119ページ目：ニュース記事 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

1000万人以上が使うニトリのアプリ、コーディネート提案の新機能を実装

「ニトリアプリ」に導入したのは「コーディネートページ」。ニトリが提案する暮らしのコーディネートを、実際の部屋のコーディネート画像で閲覧できる機能

Amazonプライムデーの流通総額は111億ドルと米専門誌が推定、日本では出品者による商品販売は約1100万個

米国のEC専門誌『Digital Commerce 360』の分析では、「プライムデー」2日間の流通総額は111億9000万ドルで前年実績比7.6%増だったと推定

Facebookがパーソナライズしたショッピング体験を実現するショップ広告とAI・AR分野のテクノロジーへ投資

ショップ機能や広告ソリューションの拡充、充実したショッピング体験を将来的に実現するためのテクノロジーへの投資について発表した

「Yahoo!ショッピング」2021年上半期「10大ヒット」。ホームプロジェクターなど「おうち時間」関連商品が上位に

ヤフーは「Yahoo!ショッピング」2021年上半期「10大ヒット」を発表した。1位の「ホームプロジェクター」や4位の「シャワーヘッド」など「おうち時間」を充実させる商品が人気だという

「世界の小売業ランキング2021」トップはウォルマート、2位はAmazon。日本企業トップはイオンで14位

日本企業の最上位は14位にランクインしたイオン。18位にセブン＆アイ・ホールディングス、51位にファーストリテイリングが入った

休業した労働者が生活資金を直接申請できる「休業支援金」の申請対象期間を8月末まで延長、厚労省が発表

「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」（休業支援金）の申請対象期間はこれまで、7月末までだった。これを8月末まで延長する

コロナ禍の家具・インテリア市場規模は過去最高の1.5兆円、巣ごもり需要や在宅勤務が追い風

2020年度の国内における家具・インテリア販売市場（事業者売上高ベース）は前年度比6.1%増の約1兆5000億円。コロナ禍での在宅勤務など、自宅で長時間を過ごす新しい生活様式の定着などが追い風となった

「LOHACO」本店サイトをリニューアル。PayPayモール店との連携強化、同一ポイント倍率の適用、購入履歴の閲覧機能

アスクルが運営する「LOHACO」は本店サイトを6月22日にリニューアルオープンした。リニューアルにより、PayPayモール店の購入履歴が本店でも閲覧可能となる

イードが「TEMPOSTAR」のNHN SAVAWAYを5700万円で買収、ECサイト構築＋コンサル＋一元管理とECのカバー領域を拡大

イードはグループで、ネット通販、ECコンサルティング、ECサイト構築・運用システムの提供といった事業を展開。「TEMPOSTAR」事業を加えることでEC領域を幅広くカバーする体制を整える

ECの課題は「売上拡大」「新規獲得」。効果が高いと感じるSNSは「YouTube」

シナブルがEC担当者460人に対して自社ECサイトの課題を調査。「売上拡大」「新規顧客獲得」「商品・サービスの企画／開発」「コスト削減」などがあがった

トヨタ自動車公式サイトがインスタ投稿活用したUGCマーケ、試乗予約や見積依頼などにも誘導

トヨタ自動車公式サイトでトヨタユーザーがInstagramに投稿したコンテンツをピックアップし、掲載するコンテンツ「みんなのトヨタグラム」をスタート

越境ECで売上560億円のビィ・フォアードがECサイト内にバナー広告掲載のサービス

ビィ・フォワードが運営する越境ECサイトは「BEFORWARD.JP」。世界200以上の国・地域と取引があり、特にアフリカ地域に強い。2020年6月期の売上高は前期比17%減の561億392万円

「雇用調整助成金」特例措置を8月まで延長する方針、厚生労働省が発表

「雇用調整助成金」特例措置について厚生労働省は、8月まで延長する方針を発表。9月以降の助成内容は、雇用情勢を踏まえながら検討、7月中に公表するとしている

コロナ禍で最も利用されているECモールは楽天市場。アマゾン、楽天、ヤフーの利用者属性はどうなった？【ニールセン調査】

利用者数が多い大手ECモールの世帯を対象にした延べ視聴率を性年代別で見ると、「楽天市場」がどの性年代別でも他のモールを上回った

京王百貨店がLINEミニアプリ活用で“ファンづくり”。会員160万人へのOne to Oneマーケティング

デジタルでの顧客接点拡大と顧客1人ひとりに合わせたサービス提供が必要と判断、会員情報とひも付けた施策が行えるLINEミニアプリの活用を決めた

利用者数が多いネット注文の食材宅配サービスの上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「イオンネットスーパー」

