小売りのデジタル化に重要なのはテクノロジーではない、強力なリーダーシップだ！

テクノロジーは変革のための単なる手段

小売事業者はテクノロジーを活用した課題の解決に飛びつく前に、“素晴らしいリーダーシップ”によって課題解決を導いていくという、重要な課題に取り組む必要があります。

多くの仕事が自動化されていく新たなデジタル時代に突入した今、最新技術が伝統的なビジネスモデルを破壊しています。

デジタル時代の消費者が、実店舗での買い物といった伝統的な消費方法からマルチチャネル消費へと急速に移行する中、小売事業者の成功はカスタマーエクスペリエンスの質に大きく依存しています。

マサチューセッツ工科大学が運営する学術系メディア「MIT Sloan Management Review」とデロイト トーマツ グループのシンクタンク「Deloitte University Press」のレポートによると、世界の3700人以上の経営幹部、マネージャー、アナリストの90%近くが、デジタル化の進展によって自身が関わる業界が中程度もしくは大幅に変わっていくと予想しています。

「デジタル技術があなたの業界をどの程度、変革していきますか？」との問いに、約9割が中から大規模に変わっていくと回答している（出典は「MIT Sloan Management Review」）

小売業界で一歩先を行き、デジタルファーストの消費者ニーズを満たすには、オペレーションプロセスの再考とデジタル活用による自動化への移行が不可欠です。

デジタル技術を積極的に取り入れている企業の80%以上が、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）といったデジタルトレンドに対応するため、今後3～5年以内に新しいコアビジネスを開発する予定です。また、多くの小売事業者は、デジタル化への転換を懸命に進めています。

しかし、そこには問題があります。業務プロセスの効率化を目指して、それぞれの課題にさまざまなテクノロジーを応用すれば、デジタル化への転換が達成されるわけではありません。多くのリーダー達は、デジタルの世界でどのようにリーダーシップを発揮すれば良いのか理解しないまま、ビジネスを変革しようと必死になっています。

テクノロジーは変革のための単なる手段です。小売事業者は、テクノロジーを利用して課題を解決しようとする前に、素晴らしいリーダーシップという、より効果的なアプローチで課題解決に取り組む必要があります。デジタル化への真の転換には、プロセスの自動化や流行りのテクノロジー活用よりも、ビジネスモデルの革新的な変革が必要なのです。

重要なのは強力なリーダーシップと、イノベーションを推進できるチームワーク

デジタルへの転換を図るために、経営者はコラボレーションとイノベーションを促進する企業文化を醸成しなければなりません。

テクノロジーを導入する際の典型的な経営課題として、社内が混乱して仕事が煩雑になることがあげられます。このような状況で新たなテクノロジーを導入しても、社内での調整が不十分なケースが多く、結果として実装が不十分になります。

企業の上層部の51%は、今後12か月間にデジタルへの転換を行うことが重要だと考えています。この焦りがIT予算の急激な増加を招き、多くのブランドは適切な方向にかじを取るという感覚を見失ってしまうのです。組織の変革は明確な枠組みが必要であり、CEOと経営陣だけがこの基盤を確立することができるのです。

デジタル化への転換を図るために、経営者はコラボレーションとイノベーションを促進する企業文化を醸成しなければなりません。経営陣は未来に向かう自社の明確なプランと、ビジョンを実現するための道筋を用意する必要があります。

社内で共有されたビジョンと枠組みがあれば、製品マネージャーからエンジニア、そして上層部を含む全てのチームが、共通の目標に向かって歩んでいくことができます。組織がデジタル文化を受け入れて、その文化を確立できれば、イノベーションに必要な能力を手に入れることができるでしょう。

販売チームとITチームがつながることで、チーム全体の思考力や作業効率がアップしていきます。つながりが密になるほど、経営層との境界線がなくなっていくため、これまで以上により良いコミュニケーションが必要となっていくでしょう。

良好なコミュニケーションがとれているチームは、変化の激しい小売業界においても競争力を維持することができる、フレキシブルな組織になるでしょう。

あらゆるデジタル時代の業界と同様、小売事業者も変化を受け入れることが重要です。デジタル化へ真の転換をし、消費者へ新しい価値を提供するには、テクノロジー以上に必要なものがあります。強力なリーダーシップと、イノベーションを推進できるチームワークは、大きな効果を事業にもたらすことになるでしょう。

不十分なリーダーシップとコミュニケーション不足のせいで、デジタル化への転換に注ぐ努力が無駄になることもあります。誤った経営がデジタルへの転換の邪魔にならないようにしなくてはいけません。