2ページ目：ネットショッピングによる消費 | Page 2 | ネットショップ担当者フォーラム

海外で進むサステナブル消費、東京は海外7都市比で認知も実践も大きく遅れ【世界8都市のEC利用動向調査】

調査の正式名称は「世界8都市オンラインショッピング利用調査2022」（トランスコスモスが実施）。サスティナブル消費の理解や実践、オンラインショッピング意識、越境ECサイトの利用率と日本ブランドの購入意向などを調査している

EC利用世帯は5割超え、支出額の平均は月1.8万円［家計の消費実態把握調査2021］

ネットショッピング利用世帯（2人以上の世帯が対象）割合の月次推移を見ると、2021年はすべての月で50.0%を突破。12月は56.0%（前年同月比1.4ポイント増）となり、月次で過去最高

Google トレンドで振り返る2021年。検索で「セールいつ」が8割増、「ライブコマース」は75%以上増でデジタルシフトが加速

日本は「セールいつ」の検索が80％増加するなどオンライン化による家計への見方に変化。「ライブコマース」の検索は75%以上増えるなど、買い物についてのデジタルシフトが加速している

コロナ禍でネットショッピング利用が増えた人は48％。食品をネットで購入する上で最も重視するポイントは「安価であること」

コロナ禍におけるネットショッピング利用についての意識調査は、ROIが「ファンくる」に登録している全国120万人のユーザーに実施、936人が回答した

10代が使うECサイト、1位は「Amazon」、2位は「楽天市場」、3位は「Honeys」

1位は「Amazon」、2位は「楽天市場」。3位はハニーズが運営する「Honeys」、4位はアパレルブランドの「WEGO」、5位に「ZOZOTOWN」と、アパレル系のECサイトがランクイン

ブラックフライデーの買い物予定ユーザーは42%、約9割がEC利用を想定、購入予定額は2.9万円【2021年の購買傾向調査】

日本の消費者のうちの42%が「2021年のブラックフライデー・サイバーマンデーの週末に買い物をする」と回答した

【2020年度】化粧品市場は15%減の2.2兆円。コロナ禍でインバウンド需要が消失、テレワークや外出自粛で国内需要減

2021年度後半からコロナ禍が徐々に沈静化、国内の化粧品需要も徐々に回復し始めている。2021年度の化粧品市場規模は前年度比1.6％増の2兆2700億円と予測する

【EC利用調査】ネット通販で重視するのは「価格」が8割、実店舗との価格差は約39%、配送料などの安さは約37%

「ネット通販で買い物の判断をする際に重要視すること」「購入している商品」「決済手段」「利用頻度」「ネット通販の利用頻度」などを調査した

OTC医薬品の2020年EC市場規模は12%増の562億円

国内OTC医薬品市場は8千数百億円規模で微増から横ばい傾向で推移する一方、国内OTC医薬品のEC市場は今後3年間で約8%増と伸長する見通し

アパレル総小売市場は18.1%減の7.5兆円、通販チャネルのみ増収【2020年市場規模】

国内アパレル総小売市場は、コロナ禍の終息が不透明なものの、行動制限の緩和などを要因に一時的に回復基調になると見られる

実店舗とECサイトで購入する理由、使い分け方法、商品購入までの消費行動を1000人に聞いた【買い物調査】

「普段の買い物における購入場所」「実店舗で購入する理由」「主にオンラインショップで購入する理由」「実店舗とオンラインショップの購入方法の分け方」などを1000人の消費者に聞いた

コロナ禍で市場拡大、食品通販・EC市場は13.1%増の4.3兆円【2020年度】

2020年度の国内食品通販市場規模は、小売金額ベースで前年度比13.1%増の4兆3057億円。チャネル別市場構成比は、ECサイトが39.7%、生協が37.2%、食品メーカーによるダイレクト販売（直販）が16.8%

コロナ禍で消費者の行動やニーズはどう変わった？グローバル8000人の意識調査

オンラインショッピングの普及、買い物における環境に対する意識の高まり、トレンドなどを調査・分析している

コロナでEC利用はどう変わった？「ECモール」「ファッションEC」「ネットスーパー」利用者数推移

ECモールは主要5サービス（Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo! ショッピング、dマーケット、PayPayモール）、ファッションECは主要5サービス（ZOZOTOWN、ユニクロ、d fashion、ベルメゾンネット、SHOPLIST）を調査

