【オンデマンド配信中】赤ちゃん本舗が取り組む、リアル販路+ECの融合施策 5月28+29日に開催した「ネットショップ担当者フォーラム 2024 春」の一部講演をアーカイブ配信中! アーカイブ講演の注目ポイントをご紹介します
【オンデマンド配信中】老舗革靴メーカー、マドラスの成功秘話。ゼロから始めるオムニチャネル戦略 5月28+29日に開催した「ネットショップ担当者フォーラム 2024 春」の一部講演をアーカイブ配信中! 講演の見どころをご紹介します
売上UP+顧客体験向上につながる決済、不正利用対策、明日から実践できるデータ活用などが学べるECイベント【5/28+29開催】 ECに深い知見を持つ有識者や専門家が、事業拡大につながるノウハウを講演するイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 春」を5月28日(火)+29日(水)にオフライン(東京・渋谷)で開催。25講演すべて無料で聴講できます
成果を伸ばすメルマガ活用、Instagram×ファンコミュニケーション、不正利用対策、売上UPにつながる決済などが学べるECイベント【5/28+29開催】 著名企業のEC担当者や、ECに深い知見を持つ有識者が事業成功のノウハウを講演するイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2024 春」を5月28日(火)+29日(水)にオフライン(東京・渋谷)で開催。25講演すべて無料で聴講できます
商品棚で来客属性に適した販促コンテンツ配信、デジタル活用し対面接客をサイネージで代替 商品棚で来客属性に合わせて最適なデジタル販促コンテンツを配信する「コネクテッドシェルフ」をTANA-X(タナックス)とリコーが共同で開発。商品棚の前に訪れた見込み客に対し、年齢や性別など属性に合わせて最適な販促コンテンツをダイナミックに表示する
IoT宅配ボックス利用で再配達率が41.7%から14.9%に減少。ドライバーの労働時間は約178時間削減 LIXILが東京都江東区・江戸川区で行った「IoT 宅配ボックスによる再配達削減『CO2削減×ストレスフリー』実証プロジェクト」の最終結果によると、再配達率は41.7%から14.9%に削減。実験に協力した佐川急便ドライバーの労働時間も約178時間削減した
インスタグラムの写真を自社ECサイトのコンテンツに活用できる――「futureshop」「visumo」の連携で実現 SaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」を提供するフューチャーショップと、ecbeing子会社のvisumoは連携を強化し、インスタグラムの投稿画像を自社ECサイトで簡単に活用できる取り組みを進める
新型コロナで化粧品の購入行動に変化? コスメのタッチアップはどうなった? アイスタイルが@cosme会員を対象に行った「美容とスキンケアに関するアンケート」では、「スキンケアへの関心が高まった」「ECで化粧品を購入するユーザーが増加した」などの結果が出た。また「美容部員によるタッチアップが受けられない」といった口コミが見受けられた。調査結果を踏まえ、アイスタイルのリサーチプランナーがコロナの影響によるユーザーのEC利用の変化や商品選定の傾向について分析した。
コロナ禍で求められる新たな視点での体験価値とは? ECのニューノーマルを考える無料オンラインセミナー【7/8開催】 「ニューノーマル(新しい当たり前)」時代のECビジネスに求められる「新たな視点での体験価値」に着目。先進的な取り組みを進める企業の最新事例を踏まえて、ECビジネスにおける“ニューノーマル”を考察する
イオン傘下「スポーツオーソリティ」の新しい売り場作り。「Yahoo!ショッピング」商品が買える次世代型店舗+体験+コンサル販売 イオングループでスポーツ専門店「スポーツオーソリティ」を運営するメガスポーツは、イオンモール幕張新都心アクティブモールの「スポーツオーソリティ幕張新都心店」をリニューアル。商品棚とデジタルサイネージを併設した次世代型店舗「QRECS」の設置、体験型サービスなどを展開
