赤ちゃん本舗、UA&シップス&オンワード、アンファー、土屋鞄登壇。ネッ担2024春 5/28,29開催 【EC事業者限定・渋谷開催】顧客体験、OMO、D2C、メーカーEC、アパレルECの未来を語る2日間
100年続く老舗企業が語るユーザー目線のレイアウト設計、満足度が高まるコンテンツ作りなどが学べるECイベント【明日2/27開催】 【明日開催! オンラインイベント】EC事業に知見の深い有識者や事業会社の担当者が、EC運営の成功事例を語るイベント! 11講演すべて無料で聴講できる「ネットショップ担当者フォーラム 2024 冬」を2月27日(火)に開催
マガシークのAI活用、エドウインのレビュー施策、売上UPにつながるメディア化戦略などが学べるECイベント【2/27開催】 【まもなく開催! オンラインイベント】EC事業に知見の深い有識者や事業会社の担当者から、自社ECビジネスに生かせるノウハウを学べる! 11講演すべて無料で聴講できる「ネットショップ担当者フォーラム 2024 冬」を2月27日(火)に開催
シャープのファン拡大の取り組み、土屋鞄製造所などの顧客体験向上施策などが学べるECイベント【2/27開催】 【来週開催! オンラインイベント】EC事業を展開する著名企業の担当者から、自社ビジネスに役立つヒントを学べる! 11講演すべて無料で聴講できる「ネットショップ担当者フォーラム 2024 冬」を2月27日(火)に開催
法人200万円、個人事業主100万円の「持続化給付金」の対象を拡大――2020年1-3月創業の企業・個人、雑所得・給与所得のフリーランスなども 法人は200万円、個人事業者などへは100万円を上限に現金を給付する「持続化給付金」の給付対象を「2020年1-3月に創業した企業・個人」「主たる収入を雑所得・給与所得で確定申告した個人事業者」にも広げた
しまむらが2020年秋に始めるEC事業――ホームページと公式アプリでECサービスを展開、「しまコレ」はサービス提供を終了へ しまむらのホームページ、チラシなどの情報を把握できる公式アプリ内でECサービスを展開する方式を採用。2020年2月期で売上高9億5000万円を計上した、スマホで商品を注文し店頭取置が行えるアプリ「しまコレ」のサービス提供は終了する
コロナ禍でEC不正注文が増加。被害割合TOP3は「健康食品」「ホビー」「アパレル」 かっこはコロナ禍におけるECの不正被害について商材別に調査を行った。昨年と比べて被害が増加したのは「アパレル」で最多は「健康食品」だった。BtoCのEC化率が上がっていることや新型コロナウイルスの影響でネット通販の利用が増えたことで、不正被害が増加している
昔懐かしの映像・音楽商材のECでミドル・シニア層を開拓するポニーキャニオンのセグメント戦略 ポニーキャニオンが開設した「お宝マーケット」はシニア層がターゲット。商材を“昔懐かし”という切り口でセグメンテーション。保有する資産を有効活用すると同時に、潜在顧客が多数存在すると考えられるシニア層を開拓する
“オンライン美容部員”時代を見据えるアイスタイルの新プロジェクトとは アイスタイルはデジタルシフトが急務とされる美容業界のソリューションとして、「オンライン美容部員」の委託・育成サポートをスタートした。
持ち帰り寿司の「小僧寿し」がECビジネスに参入、全国の名産品などをネット販売 小僧寿しは現在、経営再建中のさなか。持ち帰り寿司業界の市場に依存しない新機軸の事業モデルの創造と推進の一環として、ECサイト「小僧寿しEC店」をスタートした
アドブレイブの「アクションリンク」と「ECオリジン byGMO」が連携 「ECオリジン」を導入しているEC事業者は、「アクションリンク」を利用して顧客属性や購買履歴、Web閲覧履歴などのデータ、深層学習APを活用したOne to Oneマーケティングを簡単に行うことができるようになった
コロナ禍で再配達率は8.5%、前年同時期比で7.5ポイントの減少 2020年4月の宅配便再配達率は約8.5%となり、調査開始以来最も低い数値となった。今回の調査結果は前年同月と比べて約7.5%ポイント減