コロナ禍で最も利用されているECモールは楽天市場。アマゾン、楽天、ヤフーの利用者属性はどうなった？【ニールセン調査】

利用者数が多い大手ECモールの世帯を対象にした延べ視聴率を性年代別で見ると、「楽天市場」がどの性年代別でも他のモールを上回った

高齢者のEC利用が増加、「ネットで情報収集＆ショッピングをする」は31%

高齢者の「インターネットで情報を集めたり、ショッピングをする」割合は急増。その背景に、インターネットを利用する高齢者が増えていることがあげられる

EC利用時の重視点は「価格」「送料」「品ぞろえ」が6割。店舗ではなく通販利用の理由は「価格が安い」がトップ

店頭ではなく、オンラインショッピングで購入する場面は、「価格が安い」が直近1年間利用者の6割強、「ポイントで商品が買える」が約45%、「クーポンやキャンペーン」が3割強

【コロナ禍の通販・EC市場】2020年は17%増の13.7兆円、2021年は10%増の15兆円超と予測

富士経済の「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2021」によると、外出自粛などから巣ごもり消費が常態化した2020年の通販・EC市場規模は前年比17.7％増の13兆7243億円

ネット通販のスマホ活用＆Webサイトの訪問回数は増加、一方で滞在時間は減少傾向【アドビ調査】

アドビが初となる日本市場のデジタル経済動向分析結果を発表。2021年1～3月における日本の消費動向などを分析、調査した

Visaが提言する3つの消費トレンド＆ECビジネスの不正利用対策

Visaによると、不正利用は従来の取引からデジタルコマースに移行。それらに対処するため、決済業界が積極的な措置を講じるよう呼び掛けている

コロナ禍（1-3月）の自社EC利用はどうだった？新規顧客は平均6割増、客単価は微増【フューチャーショップ調査】

フューチャーショップは「futureshop」の導入店舗を対象に、2021年1-3月の消費者による自社ECサイトの利用状況に関する調査を実施。新たに自社ECサイトを利用した新規顧客は月平均で前年同期比56.52％増、注文件数は同47.68%増だった

コロナ禍のEC拡大は既存ユーザーの購買回数＆単価の増加が要因。ECへの不満は「代金とは別に送料がかかる」【Google調査】

「購入者あたりの利用金額」は2020年10～12月に大きく上昇。同様に、平均利用回数と1回あたりの購入金額も2020年10～12月に最も高くなっている

コロナ禍でアジア10都市の消費行動はどう変わった？ライブコマースの認知・利用＆購買行動の変化【トランスコスモス調査】

「アジア10都市オンラインショッピング利用調査2021」は今回で4回目。時系列推移がわかる基本設問に加え、新型コロナウイルスによるショッピング行動や意識の変化についても分析した

コロナ禍で消費行動はどう変わった？デジタル移行が加速したEC最新事情【セールスフォース・ドットコム調査】

セールスフォース・ドットコムが発表したEコマース年次調査レポート「Eコマース最新事情」（第1版）。BtoCの消費行動に関する最新状況をまとめた

【SDGs調査】消費で重視するのは「値段」「品質」「機能」。「エシカル消費」重視の関連回答は3割未満

「SDGs」（エスディージーズ・Sustainable Development Goals／持続可能な開発目標）、地域の活性化や雇用などを含む人・社会・地域・環境に配慮した「エシカル消費」の消費者意識を調査した

コロナ禍（10-12月）の自社EC利用はどうだった？新規顧客は平均7割増、客単価は微増【フューチャーショップ調査】

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」シリーズを利用している約2700店舗の自社ECサイトを対象に、2019年と2020年10月～12月の期間中、各月の注文件数が100件以上の店舗の中から500店舗を無作為に抽出。導入店舗におけるECサイトの利用状況を調べた

楽天が「バレンタインデーに関する意識調査」を実施。EC・通販での購入検討が2020年の約1.8倍に増加

楽天が行った「バレンタインデーに関する意識調査」によると、6割以上がチョコレートを購入する予定があると回答。EC・通販サイトでのプレゼント購入検討が昨年の約1.8倍だった

