ニュース記事

Shopifyのギフト贈呈アプリがマーケティング機能を追加 「eギフト」を受け取った人へのリピーター促進が可能に

ハックルベリーは、Shopifyのギフト贈呈アプリ「All in gift」はマーケティング機能を追加した。「eギフト」を受け取った人向けのマーケティングが可能になる
高野 真維2022/10/6 7:30130

お取り寄せは自宅でぜいたく&ファンを巻き込むPR成功の商品が台頭。「ベストお取り寄せ大賞」から見る2022年の傾向

「おとりよせネット」を運営するアイランドは、「ベストお取り寄せ大賞2022」を発表。ファンを巻き込むような商品開発や商品PRに奏功している商品が多く選ばれた
高野 真維2022/10/6 7:00230

楽天、環境に配慮した商品の購入などに対し「楽天ポイント」の進呈、クーポンの発行を開始

環境省が推進する「グリーンライフ・ポイント」推進事業の採択事業者として、「楽天市場」「楽天ラクマ」「Rakuten Fashion」「楽天トラベル」などのサービスを対象に実施する
藤田遥2022/10/5 8:00150

「LINEギフト」と「Yahoo!ショッピング」「PayPayモール」において注文データの連係を開始

2021年10月に開始した商品と在庫の連携に加え、「LINEギフト」経由の注文データの管理が可能になる
藤田遥2022/10/5 7:30130

楽天、2023年までにカーボンニュートラルの達成をめざすと発表

2023年までに、連結子会社を含めたグループ全体の事業活動における温室効果ガス排出量を実質ゼロにするという
藤田遥2022/10/5 7:00120

QVCジャパンの最先端「3DCG」技術を活用した洋服のコーディネート体験施策とは

QVCジャパンは技術の進歩を捉え、顧客が自宅で商品を試着しているかのようなリアルに近い体験をECサイト上で提供すること、商品を実際に試着するための輸送・返品の手間をなくすことによる二酸化炭素削減を目的に、テクノロジーの検討を重ねてきた
石居 岳[執筆]2022/10/4 10:00120

「グループ購入」で格安買いが可能に! 出店者の認知拡大&在庫消化にもつながる新生ECモール「ぐるかい」とは

ユーザーが何人かで「グループ購入」すると商品を格安で購入できるECモールが新設された。出店企業は広告費や商品の在庫削減につなげられる仕組みがあるという
高野 真維2022/10/4 8:00250

朝日新聞がECモール事業に参入。ネット通販ビジネスを強化する「朝日新聞モール」のビジネスモデル、特徴とは?

既存の通信販売サービス「朝日新聞SHOP」を刷新し、、グループ企業が出店する「朝日新聞モール」として10月5日をメドにリニューアルする
瀧川 正実2022/10/4 9:0045120

ヒマラヤが開発中のECと実店舗の連動を実現するスマホアプリ「ヒマラヤメンバーズアプリ」とは

2023年春にスマートフォンアプリ「ヒマラヤメンバーズアプリ(仮称)」をリリースする予定。会員ステージを採用したヒマラヤポイントなど主な特徴は5点。
瀧川 正実2022/10/3 9:00120

【食品通販・EC市場】2021年度は2.9%増の4.4兆円、2022年度は4.3兆円と予測

内訳は、ショッピングサイトが40.5%、生協(班配+個配)が35.1%、食品メーカーダイレクト販売(直販)が17.1%、ネットスーパーが4.8%、自然派食品宅配・通販が2.5%
石居 岳[執筆]2022/10/3 7:30741

コロナ禍で「釣り」関連アイテムに注目集まる。「PayPayフリマ」における購入金額は約2.3倍、特に伸びたのは「ロッド、釣り竿」

「PayPayフリマ」における2021年9月~2022年8月の「釣り」カテゴリーの購入金額を前年同時期と比較。釣り初心者が中古の釣り具を手頃な価格で入手していると考えられる
藤田遥2022/10/3 7:00230

富澤商店が卸売り事業を強化、3年後に2.5倍の40億円規模に拡大する計画

法人向け卸専用サイトも含めた卸売事業全体の売上高を、現在の16億円強から3年後には2.5倍の40億円まで拡大させる
石居 岳[執筆]2022/9/30 8:00420

「無印良品」の良品計画が店舗受け取りサービスを拡充、対象アイテムを2倍に拡大

「無印良品」を展開する良品計画は9月29日から、「ネット注文店舗受け取りサービス」の対象アイテムを大幅に拡大。食品・超重量商品以外全ての商品を店舗受け取り可能とした
高野 真維2022/9/30 7:30330

E-Grantがパーソルグループ企業と小売のCRMやDXを戦略から実行までをサポートする店舗のOMO戦略支援とは

CRMツールを手掛けるE-Grantは、人材サービス事業会社のパーソルマーケティングとの協業を発表。協業を踏まえて、CRMを含めた店舗のOMO戦略支援を開始した
高野 真維2022/9/30 7:00120

【UGC調査】ユーザーの6割が購買行動でUGCを信頼、購入の意思決定に影響が最も高いのは「テキスト」

アライドアーキテクツが実施した調査「生活者のUGCに対する意識調査 2022」。生活者の64.6%が購買行動においてUGCを信頼、購入の意思決定に最も影響を与えるコンテンツ形式は、「テキスト」 だった
石居 岳[執筆]2022/9/29 12:00140