ヤマハがメーカー直販、ゴルフアクセサリーを扱うECサイト「ヤマハ ゴルフオンラインストア」を開設 「ヤマハ ゴルフオンラインストア」はキャディバッグ、キャップ&サンバイザー、ヘッドカバー、グローブなどのアクセサリー関連商品の全59品番を販売。今後はECサイト限定商品の販売も行う
コロナ禍でニトリの通販事業は約4割増の168億円、休業店の落ち込みを通販などでカバー ニトリホールディングスの2020年3-5月期(第1四半期)通販事業の売上高は、前年同期比40.9%増の168億円だった。2019年の同時期における通販売上高は100億円で、前の期比33.4%増
ヤプリの「EC特化」「短期間」「運用負荷軽減」のアプリ構築ソリューション「Yappli for EC」とは 「Yappli for EC」は運用負荷の軽減、短期間でネイティブアプリを立ち上げることに特化したEC向けのソリューション
「食べログ」のカカクコムがECモール事業、全国の飲食店が扱うお取り寄せ品を販売 「食べログモール」は飲食店のお取り寄せ商品を集めたECモール。国内各地の飲食店が扱うお取り寄せ商品を販売する。出店形式のECモールで、特商法上の販売主は出店した企業。商品は出店企業が配送する
ロート製薬の「化粧品の買い方への挑戦」。D2Cのスキンケアブランド「SKIO」とは ロート製薬は、スキンケア関連事業をドラッグストアなどの販路で流通規模を拡大してきた。「SKIO」は、「SKIOオンラインショップ」「楽天市場」などのECサイトで展開。商品認知から購入までを統一したブランド世界観の中で行うとしている
顔認証のキャッシュレス+AIテクノロジー活用の未来型無人化店舗とは 未来型無人化店舗の名称は「SECURE AI STORE LAB」。最新のAI(人工知能)テクノロジーの活用によって、顔認証によるキャッシュレス決済、無人化による店舗運営を省人化・最適化を実現する実店舗
三陽商会がショッピングバッグ不要客に「ECO(エコ)ポイント」、会員制度「サンヨーメンバーシップ」で割引利用が可能 三陽商会の「ECOポイントサービス」は、店頭での商品購入時にショッピングバッグを不要とする顧客に対し、会員制度「サンヨーメンバーシップ」で割引として使えるポイントを付与するもの
小売り・メーカーのDXを推進するID-POSデータの活用法とは? 市場創造を実現するための7つのアプローチ[7/2オンライン開催] 食品スーパー、総合スーパー、ドラッグストア、家電量販店、ホームセンターらを対象にした、小売りが DX(デジタルトランスフォーメーション) を推進するために必要なID-POSデータ活用や市場創造メソッドを学べるオンラインウェビナーを、グランドデザインが7月2日に開催
商品棚で来客属性に適した販促コンテンツ配信、デジタル活用し対面接客をサイネージで代替 商品棚で来客属性に合わせて最適なデジタル販促コンテンツを配信する「コネクテッドシェルフ」をTANA-X(タナックス)とリコーが共同で開発。商品棚の前に訪れた見込み客に対し、年齢や性別など属性に合わせて最適な販促コンテンツをダイナミックに表示する
IoT宅配ボックス利用で再配達率が41.7%から14.9%に減少。ドライバーの労働時間は約178時間削減 LIXILが東京都江東区・江戸川区で行った「IoT 宅配ボックスによる再配達削減『CO2削減×ストレスフリー』実証プロジェクト」の最終結果によると、再配達率は41.7%から14.9%に削減。実験に協力した佐川急便ドライバーの労働時間も約178時間削減した
インスタグラムの写真を自社ECサイトのコンテンツに活用できる――「futureshop」「visumo」の連携で実現 SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供するフューチャーショップと、ecbeing子会社のvisumoは連携を強化し、インスタグラムの投稿画像を自社ECサイトで簡単に活用できる取り組みを進める
