大嶋喜子の記事（新着順） | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

全 179 記事の #1 ～ #50 を表示中

消費者が最も意識している経済圏は「楽天経済圏」で4割超、意識し始めたきっかけは「ECサイト」33%【ポイント活用の意識調査】

調査結果によると、消費者が最も意識しているポイント経済圏は「楽天経済圏」が最も多い。楽天に続き、PayPayやドコモのポイント経済圏を支持する回答者も多い

ファンケル、期間限定のオンライン遊園地を開催。ときめきやエンターテイメントの通販体験を提供

ファンケルは8月18日までの期間限定で、オンライン遊園地「FANCL LAND」を運営している。セール、プレゼント企画、SDGsマーケットなどさまざまなコンテンツを展開する

UA、CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」で最高評価に初選定。サプライチェーンにおける環境対策の取り組みが評価ポイントに

サステナビリティ活動「SARROWS」を推進しているユナイテッドアローズは、サプライチェーンにおける温室効果ガス排出量削減の取り組み評価で、最高評価を獲得した

海外IT人材、約6割の企業が採用を「必要」と回答。大企業では66%がすでに採用済み

調査結果によると、全体の58.8％が海外ITエンジニアの採用が「必要」と回答している。また、大企業の約9割が海外ITエンジニアの採用に「前向き」となっている

賃上げ、2025年に「あった」または「ある予定」は25％。2024年から5ポイント減

調査の結果、25.6％が今年になって「賃上げがあった、もしくはある予定」と回答した一方、給与以外の収入額は「変わらない」が最多だった

美容系サブスクの「利用経験あり」は15%。人気は毎月異なる化粧品が届く定期便、さまざまな化粧品を試す機会として【消費者調査】

調査の結果、美容系のサブスクリプションサービスは年代が若いほど利用経験がある人が多いことがわかった。コスパの良い美容体験として選ばれていることがうかがえる

仕入れ価格動向、2025年4-6月は「米」「スイーツ」「防災」カテゴリが上昇傾向

仕入れ価格は、「米」を筆頭に多くのカテゴリでコスト上昇が継続している一方、横ばい・低下しているカテゴリも複数見られた。2025年4月1日～6月30日の動向を解説する

Kiva、ワークフロー型AIエージェントを提供開始。ECの商品登録などを自動で実行、業務効率化を支援

KivaはAIエージェントの提供を開始した。EC事業者などの業務効率化に貢献するという

ワールドグループ、ユーズドセレクトショップ「RAGTAG」の海外1号店をタイで開店

ワールドグループは「ラグタグ」の海外1号店を開店した。現地向けのECも開設し、実店舗との連携を強化する

【ライブ配信の実態調査】10代の64%が週1回以上視聴。見る理由は「出演者が好き」「エンターテインメントとして」など

ライブ配信サービス視聴の実態調査によると、視聴の頻度は10代、20代が高い傾向となっている

ECカテゴリのアプリ、月間アクティブユーザーは前年比20%増。利用数は平均3.8個【消費者のアプリ利用調査】

アプリの利用実態に関する調査の結果によると、「ショッピング」カテゴリのアプリは月間アクティブユーザー、1ユーザーあたりの利用個数が前年比よりも増加している

石井食品の自社EC改善成功事例。レビューを閲覧したユーザーのCVRが、非閲覧よりも120%アップ

石井食品は自社ECサイトでレビュー施策を実施し、サイト改善とレビュー投稿数アップにつなげている

普段使うECモールの1位は「楽天市場」、2位「Amazon」、3位「Yahoo!ショッピング」、4位「ZOZOTOWN」、5位「au Payマーケット」

調査結果によると、消費者が普段の買い物で利用するECモールは「楽天市場」が最多となっている。認知→購買に転換しやすいECモールは「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」が多い傾向となっている

企業の人材不足、「不安や懸念を感じる」は77％。最も不足している職種は「IT部門」、対策は「採用」「定年の延長」など

ココナラが実施した調査の結果によると、人材が現在不足している企業は63％にのぼっている。人材不足を不安視する企業は77％だった。人材不足に対して対策ができていない企業は26％となっている

ハウス食品のAI活用施策。全234通りからユーザー好みの「バーモントカレー」「ジャワカレー」「こくまろカレー」の混ぜ合わせを提案

調査によると、約4割が、複数のカレールウを混ぜ合わせたことがあることがわかったという。この傾向を受けて、気分や好みに合うカレールウを提案するAIメーカーを開発した

購入前、参考になるレビューは「デメリットも記載されている」が54％【レビュー記事の消費者意識調査】

調査結果によると、参考になるレビューの特長は「デメリットも記載されている」「具体的な記載がある」「視覚情報がある」など。レビューをきっかけに商品やサービスの購入・利用をしたことがある割合は94.8％だった

シェアされやすいIPコラボキャンペーンとは？SNSシェア意欲が最も高いのは20代男性【消費者調査】

調査結果によると、IPコラボの企画をSNSでシェアする人口が多いのは10代〜30代で、特にSNSシェア意欲が高いのは20代男性となっている。性別やコラボ内容によってシェアの意欲には大きな差があることがわかった

