アシックスとワコールのOMO、ミルボンのBtoB-EC戦略、SmartNewsのジオマーケ、JFRグループの推し活マーケなど【オンラインイベント登録受付中】 テーマは、OMO、メーカーEC、BtoBtoCの法人向けEC戦略、ジオマーケティングによる新規獲得、JFRグループ(⼤丸・松坂屋・パルコ)が展開するeスポーツ事業と推し活マーケなど。
ZOZO、アスクル、パルコ、中川政七商店、セブン-イレブン、ワコール、ファンケルなどが登壇するリアルECセミナー【7/29+30@オンライン配信】 EC・小売市場で活躍する担当者や有識者が、聴講者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日(火)+30日(水)に開催。全26講演のセミナーをすべて無料で視聴できます
ファンケル流データ活用+Tips、大手ECモールを活用したBtoB-EC成長術、LINEを起点としたCRM戦略を学べるオンラインイベント【7/29+30開催】 EC企業の担当者や有識者が登壇し、参加者の事業成長につながる知見を講演するオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日(火)+30日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
アイリスプラザのマーケットプレイス戦略、ショート動画でCVR最大化、転売ヤー対策の最新戦略を解説するオンラインセミナー【7/29+30開催】 著名EC企業の担当者や有識者が登壇し、参加者の事業成長につながる知見を講演するオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日(火)+30日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
テレビ通販大手の新たな施策。ショップチャンネルは「コト」「体験」の販売、ジャパネットはふるさと納税 ジュピターショップチャンネルは「コト」「体験」などのサービス・コンテンツ商材の販売を拡充。ジャパネットホールディングスは子会社を通じてふるさと納税の展開を始めた
ショップチャンネルが現在5か所の物流センターを集約する新物流拠点を2022年4月に稼働 ショップチャンネルの2019年度(2019年4月~2020年3月)売上高は前期比2.6%増の1634億円で、過去最高を更新。新物流センターの開設は、将来の事業成長に伴う取扱商品数や出荷数の増加へ対応するため
休業者が直接申請できる「休業支援金」の中小企業向け申請期限を7月末まで延長 「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」(休業支援金)の申請期限を7月末まで延長するのは、中小企業向けで申請期限延長の対象は2020年4月~12月の休業分
【父の日】「Yahoo!ショッピング」で「ゴルフ練習用品」が前年比7.9倍の売れ行き 「Yahoo!ショッピング」では父の日ギフトにおける「ゴルフ練習用品」の取扱高が前年比7.9倍と伸長。まくらの調査では、父の日に贈りたいギフトは、1位が「お酒・ビール」で、2位は「食品・スイーツ」。自宅で消費するためのギフト需要が伸びている
資生堂ジャパンが「ワタシプラス」にサイト内検索「ZETA SEARCH」を導入 資生堂ジャパンの「ワタシプラス」は「ZETA SEARCH」導入で、商品名だけでなく、「しみ」「しわ」といった化粧品特有の悩みを軸としたキーワードでの結果表示にも対応した
レディースシューズ「RANDA」がLINEミニアプリ活用、実店舗で新規会員の9割がLINE経由で登録 LINEミニアプリを手軽に導入できるようにするecbeing提供の「ecbeing LINEミニアプリ オプション」導入でLINEミニアプリ活用を実現した
配送費2.3億円減、ロボット導入で作業人員4割減などを実現するファンケルの新たな関西物流拠点とは 「ファンケル 関西物流センター」は、「関東物流センター」から通信販売、直営店舗に出荷する「ファンケル」の荷物量約35%と、グループ会社「アテニア」の全製品を出荷する
「MakeShop byGMO」が「Amazon出品サービス」と連携。自社ECの商品をAmazonマーケットプレイスへ出品可能に ネットショップ構築ASP「MakeShop byGMO」は、Amazonが提供する「Amazon出品サービス」との連携を6月3日から開始した
消費者庁がアフィリエイト広告の規制強化へ、「景表法の適用」など一定の結論を年内に公表 消費者庁はアフィリエイトについて、2021年内に「景表法の適用等に関する考え方」「不当表示の未然防止等のための取り組み」について一定の結論を出すという
デジタル空間上の公園&店舗をバーチャル空間に構築、「新たな顧客体験の創造」をめざすNTT Comと三井不動産の取り組み 全長約900メートルの「Hisaya-odori Park」を、CG(コンピュータグラフィックス)のVR(仮想現実)によりバーチャル空間に再現。「周辺エリアの回遊性の向上」「新たな顧客体験の創造」をめざす