DearOneが自社公式アプリの開発支援サービスに「シナリオ機能」追加、ユーザー1人ひとりの行動に応じた施策を実現

NTTドコモの子会社であるDearOneは、提供する伴走型アプリ開発サービスに「シナリオ機能」を追加した。同機能によって、顧客の行動に合わせた施策の実現を支援する
高野 真維2022/9/29 8:00130

SKIYAKI、同棲ユーチューバー「ともかほ」プロデュースのアパレルECをオープン

アーティストのファンクラブや各種ECサイトを運営するSKIYAKIは、同棲カップルユーチューバーの「ともかほ」がプロデュースするアパレルECをオープンした
高野 真維2022/9/29 8:00120

約9割が「インスタグラムをきっかけに商品購入の経験あり」。購入商品は食品・調味料が最多

インスタグラムを活用した商品や食品関連の購買に関するアンケート調査によると、回答者のうち約9割がインスタグラムをきっかけに商品を購入した経験があることがわかった
高野 真維2022/9/28 8:00290

ベガコーポレーションがリアル店舗に進出、めざすはEC+実店舗+卸売りの「OMO型D2C企業」

ベガコーポレーションは2023年、「LOWYA(ロウヤ)」の実店舗展開を始める予定。9月には卸販売をスタートし、第1弾の卸先企業としてイオンリテールと組んだ
石居 岳[執筆]2022/9/27 10:00350

ヤマダHD、部屋探しアプリ運営企業と業務提携。グループDX推進&若年層ユーザーをヤマダ経済圏へ

ヤマダホールディングスは、部屋探しアプリを運営するBluAgeと資本業務提携を締結した。グループ全体のDX推進と若年層の取り込みを図る
高野 真維2022/9/27 7:00140

「LOWYA」のベガコーポがBtoB販売に進出、卸先の第1弾はイオン。めざすは「ネット専業D2C企業」から「OMO型D2C企業」

ベガコーポレーションはECに軸足を置きながら、リアル店舗を展開することで、リアル・デジタルの両側面から“次世代のライフスタイル“を発信していく
石居 岳[執筆]2022/9/26 8:00450

EC向け人材サービスのWUUZYが元・楽天コンサルタントを招いてセミナーを開催

WUUZYは「楽天市場」の出店企業向けに、モール運用の成功事例やノウハウを伝えるセミナーを開催。講師には楽天でECコンサルタントを務めた経験をもつ佐山陽介氏を招いた
高野 真維2022/9/26 7:00130

「ニトリアプリ」に不正アクセス、リスト型攻撃で約13万件強の顧客情報が閲覧された可能性

リスト型攻撃は、らかの手段により他者のID・パスワードを入手した第三者が、これらのID・パスワードをリストのように用いてさまざまなサイトにログインを試みることで、個人情報の閲覧などを行うサイバー攻撃
瀧川 正実2022/9/22 10:00350

「FOREVER21」の2023年日本再上陸のパートナーはアダストリア。ECサイト「.st」などで展開

「FOREVER21」は2019年、日本国内での実店舗運営とECサイト運営から撤退していた
石居 岳[執筆]2022/9/22 9:00320

コクヨがめざす「2030年までに売上高5000億円」戦略の一環で、D2Cブランド主軸のグローバルECストアを開設

コクヨは海外市場で展開するグローバルECストアを開設し、各国でD2Cブランドを主軸とする商品の販売を開始した。2030年までに5000億円をめざす戦略の一つと位置付け、新たな顧客接点の構築を図る。
高野 真維2022/9/22 7:307961

全国157社の業歴(平均年齢)は34.1年。100年超の企業は4559社で約0.3%

東京商工リサーチは、企業は黎明期から成長期、安定期の節目となる20年、30年の壁を乗り越えることができるかがターニングポイントになりそうだと分析している
石居 岳[執筆]2022/9/21 8:30130

北の達人の木下社長、大西ライオンさんなど登壇のEC向けイベント「青祭-AOSAI-2022」【NE主催で10/14開催】

「青祭-AOSAI-2022」は、事業成長の実現というEC事業者の理想と、「何から手をつけたらいいのか」「理解はしているが実行に移す難易度が高い」といったギャップを乗り越えるための一歩を踏み出すきっかけとなる学びの場を提供するとしている
瀧川 正実2022/9/21 7:00240

国内化粧品市場は2.6%増の2.9兆円、「ご褒美需要」「リベンジ消費」がけん引【2022年】

富士経済は「化粧品マーケティング要覧 2022 総括編」で、新型コロナウイルス感染症流行の影響による大幅縮小から回復し始めている化粧品市場を調査した
石居 岳[執筆]2022/9/20 9:00340

坂善商事がユーザーの利便性向上をめざし、レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」を導入

公式通販サイト「サカゼン」にレビュアーの詳細表示、絞り込み機能などを実装
藤田遥2022/9/20 8:30130

ビックカメラがDX推進の新会社「株式会社ビックデジタルファーム」を設立

「株式会社ビックデジタルファーム」の新設は、システム内製化に向けたDX人財採用の加速、「DX宣言」の早期実現を図るのが目的
瀧川 正実2022/9/20 8:30582

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