青山商事がコロナ禍の影響長期化に備えるため手元資金を強化、当座貸越契約を締結 6月17日に三井住友銀行、みずほ銀行、三井住友信託銀行、もみじ銀行と当座貸越契約を締結。借入限度額は600億円で、その範囲内で借入と返済を繰り返しできるようにすることにより、新型コロナウイルス感染症の今影響拡大の可能性に備える
青山商事がネットとリアルの融合システム「デジタル・ラボ」を関西エリア4店に導入 「デジタル・ラボ」の関西エリアへの導入は今回が初。導入店舗数は「洋服の青山」で31店舗となる。「デジタル・ラボ」の導入店は、同じ色柄のスーツをサイズ別で在庫を確保する必要がなく、限られたスペースで多くの種類を陳列できる。主に都市部の売場面積100坪未満の狭小店を中心に導入している
コロナの影響で約7割がネット上での商品購入が増加。Instagramきっかけで購入は4割 アイズが行った「コロナウイルスの影響によるSNS活用の変化」のアンケート調査によると、回答者の67%がコロナウイルスの影響でネット上での商品購入が増えたと回答。41%が「Instagram」で商品を知りネットで購入したと答えている
アンカーがリアル店の出店を加速、新業態の実店舗「Anker Store Select」14店を1都14県でオープン 各店ともにAnkerグループの人気・定番製品を約50品取りそろえ、直営店「Anker Store」と同様に直営店価格で販売する
ビックカメラが注文から最短45分で商品を届けるスピード配送、エニキャリのシェアリングデリバリーの採用で実現 ビックカメラの最短45分のスピード配送は、シェアリングデリバリー「anyCarry(エニキャリ)」を提供するエニキャリとの連携で実現
【テレビ通販大手の2019年度売上高】ショップチャンネルは1634億円、QVCは1120億円 通販最大手ジュピターショップチャンネルの2019年度(2019年4月~2020年3月)売上高は前期比2.6%増の1634億円。QVCジャパンの2019年度(2019年1月~12月)の売上高は、Qurate Retail Groupによると日本円で1120億5200万円
コロナ禍でシニア世代のEC利用「頻度が増えた」が2割、スーパーでの買い物「減った」が4割 セガが実施した緊急事態宣言中におけるシニア世代の巣ごもり消費調査によると、「通販・ECサイト」の利用は約2割が「以前より頻度が増えた」と回答。一方、「スーパー」の利用は約4割が減ったと答えている
寝具のD2C「コアラ・マットレス」はコロナ禍も成長、2020年売上は4倍に増える見込み Koala Sleep Japan(コアラスリープジャパン)は記者会見で、新商品「コアラ・ベッドフレーム」などの製品紹介を行ったほか、日本における成長実績や今後の戦略について語った
顧客満足度が高いオフィス用品通販の1位は「ASKUL」。法人向けでもニーズが高まる「置き配サービス」 2020年オフィス用品通販サービス顧客満足度調査で、総合満足度ランキングの第1位は「ASKUL」で668ポイント。2位は「カウネット」で665ポイント、3位は「たのめーる」で658ポイント
生鮮食品EC「クックパッドマート」、ローソンでの店頭受取と店舗近郊への宅配サービスをスタート クックパッドは生鮮食品EC「クックパッドマート」の購入商品をローソン店頭で受け取れるサービスと、ローソン近郊に住むユーザーへの宅配サービスを始めた
ユナイテッドアローズ、アーバンリサーチ、SHOPLISTなどが使うサイズ比較ツール「Virtusize」が刷新、何が変わった? オンライン試着ソリューション「バーチャサイズ」が大型アップデートを実施。「パーソナライズ化された体のシルエットとの比較」など4つの刷新点をまとめた
総合ECモールの利用者は約3割増加。「実店舗の利用回数減らした」は43%【新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査】 MMD研究所はスマートフォンを所有する18歳~69歳の男女2,128人を対象に「2020年5月新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査」を実施。2020年3月以前と比べて総合EC(モール)、ネットスーパーともに利用者は約3割増加
