アライドアーキテクツが実施した購買行動におけるUGC（生活者による口コミやレビュー）の影響度を把握する調査「生活者の購買行動におけるUGC影響度調査 2022」によると、インターネットで商品を購入する際、口コミやレビューをチェックする割合は回答者全体の88.5%に達した。
9月に実施した「生活者のUGCに対する意識調査」では全体の64.6％が「購買の際にUGCを信頼する」と回答。「ネット通販や定期通販」にフォーカスした今回調査では、9月調査を24ポイント上回っており、ECではよりUGCが重要視されている。
小売店で商品の購入を検討する際は、UGCをチェック「する」は70.0%、「しない」は30.0%。「お店や施設に来店する」と回答したユーザーに対して、「お店や施設への来店を検討する際のUGCのチェック状況」を聞いたところ、店頭で商品を実際に手に取って購買を検討するときも全体の7割がUGCをチェックしている。
「商品・サービスの購入や、お店・施設への来店の際にUGCをチェックする」と回答したユーザーに対して、「UGCを探すタイミング」について聞いたところ、「購入や来店のために、広く情報収集をしている段階」（56.4％）、「購入や来店の候補を絞る段階」（54.7％）でチェックしている。
情報収集や検討のタイミングだけでなく、4人に1人は購入を検討する直前にもUGCをチェックしていることから、企業はユーザーが商品を購入する場所にもUGCを置くことで、顧客の離脱防止や購入の後押しが期待できそうだ。
「商品・サービスの購入や、お店・施設への来店の際にUGCをチェックする」と回答したユーザーに対して、「UGCを探すタイミング」について聞いたところ、「購入や来店のために、広く情報収集をしている段階」（56.4％）、「購入や来店の候補を絞る段階」（54.7％）でチェックされている。
「商品を購入する際に重要視する情報」については、全世代共通して「商品を購入した方から発信される情報」が多い。企業は商品購入した生活者の発信コンテンツ（UGC）を上手く生成することで販促効果を高めることができると考えられる。
調査概要
- 調査期間：2022年10月27日～11月7日
- 調査方法：Fastaskによるオンラインアンケート調査
- 調査対象：10代から60代の男女、1083人
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