決済トラブルに36％が経験。2割が購入断念、7割が他サイトへ流出【旅行・チケット予約の決済調査】

調査の結果、3人に1人が旅行・チケット予約の決済エラーを経験したことがあることがわかった。エラー後に再購入を試みたユーザーのうち、約7割が他サイトへ流出。同じサイトで決済を最挑戦した人は24％だった

マーケターの7割がAI活用・導入に前向き。導入済企業は約3割。強化したい領域は「分析・インサイト抽出」が最多

調査結果によると、作業ベースの実務においてAI活用を進めるマーケターが多く、戦略や広告運用といった領域は人が担うケースが多いことがわかったうかがえます。

シップス、リユースECサイトで配送時の脱炭素化を推進。CO2排出量を85%以上削減する“シェアバッグ”を配送オプションに追加

シップスは、「SHIPS」の公式リユースECサイトで、リユース梱包を顧客が選択できるシステムを追加した。ゴミやCO2排出量の削減、梱包に関連する顧客のストレス減少につなげる

衣料品の購入場所、ECは37％。理由は「セールなどで割安で購入できる」「店頭よりも価格が安い」【アパレル購入場所の消費者調査】

調査結果によると、衣料品をECで購入する人は全体の37％で、その主な理由は安さをあげる人が多い傾向となった

カネボウ、没入体験型ECストア「KATE ZONE」内の顔印象分析を刷新。おすすめの「リップモンスター」提案など新コンテンツを搭載

カネボウ化粧品は「KATE」の没入体験型ECストア「KATE ZONE」を刷新した。新コンテンツの搭載により、ユーザーが分析できる内容を深めている。おすすめする商品は従前通り、ECサイトで購入しやすくしている

TBS、ふるさと納税サービスを開始。ユニメディアの「ふるさとプレミアム」と連携

TBSホールディングスはふるさと納税サービスに参入した。各地の特産品を多数用意しており、ラインアップは今後も拡充の予定としている

ネットショッピングでレビューや口コミを参考にする人は約9割。否定的なレビューで「購入を控える」は48％

ネットショッピングの際、他人の評価や感想を参考にする人が増えている。調査結果によると、商品の良し悪しだけでなく、「問い合わせ対応の悪さ」も投稿動機の一因になっていることがわかった

よく利用する決済手段がない場合は約6割が離脱。よく利用するECモールは「Amazon」が66%、「楽天市場」が56%【EC利用者の決済手段調査】

調査結果によると、ECサイトの利用時、よく利用する決済手段がない場合は男女ともに過半数が購入せずサイトを離脱することがわかった。また、よく利用される決済方法は商材や年齢別にも違いが見られる

約4社に1社が生成AIを導入。検討中は46.2％、満足度上位は「Notion AI」「ChatGPT」【法人の生成AI利用調査】

調査結果によると、法人が利用している生成AIは「ChatGPT」が最多で52.1％だった。2027年には生成AIの導入企業は59.2万社と見込まれている

靴のマドラス、自社ECサイトの投稿数が4.7倍になったレビュー施策とは？

マドラスは自社ECサイトでレビュー施策を実施し、サイト改善とレビュー投稿数の増加につなげた

LINE登録者の約90％が購入する美容ブランド、高いコンバージョンにつながっているワケとは？

プロ野球球団「北海道日本ハムファイターズ」とのコラボ美容商品を取り扱う菊地では、LINEの友だち登録者のほとんどが購入につながっている。トーク画面から決済完了までできることが強みとなっている

タイヘイ化成、D2Cの「推し活」ECサイトを開設。法人向けにも対応

実用性とかわいさを両立した商品を展開。少数から卸価格での仕入れにも対応する

消費者が企業に求める情報発信は「公式サイト」44％、「メルマガ」33％、「SNS」21％。重要な連絡はメールを好む傾向

消費者が企業に求めるコミュニケーション・情報発信方法は、年代によって差異は見られたものの、多くの人が公式サイトやメルマガを好むことがわかった。10～30代までの年代ではSNSを支持する人も多い

I-ne、「TikTok Shop」に参入。専任チームを社内に新設、動画起点の認知創出・若年層の接点を強化

I-neは6月30日から「TikTok Shop」内に「& Habit」を出店した。さらなる認知拡大と顧客接点の最適化を進める。

セレス、ヒト幹細胞配合のD2Cスキンケアを展開するエムコーポレーションを買収。D2C領域の新たな価値創出＋持続的成長めざす

セレスは、D2Cスキンケアブランドを展開するエムコーポレーションの全株式を取得し、商品開発、販路拡大、CRMなどの分野で具体的な協業を進め、グループ全体の収益基盤の拡充を推進する

