【11/6+7+13+14開催】アパレル業界最年少で上場のyutori、ボタニスト、サカゼン、ムラサキスポーツ、千疋屋総本店、MiMCなど著名企業が登壇するオンラインセミナー全17講演+東京・福岡・大阪でのリアル交流会【参加無料】
DHC、コーセープロビジョン、花王、ロート製薬、ハルメクHD、ヤマダデンキ、プラスなどが登壇するリアルECセミナー【11/19+20@虎ノ門ヒルズフォーラム】 EC企業で活躍する担当者や有識者が、聴講者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 秋」を11月19日(火)+20日(水)に開催。全50講演超のセミナーをすべて無料で聴講できます
ネットショップEXPO 2024 powered by Amazon Pay【11/6.7.13.14開催】 【ネッ担】11/6選りすぐりの全17講演(オンラインセミナー)、11/7 後夜祭(東京) 、11/13 後夜祭(福岡)、11/14 後夜祭(大阪)
“優れた人”に学ぼう! エトワール海渡、カンロ、ルームクリップ、マドラス、タイムマシン、POST COFFEE、Tshirt.stを表彰する「ネットショップ担当者アワード授賞式」【11/20開催】 EC業界で活躍する人を表彰し、業界発展への貢献をめざす「ネットショップ担当者アワード」。2024年11月20日に第2回表彰式を開催します。参加無料/事前登録制につき、どしどしご登録ください!
プラス ロジスティクス、ライフドリンク カンパニー、セイノーグループなど登壇!キーパーソンがEC物流を語るフォーラム【11/19虎ノ門リアル開催】 今年もリアル開催。物流DX、EC物流改善などEC物流にまつわる最新情報、物流の役割、事例が学べる1Dayフォーラム
EC売上500億円めざすバローグループ。ネットスーパー、移動販売、ネット通販、モール出店などを活用するEC戦略 バローホールディングスの2020年度EC売上高は51億円。3年後の2023年度は100億円、2029年度には500億円まで拡大する方針
「オリンピック期間中、セール企画は期間外へ」。国や東京都などがオリ・パラ開催中の事業者へ協力要請していること 「セール等販売促進企画の大会期間外への変更」「在庫調整による輸配送日の平準化」などを事業者に要請している
EC企業のSNS活用、最多はInstagram。課題は「効果の実感がない」「運用人材不足」「ネタ不足」 いつも.が運営する「デジタルシェルフ総研」が行ったEC事業者のSNS活用実態調査によると、51.9%が「効果を実感していない」と感じていることがわかった
三越伊勢丹HDのEC売上高は57%増の315億円、化粧品や食品定期宅配も伸長 三越伊勢丹ホールディングス(HD)は2020年に「EC事業の強化」「ワン・トゥ・ワン・サービスの拡充」などを目的としたデジタル施策をスタートしている
アシックスがデジタルを軸にした経営への転換を掲げた中期経営計画の中身とは? アシックスは、「OneASICS」「ASICS Runkeeper」などを軸にランニング体験を通じたEC拡大やオムニチャネルなどを推進。デジタルを活用したタッチポイントを広げる
コロナ禍(1-3月)の自社EC利用はどうだった? 新規顧客は平均6割増、客単価は微増【フューチャーショップ調査】 フューチャーショップは「futureshop」の導入店舗を対象に、2021年1-3月の消費者による自社ECサイトの利用状況に関する調査を実施。新たに自社ECサイトを利用した新規顧客は月平均で前年同期比56.52%増、注文件数は同47.68%増だった
コロナ禍の需要増でオイシックス・ラ・大地の売上は1000億円を突破【2021年3月期】 オイシックス・ラ・大地によると、国内宅配事業の会員数増加の効果により約200億円の増収、新型コロナウイルスの影響による1ユーザーあたりの売上増の効果などで合計約300億円の増収効果があったという
LINEとSTAFF STARTが業務提携。オンライン接客のパーソナライズ化に向け、「LINE STAFF START」を共同開発へ 「STAFF START」を提供するバニッシュ・スタンダードとLINEが、業務提携を締結。新サービス「LINE STAFF START」の共同開発を行い、2021年秋頃のローンチをめざす
EC利用が増えたシニア層は2020年の約3倍に。動画投稿サイトの閲覧などオンライン行動が多様化 「趣味人倶楽部(しゅみーとくらぶ)シニアコミュニティラボ」と博報堂がシニア世代に行った調査によると、コロナ前と比べてネットショッピングの利用が増えたと回答した人は、2020年の調査結果の約3倍だった
ECの初期費用・月額利用料が無料のフリープランを「カラーミーショップ」が始めた理由【GMOペパボのEC事業部長に聞く】 月額制ネットショップ作成サービス「カラーミーショップ」が、5月13日(木)から初期費用・月額利用料が無料の「フリープラン」の提供を開始した
アマゾン、楽天、ヤフー、経産省が登壇。「プラットフォーム透明化法」の概要と相談窓口などを解説する説明会【5/21開催】 オンライン形式の説明会。「取引透明化法」を所管する経済産業省、規制対象企業のアマゾンジャパン、楽天グループ、ヤフーの3社、デジタルプラットフォーム取引相談窓口が登壇する