2020年度の健康食品市場は0.7％増の8680億円、通信販売の受注は全般的に軟調

健康食品市場は、健康食品の主力ユーザー層である高齢者における健康長寿に対する関心の高まり、定年延長など高齢者の労働力活用が本格化し、健康を維持し動ける身体づくりへの対策、アンチエイジング意識の高まりは、今後も高止まりの状態が続く見込み

【2020年消費まとめ】コロナ禍で消費はどう変わった？「EC」と「コンテンツ配信」が大きく伸びた1年

ジェーシービー（JCB）とナウキャストが総括した、2020年1月から12月までの消費動向によると、「EC」と「コンテンツ配信」は好調が大きく伸びた1年だった

コロナ禍の長期化で起きた消費行動の変化6つのポイント＆ニューノーマルで勝ち残る6つの成功の鍵

ローランド･ベルガーが「ニューノーマルで消費はどう変わるか新型コロナウイルス（COVID-19）がもたらす世界的な消費行動の変化」を公表。消費行動の変化と、その変化が消費財および小売企業のビジネスの在り方にどのような影響を与えるのかを考察している

コロナ禍の消費行動は確立、オンラインシフトは定着。傾向は「巣ごもり型」「変化適応型」など5セグメントに分類

消費意識を5つのセグメントに分類したところ、「自己中心型」「変化適応型」「従来維持型」「倹約型」「巣ごもり型」にわかれた。もっとも多いのは「巣ごもり型」

メインで使うECモールは「楽天市場」で41%。コロナ禍で総合ECサイトの利用を始めたは4.8%、頻度が増えたユーザーは21%

MMD研究所が発表した「コロナ禍での総合ECサイトに関する調査」では、総合ECサイトの利用、利用頻度、利用する理由、関連サービスの利用状況などについて調査している

コロナ禍の年末年始は「家で過ごす時間が長くなる」が5割超、帰省しないは6割超

ジェーシービー（JCB）とナウキャストの国内消費指数「JCB消費NOW」では、全世代で消費行動のデジタルシフトが起きていることが判明。総務省が実施している「家計消費状況調査」ではEC利用世帯（2人以上の世帯が対象）の割合が5割を超えるなど、EC利用が急伸している

直近1年で使ったECモールは「楽天市場」が73.7%、「Amazon」は72.3%、「Yahoo!ショッピング」は46.4%

年齢・男女別に見ると、女性の1位は「楽天市場」で76％、男性の1位は「Amazon」で74％。Amazonは全世代平均で約7割が利用している。「楽天市場」は10代が53％、40代以上は80％を超えており、年齢が高まるほど購入率が高い

アパレル・コスメ市場のブランドが進めるデジタルシフトの現状と課題とは

矢野経済研究所は、「セレクトショップブランド」「D2Cブランド」「認知型ブランド」というブランドタイプに分類。デジタルマーケティング戦略を比較した

ECモールの利用経験は9割超。メーカー・ブランド直販は約4割で、不満は「送料が高い」「サイズがわからない」

【ネオマーケティングの調査】これまで利用したこのとある通販サイトは「楽天市場」「アマゾン」などのECモールと回答した割合が94.2％。メーカーやブランドの直販サイトの利用は40.9％。3番目に多かったのは家電量販店で33.1％

コロナ禍でEC利用はどう変わった？新規顧客と注文件数は大幅増加、購入単価は横ばい［フューチャーショップ調査］

「futureshop」のフューチャーショップはコロナ禍における2020年7月～9月の消費者によるEC利用状況を調査、それによると注文件数は月平均で66%増、新規顧客は2倍に増えている

「YouTube」「Twitter」「Instagram」ユーザー、購買の動機は「信頼している人のおすすめ」を見るが4割以上

「YouTube」「Twitter」「Instagram」の「ユーザーモチベーション調査」によると、SNSユーザーに対する購入への影響は「信頼している人のおすすめ」が大きく影響している