アマゾンが決済を拡充、「ソフトバンクまとめて支払い」「ワイモバイルまとめて支払い」を導入 ソフトバンク子会社のSBペイメントサービスが提供する決済サービスを導入し、「ソフトバンクまとめて支払い」「ワイモバイルまとめて支払い」に対応した
5分でD2Cメーカーの事業状況や課題を診断。D2C支援のSUPER STUDIOが無償で提供 SUPER STUDIOは、D2C事業を展開するメーカーに向けて、D2C事業の課題の洗い出しができる事業診断サービスの無償提供を開始した
ベイクルーズがAmazonでの販売をスタート、「マケプレプライム」対象商品として出品 ベイクルーズグループは自社ECサイト「ベイクルーズストア」を中心にEC事業を展開。ECモールは「ZOZOTOWN」「マガシーク」「アイルミネは」などで販売している
ミスターマックスが中国EC市場に参入、生活必需品販売のマーケットを開拓 日本で培った商品開発、商品供給ノウハウ、Hailu(Hangzhou) Network Technology Co,.Ltdとハイラインズの中国での販売・マーケティング機能を融合し、中国国内における生活必需品販売のマーケットを獲得。グループの企業価値向上をめざす
ネット通販で買った商品の「店舗受け取りサービス」は「知らない」約55%、「利用したことがある」は5.7% 「店舗受け取りサービス」は、Buy Online Pickup In Storeの略称。スーパーや雑貨店などのECサイトで購入した商品を、リアル店舗で受け取るスタイルのことで送料がかからないケースが圧倒的
「カメラのキタムラ」にリスト型攻撃で不正アクセス、個人情報が閲覧された可能性 不正アクセスの手法は、何らかの手段により他者のID・パスワードを入手した第三者が、これらのID・パスワードをリストのように用いてさまざまなサイトにログインを試みることで、個人情報の閲覧などを行うサイバー攻撃「リスト型アカウントハッキング(リスト型攻撃)」
ヤマト運輸が置き配対応のEC向け新配送サービス「EAZY」、「Yahoo!ショッピング」「ZOZOTOWN」で先行導入 「EAZY」はデジタル技術を活用し、EC利用者、EC事業者、配送事業者をリアルタイムでつなぎ、購入・配送・受け取りの利便性と安全性、効率性を向上、ECの持続的な成長を実現する「ECエコシステム」の確立に向けた新配送商品
「コロナ禍の在宅勤務、どうやった?」ECベンダーの働き方をパネルディスカッション[6/17オンライン開催] 在宅勤務での働き方をECベンダー5社がディスカッション。第2波が発生した際の備えなどしてしてほしいとしている
ZOZOが個人のファッションブランドを立ち上げ支援、ECモールから商品を“生み出す”D2C事業をスタート ブランドを立ち上げた個人には売り上げの15%を成果報酬として支払う。個人の投資はゼロ円でブランドの立ち上げから販売までを支援する
マガシークがラジオでファッション情報を発信、「新しい生活様式」のテレワーク時代の女性リスナーにアプローチ 新型コロナウイルスの感染拡大で「新しい生活様式」の1つ「テレワーク」が普及。このような状況下、既存ラジオ番組を聴取できスマホンアプリ「radiko」の3月のユニークユーザー数は約880万人を記録、前月比17%増と伸長している
プロの有人チャット接客とAIシナリオをセットにした「WhatYa Lite Pack」、空色が月額5万円で提供 空色は「商品購入」までを促進するメソッドを凝縮したチャットボットとプロのチャット有人接客をセットにしたサービスを月額5万円で提供開始する。
雇用過剰と人手不足の企業間で雇用をシェアするマッチングを無料で実施[産業雇用センターの新型コロナ対策] 公益財団法人産業雇用センターは業界団体を通じて出向支援に関する情報を個々の企業に提供してもらい、雇用過剰の企業(送出企業)と人手不足の企業(受入企業)の異業種における人材ニーズに関する情報を収集。送出企業と受入企業間の在籍型出向のマッチングを行う