GMOペパボと全国商工会連合が連携し、中小企業・小規模事業者のEC化を支援 ネットショップ作成サービス「カラーミーショップ」は、全国商工会連合会と連携し、中小企業・小規模事業者のEC化を支援する取り組みを実施する
「磯丸水産」がECビジネスに参入、コロナ禍の巣ごもり消費を「自宅居酒屋」で開拓 「磯丸水産」を冠した公式ECサイト「磯丸水産 お届けグルメショップ」では、姉妹ブランド「おもてなしとりよし」「いち五郎」「玉丁本店」などの商品も販売する
「アクションリンク」のアドブレイブが無料CRM診断サービス 無料CRM診断サービス「すぐ分かるCRM診断」は、通販事業者やEC事業者が抱えるリピーター対策の課題について、スピーディーで手軽に課題を特定、解決策を提示する取り組み
青山商事がデジタル化を加速。「デジタル・ラボ」を全国100店導入でOMO型店舗を拡大する中期経営計画 青山商事が掲げた新中期経営計画では、①顧客接点拡大をめざしたDX戦略(OMO戦略・デジタル基盤整備)②成長分野(オーダー/レディス/フォーマル他)――といった拡大戦略を掲げている
フリマアプリユーザーの56.2%が「売上金はキャッシュレスのまま使う」 フリマアプリ「ラクマ」の調査によると、フリマアプリユーザーの56.2%がフリマアプリの売上金をキャッシュレスのまま利用していることがわかった
「コアウェブバイタル」対策で自社ECの表示スピードやUXを改善! ヤフーの喜楽氏が登壇【6/16開催の無料ウェビナー】 ドーモが6月16日(水)にオンラインで開催する。「コアウェブバイタル」の対策方法や各指標の内容について解説
「置き配」の個人情報漏えいリスク低減を目的にヤマト運輸が「EAZY」に二次元コード伝票、EC事業者ではZOZOが導入 二次元コードを使用すると、配送伝票上の個人情報は判別できなくなるため、個人情報漏えいのリスクを低減できる
約10日で日本からロシアへの配送。越境ECの代理購入サービス「Buyee(バイイー)」がロシアへの新配送サービス 越境ECの代理購入サービス「Buyee(バイイー)」は2021年5月から、航空便によるロシア向けの新配送サービスを独自に導入した
「Pinterest」がテレビCM、日本初のブランド広告キャンペーンに女優の中条あやみさんを起用 ビジュアル探索ツール「Pinterest」は2020年、グローバルで1億人を超えるユーザーを獲得し、過去最大の成長を記録。月間アクティブユーザーは4億7500万人を突破した
ニトリがVR活用のバーチャルショールームで実店舗のような買い物体験を実現 「ニトリバーチャルショールーム」では、ネットでの購入を希望する顧客、フルラインナップの閲覧を希望する顧客に対し、実際の店内を歩いているかのような臨場感で買い物の楽しさを体験できる場を提供する
EC利用時の重視点は「価格」「送料」「品ぞろえ」が6割。店舗ではなく通販利用の理由は「価格が安い」がトップ 店頭ではなく、オンラインショッピングで購入する場面は、「価格が安い」が直近1年間利用者の6割強、「ポイントで商品が買える」が約45%、「クーポンやキャンペーン」が3割強
三越伊勢丹の販売員がECサイトでコーディネート提案、通常販売と比べて売上単価は約1.4倍、CVRは約1.8倍 三越伊勢丹ホールディングスはバニッシュ・スタンダードのDXアプリケーションサービス「STAFF START(スタッフスタート)」を採用し、スナップ機能サービスの提供を始めた
【コロナ禍の通販・EC市場】2020年は17%増の13.7兆円、2021年は10%増の15兆円超と予測 富士経済の「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2021」によると、外出自粛などから巣ごもり消費が常態化した2020年の通販・EC市場規模は前年比17.7%増の13兆7243億円
ライブコマースを「視聴したことがある」は12.7%、視聴後に商品を購入した人は5.8% MMD研究所が発表した「ライブコマースに関する利用実態調査」。18歳~59歳の男女5000人を対象にライブコマースの利用状況を聞いたところ、「まったく知らない」が最多で56.8%
高島屋の2023年度にEC売上500億円をめざすデジタル化&中期経営計画 2023年度(2024年2月期)を最終年度とする中期経営計画(中計)をスタートした高島屋。2024年2月期のEC売上目標は500億円
ネット通販のスマホ活用&Webサイトの訪問回数は増加、一方で滞在時間は減少傾向【アドビ調査】 アドビが初となる日本市場のデジタル経済動向分析結果を発表。2021年1~3月における日本の消費動向などを分析、調査した
Visaが提言する3つの消費トレンド&ECビジネスの不正利用対策 Visaによると、不正利用は従来の取引からデジタルコマースに移行。それらに対処するため、決済業界が積極的な措置を講じるよう呼び掛けている