を実感していることがわかった。効果的なマーケティング施策は進出先の国ごとに差異が見られる
髙島屋が商品購入型のクラウドファンディング事業をスタート 名称は「髙島屋クラウドファンディング」。百貨店に馴染みのない若年層も含めた新規の顧客層との接点拡大につなげるほか、次世代に残すべき商品や技術を発掘し文化・産業の発展にも寄与していくとしている
⻄日本新聞社、CCCグループと協業強化。商品化された製品のマーケ支援などでクラウドファンディング事業を拡大 ⻄日本新聞社は、CCCグループのクラウドファンディングサイト「GREEN FUNDING」を運営するワンモアとの協業を強化し、クラウドファンディング事業の拡大を図る
ビックカメラのクラウドファンディングから一般販売までを一気通貫で支援する「ビックFIRE」とは 「ビックFIRE」は、CAMPFIREのクラウドファンディング「CAMPFIRE」に起案される先進的で魅力的な商品に対し、資金調達からプロモーション(ビックカメラグループの店舗・EC・SNS)までをサポートするプロジェクト
民事再生からの事業再建。サン宝石がクラウドファンディング通じて再建資金を募るプロジェクト 民事再生法の申し立てを行い、事業再建中のアクセサリーや雑貨の通販を手がけるサン宝石のクラウドファンディングに、1000万円以上が集まっている
アルコールブランド「CRAFTX」のMOON-XとCAMPFIREが業務提携へ。「CAMPFIRE」を通じてECやブランディングなどを支援 MOON-Xは、「CAMPFIRE」上でクラウドファンディングを展開するビジネスに、製造からマーケティング・物流・EC・ブランディングの一気通貫した専門的な知見を提供する
「楽天ふるさと納税」参加自治体が1000団体突破。新型コロナで返礼品を伴わない寄附が2019年の約11倍 「楽天市場」が提供するふるさと納税サービス「楽天ふるさと納税」の参加自治体数が2020年9月9日に1,000団体を突破した。新型コロナウイルスの影響を受けた事業者や生産者への支援企画を通じた寄付金額が2020年7月に10億円を超えた