新型コロナで化粧品の購入行動に変化? コスメのタッチアップはどうなった? アイスタイルが@cosme会員を対象に行った「美容とスキンケアに関するアンケート」では、「スキンケアへの関心が高まった」「ECで化粧品を購入するユーザーが増加した」などの結果が出た。また「美容部員によるタッチアップが受けられない」といった口コミが見受けられた。調査結果を踏まえ、アイスタイルのリサーチプランナーがコロナの影響によるユーザーのEC利用の変化や商品選定の傾向について分析した。
コロナ禍で求められる新たな視点での体験価値とは? ECのニューノーマルを考える無料オンラインセミナー【7/8開催】 「ニューノーマル(新しい当たり前)」時代のECビジネスに求められる「新たな視点での体験価値」に着目。先進的な取り組みを進める企業の最新事例を踏まえて、ECビジネスにおける“ニューノーマル”を考察する
イオン傘下「スポーツオーソリティ」の新しい売り場作り。「Yahoo!ショッピング」商品が買える次世代型店舗+体験+コンサル販売 イオングループでスポーツ専門店「スポーツオーソリティ」を運営するメガスポーツは、イオンモール幕張新都心アクティブモールの「スポーツオーソリティ幕張新都心店」をリニューアル。商品棚とデジタルサイネージを併設した次世代型店舗「QRECS」の設置、体験型サービスなどを展開
青山商事がコロナ禍の影響長期化に備えるため手元資金を強化、当座貸越契約を締結 6月17日に三井住友銀行、みずほ銀行、三井住友信託銀行、もみじ銀行と当座貸越契約を締結。借入限度額は600億円で、その範囲内で借入と返済を繰り返しできるようにすることにより、新型コロナウイルス感染症の今影響拡大の可能性に備える
青山商事がネットとリアルの融合システム「デジタル・ラボ」を関西エリア4店に導入 「デジタル・ラボ」の関西エリアへの導入は今回が初。導入店舗数は「洋服の青山」で31店舗となる。「デジタル・ラボ」の導入店は、同じ色柄のスーツをサイズ別で在庫を確保する必要がなく、限られたスペースで多くの種類を陳列できる。主に都市部の売場面積100坪未満の狭小店を中心に導入している
コロナの影響で約7割がネット上での商品購入が増加。Instagramきっかけで購入は4割 アイズが行った「コロナウイルスの影響によるSNS活用の変化」のアンケート調査によると、回答者の67%がコロナウイルスの影響でネット上での商品購入が増えたと回答。41%が「Instagram」で商品を知りネットで購入したと答えている
アンカーがリアル店の出店を加速、新業態の実店舗「Anker Store Select」14店を1都14県でオープン 各店ともにAnkerグループの人気・定番製品を約50品取りそろえ、直営店「Anker Store」と同様に直営店価格で販売する
ビックカメラが注文から最短45分で商品を届けるスピード配送、エニキャリのシェアリングデリバリーの採用で実現 ビックカメラの最短45分のスピード配送は、シェアリングデリバリー「anyCarry(エニキャリ)」を提供するエニキャリとの連携で実現
【テレビ通販大手の2019年度売上高】ショップチャンネルは1634億円、QVCは1120億円 通販最大手ジュピターショップチャンネルの2019年度(2019年4月~2020年3月)売上高は前期比2.6%増の1634億円。QVCジャパンの2019年度(2019年1月~12月)の売上高は、Qurate Retail Groupによると日本円で1120億5200万円
コロナ禍でシニア世代のEC利用「頻度が増えた」が2割、スーパーでの買い物「減った」が4割 セガが実施した緊急事態宣言中におけるシニア世代の巣ごもり消費調査によると、「通販・ECサイト」の利用は約2割が「以前より頻度が増えた」と回答。一方、「スーパー」の利用は約4割が減ったと答えている
寝具のD2C「コアラ・マットレス」はコロナ禍も成長、2020年売上は4倍に増える見込み Koala Sleep Japan(コアラスリープジャパン)は記者会見で、新商品「コアラ・ベッドフレーム」などの製品紹介を行ったほか、日本における成長実績や今後の戦略について語った