【コロナ禍の消費調査】ネット通販の配送料「200円程度」まで許容するが5割、スピード配送ニーズは低下傾向

新型コロナウイルス感染症の流行は、消費者のオンライン購買行動を活発化させ、さらに配送料金やリードタイムといった購入時の購買心理も変化させている

「AR」「VR」などの没入型技術を利用しているブランドから「購入したい」に4割

調査では47％の消費者が没入型技術によって製品とのつながりをより感じ取ることができると回答。新型コロナウィルス感染拡大によって消費者の行動が大きく変化する中、オンラインショッピングでの没入型技術への期待が高まっている

総合消費は11か月連続のマイナス、EC利用は全世代でデジタルシフト＆客単価増の傾向【消費増税～コロナ禍の消費動向】

デジタル消費の「EC」や「コンテンツ配信」はコロナ前に比べて大きく消費が伸長。「EC」は1人当たりの消費額が増加したことに対し、「コンテンツ配信」は利用人数が増えている

「巣ごもり消費生活」は続けたいが5割、ネット上での消費金額はコロナ禍以降で2897円増の1万9396円

ジャパンネット銀行の調査によると、「巣ごもり生活」を続けたいかとの質問への回答は、「続けたい」「続けたくない」がそれぞれ50％に。コロナ禍における「インターネット上での買い物金額」は、平均2897円増の1万9396円

【国内消費】「小売総合」「サービス総合」は足踏み、「百貨店」「アパレル」の外出型消費落ち込む、「EC」は好調

「小売総合」「サービス総合」ともに7月後半より低調となり、「全総合」の回復基調は足踏みが続いている。、「EC」や「コンテンツ配信」といったデジタル消費が好調に推移した

同じ価格なら「ECモールで買う」は76%、モール利用の場合「売主を意識する」は63%

自社ECサイトと買い物系プラットフォーム上のECモールにおいて同じ売主が同じ価格で販売している場合、ユーザーの76.6%は「ECモールで買い物をする」と回答した

新型コロナ下のEC利用状況調査、利用デバイス、新規客、購買単価や決済手段の変化は？

SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」のフューチャーショップが、「futureshop」シリーズの利用状況からコロナ禍における消費者のEC利用状況に関する調査結果を発表

コロナ禍のEC消費は堅調に推移　アパレルは停滞、旅行・宿泊が回復基調

コロナ禍における「EC」や「コンテンツ配信」などのデジタル消費はコロナ感染拡大前と比べて20%以上の高い変化率が続き、デジタルシフトが続いている状態。「コンテンツ配信」は2か月ぶりに伸び率を大幅に伸ばし、巣ごもり消費復活の可能性がある。「アパレル」「百貨店」の消費行動は回復に足踏みが見られた。

アマゾンvs楽天vsヤフー。EC利用者、利用回数はどこが多い？一番見られているモールは？【ニールセン調査】

ニールセンデジタルの調査結果。PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルで最も利用者数が多かったのはAmazonだった。5253万人が月に平均44回利用（閲覧のみの利用も含む）し、GRP（世帯を対象にした延べ視聴率）は1836%

百貨店やアパレルなど外出型消費が急回復、ECなどデジタル消費は堅調【6月前半の消費指数】

国内消費動向指数「JCB消費NOW」の6月前半（6月1日～6月15日）の速報値の一部によると、「百貨店」は大きく下げ幅を縮小、「アパレル（織物・衣服・身の回り品小売業）」は伸びが拡大するなど、コロナ禍で落ち込んだ外出型消費の一部が急回復している

“オンライン美容部員”時代を見据えるアイスタイルの新プロジェクトとは

アイスタイルはデジタルシフトが急務とされる美容業界のソリューションとして、「オンライン美容部員」の委託・育成サポートをスタートした。

新型コロナで化粧品の購入行動に変化？コスメのタッチアップはどうなった？

アイスタイルが@cosme会員を対象に行った「美容とスキンケアに関するアンケート」では、「スキンケアへの関心が高まった」「ECで化粧品を購入するユーザーが増加した」などの結果が出た。また「美容部員によるタッチアップが受けられない」といった口コミが見受けられた。調査結果を踏まえ、アイスタイルのリサーチプランナーがコロナの影響によるユーザーのEC利用の変化や商品選定の傾向について分析した。