【11/6+7+13+14開催】アパレル業界最年少で上場のyutori、ボタニスト、サカゼン、ムラサキスポーツ、千疋屋総本店、MiMCなど著名企業が登壇するオンラインセミナー全17講演+東京・福岡・大阪でのリアル交流会【参加無料】
DHC、コーセープロビジョン、花王、ロート製薬、ハルメクHD、ヤマダデンキ、プラスなどが登壇するリアルECセミナー【11/19+20@虎ノ門ヒルズフォーラム】 EC企業で活躍する担当者や有識者が、聴講者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ネットショップEXPO 2024 powered by Amazon Pay【11/6.7.13.14開催】 【ネッ担】11/6選りすぐりの全17講演(オンラインセミナー)、11/7 後夜祭(東京) 、11/13 後夜祭(福岡)、11/14 後夜祭(大阪)
“優れた人”に学ぼう! エトワール海渡、カンロ、ルームクリップ、マドラス、タイムマシン、POST COFFEE、Tshirt.stを表彰する「ネットショップ担当者アワード授賞式」【11/20開催】 EC業界で活躍する人を表彰し、業界発展への貢献をめざす「ネットショップ担当者アワード」。2024年11月20日に第2回表彰式を開催します。参加無料/事前登録制につき、どしどしご登録ください!
プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、セイノーグループなど登壇!キーパーソンがEC物流を語るフォーラム【11/19虎ノ門リアル開催】 今年もリアル開催。物流DX、EC物流改善などEC物流にまつわる最新情報、物流の役割、事例が学べる1Dayフォーラム
千趣会の通販事業はコロナ需要が一服で減収減益、会員基盤の再構築で継続購入客が増加【2021年12月期】 千趣会「ベルメゾン事業」の重点取り組みは「会員基盤の再構築」「商品力・提案力の強化」「オペレーション改革」の3点
家電EC専業大手のエクスプライスをDCMホールディングスが買収 ECに強みを持つエクスプライスとリアルに強みを持つDCMホールディングスグループの連携で、EC事業のリアル店舗活用や相互送客、非家電領域での商品ポートフォリオ拡充、物流のスピードアップとコストダウンなど、さまざまな事業上のシナジーが発揮できると考えている
アサヒ飲料、丸亀製麺、TSIなどが登壇。マーケティングDX、データ統合戦略が学べるオンライン講演【3/15・16開催】 イルグルムは2022年3月15日(火)~16日(水)、マーケティングにおけるデータ統合、分析、活用をテーマにしたオンラインイベント「MARKETING LEADERS MEETING~トップリーダーから学ぶ、マーケティング DX 革命のススメ~」を開催する
【Zホールディングス2021年3Q取扱高】ショッピング事業は約1.2兆円で約13%増、eコマース全体は約2.6兆円で約10%増 「ショッピング事業」「リユース事業」「サービス・デジタル事業」「アスクルBtoB」「その他」を合算した中間期におけるeコマース取扱高は、同9.5%増の2兆6388億円
クルーズグループが物流センターに導入した保管能力2倍、出庫能力3倍の自動棚搬送ロボットとは CROOZ EC Partnersは、自動棚搬送ロボットで業界トップシェアのギークプラスと自動棚搬送ロボット「EVE」を活用したEC向け物流センターを共同開設した
Google トレンドで振り返る2021年。検索で「セール いつ」が8割増、「ライブコマース」は75%以上増でデジタルシフトが加速 日本は「セール いつ」の検索が80%増加するなどオンライン化による家計への見方に変化。「ライブコマース」の検索は75%以上増えるなど、買い物についてのデジタルシフトが加速している
米Amazonがプライム会員費を値上げ、年会費は119ドルから139ドルへ。理由は「賃金や交通費の上昇」「サービスの継続拡充」 米Amazonは、値上げの理由に、プライム会員特典の継続的な拡充、賃金や交通費の上昇をあげている
Amazonの2021年売上は4698億ドルで21%増、日本円で51兆円。直販ECは2ケタ増の2220億ドル、初公開の広告サービスは311億ドル Amazonが2月3日に2021年度の決算を発表、新型コロナウイルス感染症拡大で売上高は好調に拡大している
酒メーカー「日本盛」の新規事業。酒類事業、化粧品事業に続き「医薬品通販事業」に参入した理由とは 日本盛は、自社敷地内に「薬店日本盛」を設置し、2022年2月22日に第3類医薬品「フシコウコウEZ錠」を発売する
高校生へEC業界のキャリアに関する対話型授業やワークショップ。「カラーミーショップ」が高校生の進路支援プログラムに参画 GMOペパボが運営する「カラーミーショップ」は、一般社団法人「HASSYADAI social(ハッシャダイソーシャル)」が取り組む高校生向けの進路支援プログラムに参画する