コロナ禍でEC利用時は「注文のしやすさ」が重視される。「価格の安さ」の重視は減少 「ネットショッパー研究会」が行った調査によると、EC利用時に重視する点は、2019年と比べて「安さ」を重視する人が減り「注文操作のわかりやすさ」を重視する人が増加した
J.フロントグループのパルコが雑貨専門店子会社「ヌーヴ・エイ」を投資会社に売却 ヌーヴ・エイは2001年6月、パルコの関連会社として創業。2021年2月の当期損失は16億4200万円で、ここ3年の決算では3年連続の最終赤字に陥っている
玩具のサブスクEC「キッズ・ラボラトリー」の累計ユーザーが2000人突破。レンタル初月無料キャンペーンを実施 知育玩具のサブスクリプションサービス「キッズ・ラボラトリー」は、累計ユーザー数が2000人を突破したことを記念し、レンタルサービス初月無料キャンペーンを実施する。キャンペーンに応募した中から抽選で3人が大賞
ECビジネスやデジタル化など支援の「IT導入補助金2021」1次公募の締切は5/14まで 2次公募の締め切りは7月中旬頃の予定。「IT導入補助金2021」では、令和2年度第3次補正予算で実施する「低感染リスク型ビジネス枠(特別枠:C・D類型)」を新たに設けている
ワークマンのEC売上高は24.4億円、「店頭在庫+店舗受取」型Click&CollectのECビジネスの店頭受取率は57%【2021年3月期】 2021年3月期の店舗受取比率は57%で、当面の目標は70%。宅配コストのかからない「店舗在庫の店舗受け取り」を推進し、実店舗を軸にしたClick&CollectのECビジネスを推進する
JR九州が新幹線の未活用スペースを使い荷物の運送。新サービス「はやっ!便」&佐川急便との協業で実現 新幹線の未活用スペース(旧車販準備室)を使用し、荷物を輸送する新サービス「はやっ!便」に加え、佐川急便と宅配便荷物を九州新幹線で運ぶ貨客混載事業を本格稼働する
「バイク王」がEC子会社「株式会社バイク王ダイレクト」設立、バイク車両と周辺部品・用品を販売 車両の通信販売需要が高まっていること、用品・部品といった周辺ビジネスが拡大していることから、EC子会社「株式会社バイク王ダイレクト」を設立した
ユナイテッドアローズのEC売上は11.7%増の326億円、EC化率は32%【2021年3月期】 開発を進めている自社ECサイトは、2021年1月までにサービス全体の検証と導入テストが完了する予定。2022年春には自社インフラを活用した自社ECサイトのリリースをする
スクロールの連結売上は17%増の851億円。巣ごもり消費の拡大で通販、EC、ソリューション事業が大幅増収 連結売上高は前期比125億6000万円の増収。このうち新型コロナウイルスによる影響は約90億円、自社の取り組みや施策による影響は約35億円と分析している
上新電機のEC売上は717億円で25.5%増、EC化率は16%【2020年度実績】 2018年3月期のEC売上は574億4300億円でEC化率は14.7%、2019年3月期は545億4100万円で同13.5%、2020年3月期は571億3400万円で同13.8%
幸楽苑がラジオ番組風の店内放送「幸楽苑ワクワクチャンネル」で通販サービスなど案内、USENとの連携で実現 「幸楽苑ワクワクチャンネル」は音楽放送サービスなどのUSENと連携して実現。USENでは、企業や店舗専用のチャンネルを用意し、自由にチャンネルをカスタマイズできるサービスを提供している
ヤッホーブルーイングの「顧客との絆づくり」、トークロア伊藤社長の「EC物流」が学べる勉強会【5/8開催】 テーマは、「ヤッホーブルーイングがめざした顧客との絆づくり」 「専門家に聞く、EC物流の最新潮流と最適な物流体制の選定、改善方法。物流会社の選び方から自社物流の改善までをコンパクトに話します」
顧客満足度の高い「ウォーターサーバー」ランキング、宅配水事業で後発の通販大手ジャパネットグループが1位 ミネラルウォーターを製造している山梨県・山中湖の自社工場隣にクラフトビールの醸造拠点となる醸造所「富士麦酒醸造所」。クラフトビール市場にも参入する予定
休業者が直接申請できる「休業支援金」の申請対象期間を6月末まで延長、1日あたりの支給上限額は原則9900円に減額 緊急事態宣言、感染が拡大している地域は特例を設け、事業主に休業させられる労働者が休業手当を受け取れないときは支給額上限額1万1000円を維持する
楽天と日本郵便が合弁会社「JP楽天ロジスティクス」を新設、めざすはオープンな物流プラットフォームの構築 JP楽天ロジスティクスがめざすのはオープンなプラットフォームの構築。将来的に他のEC事業者や物流事業者にもプラットフォームへの参加を促進していく
「雇用調整助成金」の特例措置、緊急事態宣言の対象地域は6月末まで延長 現在、東京都、大阪府、京都府、兵庫県の4都府県に「緊急事態宣言」を発令中。営業時間の短縮協力を求めるなど「雇用調整助成金」の一部内容を変更、4都府県を対象に特例措置を6月末まで延長する
約6割が「チャットでの問い合わせ経験あり」。約4割がアバターを介したサポートや接客に「抵抗ない」 モビルスが行った「お客さま窓口の利用実態調査」によると、約6割が「チャットで問い合わせしたことががある」と回答した。また、利用者の約8割が「便利」だと感じている