MMD研究所が発表した「食材宅配に関する利用実態調査」によると、最も利用している食材宅配サービス上位は「おうちCO-OP」「コープデリ」「イオンネットスーパー」だった

フューチャーショップ「futureshop」と、これからの「AdSIST」が連携

フューチャーショップの「futureshop」「futureshop omni-channel」を導入しているEC企業は、Facebook、Yahoo!、Googleといった広告媒体へ、アカウント登録から広告配信セット完了まで最短5分で広告出稿を行えるようになる

企業からの情報を受け取る手段「メルマガ」が最適に47%、つながりたい方法は「メルマガ購読」が4割【エイジアの調査】

エイジアが「企業に求める情報発信とコミュニケーション方法」の調査結果を発表。企業と生活者間の「届ける」「受け取る」といった双方向コミュニケーションにおいて、Webサイトやメールが有効としている

中小企業20万円／月、個人事業主10万円／月を給付する「月次支援金」の申請受付スタート、原則Webサイトからの電子申請

「月次支援金」の申請はWebサイトでの電子申請が原則。ただ、電子申請の手続きができない事業者などをサポートする「申請サポート会場」も、全国64か所で運営する

楽天が福岡県糟屋郡と大阪府八尾市に物流センターを新設

楽天グループの物流センターの新設は、EC需要の高まりにより今後の稼働率上昇が想定されるため。神奈川県大和市、東京都八王子市にも物流センターを新設する方針を公表している

高齢者のEC利用が増加、「ネットで情報収集＆ショッピングをする」は31%

高齢者の「インターネットで情報を集めたり、ショッピングをする」割合は急増。その背景に、インターネットを利用する高齢者が増えていることがあげられる

中小企業20万円／月・個人事業主10万円／月を給付する「月次支援金」の申請受付は6/16（水）から

「月次支援金」は、「緊急事態措置」「まん延防止等重点措置」による「飲食店の休業・時短営業」「外出自粛等」の影響で売上減となった事業者などを支援する制度

ECサイトで「2足購入してフィッティング、1足は返品」。ニューバランスが会員限定の競技用シューズ返品無料サービス

ニューバランスの「競技用シューズ返品無料サービス」は、コロナ禍の状況下、自宅でショッピングを楽しみたい、競技用シューズも自宅で購入したいといったニーズに対応する

「体験価値の最大化」を図るファンケルのOMO戦略。通販・店舗を使う顧客の継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍

「ファンケルらしいOMOの推進」は、店販・通販の両チャネルを使う顧客は、シングルチャネルのみの顧客に比べて、継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍に達していることが背景にある

Amazon店運営の課題は「集客」。3割が売上向上施策「なにもしていない」、広告運用で5割が「適切な運用方法がわからない」

いつも.が運営する「デジタルシェルフ総研」が行ったEC事業者のSNS活用実態調査によると、3割が売り上げ向上施策を「なにもしていない」と回答した

ヤマダHDが大塚家具を完全子会社化、ヤマダデンキとの連携やEC・DX投資を強化へ

大塚家具のヤマダデンキ既存店舗での取扱増加、販売網などの相互利用、財務基盤の安定化による新規店舗の出店加速、既存店舗の改装、広告宣伝強化、EC・DXへの投資などを進める

ファンケルが横浜本社でコロナワクチンの職域接種実施、対象は従業員や家族、関係者などの希望者

ファンケルはサステナビリティ方針で掲げた「従業員の健康と安心安全」を踏まえ、国が推進している職域接種の実施を決めた

Instagramがクリエイターのショップ機能、アフィリエイト機能などを拡充

たとえば、アフィリエイト機能の導入。Instagramを活用する企業はクリエイターと協業し、対価を払うための新たな選択肢を得ることができる

ダイドードリンコがECサイトを刷新、単品通販・リピート機能など強化の3ポイント

マイページに機能追加、1ステップで注文最終画面に遷移などUI・UXデザイン改善とフロント機能強化、オフライン顧客の利便性向上などを実現。ECシステムには「ecbeing」を導入した

越境ECの代理購入サービス「Buyee」が主要越境ECサイトにおける日本から海外への年間流通総金額で1位を獲得

越境ECの代理購入サービス「Buyee（バイイー）」は、主要越境ECサイトにおける海外個人を対象とした日本から海外への年間流通総金額で1位を獲得したと発表

ネットショップ担当者フォーラムを応援して支えてくださっている企業さま [各サービス/製品の紹介はこちらから]

[ゴールドスポンサー]

[スポンサー]