MBSグループがソーシャルECの「ひなたライフ」を連結子会社化、テレビショッピング+EC+SNS連動のECメディアをめざす ひなたライフは、2017年のECビジネス開始以降、ソーシャルコマースで成長「ひなたぼっこのような温かい暮らしのお手伝い」をコンセプトに、ライフスタイル雑貨や家電を販売している
千趣会「ベルメゾン」がロイヤルカスタマー醸成に注力。全利用者への送料無料を撤廃、優良顧客ほど手厚いサービスを提供へ 2022年1月1日受付分から1回の注文金額にかかわらず490円(税込)を徴収、全5ステージで構成する優良顧客には、送料無料バー、金額にかかわらず送料を千趣会が負担するサービスを用意している
食材の受け取りをJRの駅改札で。JR東日本とクックパッドが「クックパッドマート」でサービスのトライアルを実施 クックパッド、東日本旅客鉄道(JR東日本)、JR中央線コミュニティデザインの3社で、生産者や市場から直接食材を届ける生鮮食品ECプラットフォーム「クックパッドマート」の商品を、駅の改札で受け取ることができるようにする
車を商品の受け取り場所にする「車内置き配」。KDDI・ヤマト運輸などがデジタルキーを活用した実証実験 車を商品の受け取り場所にする「車内置き配」はすでに中国で進んでおり、「京東商城(JD.com)」を運営する京東集団は2018年から始めている。
GMOペパポ、「カラーミーショップ」の月額費用無料「フリープラン」で利用できる機能を追加 「カラーミーショップ」のプランの1つである「フリープラン」で利用できる機能が追加になった。商品情報の一括登録などが行える
「LINEギフト」で2021年に最も贈られた配送ギフト、男女ともにルタオの「フロマージュ」 「LINEギフト」において2021年最も贈られた配送ギフトは男女ともにルタオの「ドゥーブルフロマージュ」。eギフトはスターバックスの「ドリンクチケット」
ヤフー新社長にeコマース革命旗振り役の小澤氏、新生ヤフーは「『!(びっくり)』『おもしろさ』にこだわる」 ヤフー新社長に就任する小澤隆生氏は、楽天のオークション事業担当執行役員、楽天野球団の取締役事業本部長を経て、ヤフー(現在はZHD)に入社した
新聞配達網をラストワンマイルに活用――薬王堂が河北新報社のネットワークを通じてEC商品を自宅に配送 河北新報社は、新聞配達のネットワークを活用した新たなビジネスモデルとして、顧客宅へのラストワンマイル配達を展開する
「ecbeing」の2020年流通総額は6392億円、主要ECサービスでは6位にランクイン 国内14のモール、カートサービス、パッケージサービス、フリマアプリなどの2020年(1月~12月)流通総額を含めたランキングでは、トップは「Amazon」、2位が「楽天市場」、5位のメルカリに次いで、「ecbeing」は第6位にランクイン
エドウインが公式ECサイト「EDWIN ONLINE MALL」にサイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入 エドウインは公式ECサイト「EDWIN ONLINE MALL(エドウインオンラインモール)」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入した
商品を検討時に利用するのは18-34歳で「Amazon」が46%、35歳以上で「楽天市場」が52% ニールセン デジタルが発表した「Nielsen Online Shopping Report 2021」によると、2021年の日本におけるEC利用動向
スマホの非接触決済サービス利用上位は「モバイルSuica」「iD」「楽天Edy」 MMD研究所が発表した「2022年1月スマートフォン決済(非接触)利用動向調査」によると、スマホの非接触決済サービス利用上位は「モバイルSuica」「iD」「楽天Edy」
ヤフー、アスクル、出前館がクイックコマース「Yahoo!マート by ASKUL」を本格展開 「Yahoo!マート」は、ZHD、ヤフー、LINEが集客やポイント施策などのマーケティング活動を支援、アスクルが商品の販売、出前館がフードデリバリーサービスのインフラを活用して商品配送を行う即配サービス
JALが出品形式の中国向け越境EC支援、「WeChat」で日本の名産を販売 「WeChat」内に公式ミニプログラム「日本航空優選」を開設、全国の自治体や地域創生に取り組む企業・団体と連携し、各地の加工食品、日本酒、工芸品、化粧品などを販売する
オイシックス・ラ・大地の物流センターで配送トラブルが発生した理由 オイシックス・ラ・大地によると、物流センター移転初日に大量の商品が想定していなかったタイミングで同時入荷するなど受け入れが混乱、その他の多くの工程に波及したという
9割以上がキャッシュレス決済を利用。モバイル決済がクレジットカードを上回る【コロナ禍におけるキャッシュレス意識調査】 電通のプロジェクトチーム「電通キャッシュレス・プロジェクト」が行った「コロナ禍における生活者のキャッシュレス意識調査」によると、生活者の9割以上がキャッシュレス決済を利用しているとわかった