慎重に購入する商品は家電などの「高額なもの」が47％。情報源は「口コミ」61％、調べる場は「ECサイトの口コミ欄」「商品ごとの口コミサイト」

購入前に慎重に調べる商品・サービスは「家電」「化粧品」「サプリメント」など、高額品、健康に関わるもの、口に入れたり肌に触れたりするものが多くあがった

イオンネクスト、ネット専用スーパーの物流拠点に新たな自動化ロボ導入。人手作業の約30％を担い負担軽減＋作業効率アップ

イオンネクストは大型物流拠点に2つの自動化ロボットを新たに導入し、安定した供給体制や作業効率向上などを図る

「ファミマオンライン」、受注金額が約1.5倍、サイトアクセス数が約18倍に成長。ヘッドレスコマース構造が成果に貢献

ファミリーマートはECサイト「ファミマオンライン」で、さまざまなタッチポイントの連携によってアクセス数増加などの成果を出している

口コミを書きたくなる瞬間は「満足したとき」62％、「不満を感じたとき」33％＜口コミの消費者調査＞

口コミを書く目的は、「参考情報を提供したい」「おすすめしたい」が上位となった。「特典をもらう」は3番目に多く、17.6％だった

パーソナライズスタイリングのDROBE、オンラインセレクトショップを開設。ライブ配信＋ディレクターセレクトの購買体験を提供

パーソナルスタイリングサービスを展開するDROBEは、非会員でもDROBE独自のファッションアイテムを購入できるECサイトを開設した

出張買取のバイセル、ALSOKと業務提携。顧客に防犯サービス紹介＋防犯啓発を開始

リユースサービスを展開するBuySell Technologiesは、出張買取の利用者に向けた安心・安全の取り組みを強化する

不快な言動の経験者は5割以上、退職を検討したことがある割合は48％＜職場のグレーゾーンハラスメント実態調査＞

調査の結果、不快に感じる言動は「不機嫌な態度」「飲み会・接待への参加強制」「断定的な発言」などが見られた

交換できるくん、住宅設備保証事業に本格参入。住宅設備EC販売のノウハウを生かし新設

交換できるくんは住宅設備保証事業に新規参入した。ニーズによりあった住宅設備保証サービスの提供に臨む

ZOZOと花王「エマール」、サステナブルファッションの共同施策第2弾、コラボコンテンツを公開

花王が展開するブランド「エマール」とZOZOは、ファッションロス削減をめざすサステナブルファッションの推進を目的とした共同施策の第2弾として記事コンテンツを公開した

「カウシェ」、累計資金調達額が約46億円を突破。AIと人の知見を組み合わせた開発体制の強化に充当

カウシェは累計資金調達額が約46億円に到達した。調達した資金は、展開するECサービスの強化や人材採用の加速を図る

口コミがヤラセだと思ったら「購入しない」人が約半数。「ヤラセだと思ったことがある」人は95%【口コミに関する意識調査】

消費者が口コミをヤラセだと思うポイントは「高評価が多すぎる」「言葉が不自然」など。ヤラセだと思う口コミを見かけたら、マイナスの口コミや他サイトの口コミをチェックする人が多い

三井アウトレットパーク木更津のEC現場に自動配送ロボットを導入、梱包資材などの配送を自動化

三井不動産は、三井アウトレットパーク木更津のEC現場に自動配送ロボットを導入。アウトレットモール内の梱包資材の配送や、梱包した商品の運搬を自動化することによる配送の効率化をめざす。

ジュピターショップチャンネル、2025年秋にUGC型コマースと美容メディア型コマースを開始

ジュピターショップチャンネルは暮らしと美容に関する2つのECサービスを開始する。消費者の購買行動や情報収集スタイルの多様化を背景としている

エアークローゼット、浴衣のレンタルを開始。ドレスに続き利用シーンの拡大を加速

パーティー向けのドレスやセレモニースタイルに続いて、利用シーンをさらに広げる取り組みの一環として、浴衣をラインアップに加える

ライブ配信をきっかけに「商品を購入した」「購入を検討した」視聴者は3割超。視聴プラットフォームは「YouTube」が最多の85%

調査の結果、最もよく視聴されているライブ配信のプラットフォームは「YouTube」だった。3割以上が、配信中に紹介された商品・サービスを「購入」または「購入を検討した」と回答している

すかいらーく傘下の「資さんうどん」、人材育成で動画活用開始。多店舗展開に向け標準化めざす

店舗とECで「資さんうどん」を展開する資さんは、店舗スタッフの教育にあたり、従前の紙マニュアルから動画マニュアルに移行した。人材育成や提供サービスの品質向上について、今後の多店舗展開における効率的な標準化をめざす

「TikTok Shop」、3社に1社は意欲あり。課題や悩みは「知見・ノウハウ不足」が60%、「分析不十分」が47%

調査の結果、「TikTok Shop」の導入に前向きな企業は全体の33%だった。過半数が「情報収集してから判断したい」と回答している。導入後の運用体制やリソース面を不安視する声も見られた

採用向けSNS投稿、「やりすぎ」と感じる若手求職者は約半数。演出感の強い投稿は逆効果の傾向

調査によると、10代～30代が就職活動中にチェックする企業のSNSはInstagramとYouTubeが多い結果となっている。SNSの投稿内容については過半数が「やりすぎ」と感じた経験があり、歌やダンスは「無理をしている」と感じる意見が多く見られた

ネットショップ担当者フォーラムを応援して支えてくださっている企業さま [各サービス/製品の紹介はこちらから]

[ゴールドスポンサー]

[スポンサー]