EC業界で活躍する人を顕彰!「ネットショップ担当者アワード」ECの成長を支える、レビュー、SNS、YouTubeを駆使したメディア戦略。ネッ担アワード「ロールモデル賞」受賞者が語る、「e☆イヤホン」の成功事例
「ネットショップ担当者アワード」第3回授賞式を11/6に開催! スタートアップから中堅・大手企業まで、事業規模や取扱カテゴリーを問わずさまざまなEC担当者が登壇し、自社EC事業を伸ばすために取り組んだ事例、自身が成長するために行動してきたアクションを語ります。
成功するオムニチャネル戦略、ビームスの物流DX、アスクルのAI活用、ミスミの顧客体験最大化などが学べるリアルイベント【11/6+7開催】 【ネッ担秋イベント】アスクル、ミスミ、フェリシモ、ビームス、ECリニューアルで失敗しないポイントを解説するEC業界の著名人4名などが登壇する2日間のリアルイベントを東京都内で開催
アシックスとワコールのOMO、ミルボンのBtoB-EC戦略、SmartNewsのジオマーケ、JFRグループの推し活マーケなど【オンラインイベント登録受付中】 テーマは、OMO、メーカーEC、BtoBtoCの法人向けEC戦略、ジオマーケティングによる新規獲得、JFRグループ(⼤丸・松坂屋・パルコ)が展開するeスポーツ事業と推し活マーケなど。
ZOZO、アスクル、パルコ、中川政七商店、セブン-イレブン、ワコール、ファンケルなどが登壇するリアルECセミナー【7/29+30@オンライン配信】 EC・小売市場で活躍する担当者や有識者が、聴講者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日(火)+30日(水)に開催。全26講演のセミナーをすべて無料で視聴できます
ビックカメラが「デジタル戦略部」を新設、顧客接点の拡充やエンゲージメント向上のためにデジタル技術を活用 店舗で販売の経験を積み、商品知識と接客スキルを持つ従業員がデジタル技術を学ぶことによる「価値創造力の再構築」につなげたいという
購買行動に影響を受けるインフルエンサーからの情報源は、男性YouTube、女性はInstagram【ソーシャルコマース定点調査】 「ソーシャルコマースに関する定点調査2021」では、消費者の購買行動におけるSNSやインフルエンサーの影響度合いやその内容を時系列に分析している
「アフィリエイト広告利用に関するガイドライン」を日本通信販売協会(JADMA)が2022年内に策定へ 自主規制団体として「アフィリエイト広告利用に関するガイドライン」を策定。広告主による不当表示の未然防止に向けた管理を自主規制団体として促進する
【2022年予測】EC実施企業250社に聞いた今年の展望。売上は伸びるは6割超、EC事業をさらに強化するが8割超 「futureshop」を提供するフューチャーショップが実施した「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」によると、6割を超える事業者が2022年は2021年よりもEC売上が伸びると予測している
【国内初】都市部超高層マンションへ商品をドローン配送、JP楽天ロジスティクス 楽天グループと日本郵便の合弁会社であるJP楽天ロジスティクスは、国内初となる都市部の超高層マンションへのドローン配送の実証実験を行った
楽天がスーパーマーケット向けプラットフォーム「楽天全国スーパー」の提供を開始 「楽天全国スーパー」は、全国のスーパーマーケット事業者向けに受注管理やオンライン上の決済などの機能を提供するプラットフォーム
【越境EC利用調査】コロナ禍で「越境ECの利用が増えた」は各国で半数以上。84%以上が「訪日後のリピート買いに越境ECを活用したい」 コロナ禍で注目される越境EC。海外の消費者はなぜ越境ECを利用するのか? アフターコロナ以降の利用意向はどう変化するのか? 越境ECに関するアンケートをBEENOS(ビーノス)の連結子会社であるBeeCruiseが実施
D2Cソファブランド「ヨギボー」のウェブシャーク、ブランド本体のYogibo LLC.を買収 ウェブシャークの2021年7月期における売上高は168億円で前の期比76.8%増、経常利益は46億9000万円で同約3.5倍と急拡大している
アマゾンが「Amazonロッカー」を羽田空港に設置、入国者向け商品受け取りを実現 「Amazon Hub ロッカー」は、コンビニエンスストアや駅、スーパーなど、顧客が日常的に利用する場所で商品が受け取れる宅配ロッカー
ニトリが公式ECサイト「ニトリネット」にAIによるインテリアレコメンドサービスを導入 ニトリは、公式通販サイト「ニトリネット」にインテリアのレコメンドサービスを導入した。ユーザーに合わせたコーディネートをAIが選定・表示する
コロナ禍でネットショッピング利用が増えた人は48%。食品をネットで購入する上で最も重視するポイントは「安価であること」 コロナ禍におけるネットショッピング利用についての意識調査は、ROIが「ファンくる」に登録している全国120万人のユーザーに実施、936人が回答した
青山商事がECサイトに後払い「ペイディ」を導入、EC利用促進と購入金額増を見込む 「ペイディ」は1月13日に「洋服の青山オンラインストア」に導入、1月20日には「ザ・スーツカンパニー&ユニバーサルランゲージ オンラインショップ」での運用を始める
通販大手ベルーナが「西武ドーム」の施設命名権を取得、「ベルーナドーム」に名称変更 ベルーナは、2015年から埼玉西武ライオンズのオフィシャルスポンサー契約を締結。2018年と2019年には優勝祝いのセールを実施するなど、埼玉西武ライオンズをサポートしてきた
TSIホールディングスとワコールがECサイトで相互送客、顧客基板の拡大を目的に商品の共同開発も TSIホールディングスとワコールの強みやノウハウを活用して開発する新たな商品を、ワコール、TSIの顧客へ提供していく
スキー用品のタナベスポーツ、CRMツール導入でリピート売上が3割増 EC業界では現在、新規参入企業の増加などによって新規獲得のCPA(顧客獲得単価)が高騰、既存顧客のLTVを向上させる手法の1つとしてCRMツールの重要性が高まっている
【2022年のECを大予測】Cookieレス問題はどうする?5G時代は来る?モノがない時代のECは?など専門家が語るセミナー1/21開催 JECCICA代表理事の川連一豊氏、デジタルコマース総合研究所の本谷知彦氏、柳田織物の柳田敏正社長、ISSUNの宮松利博社長、ECコンサルカンパニーの江藤政親社長が登壇
パナソニック コンシューマーマーケティングが「Panasonic Store Plus」にサイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入 パナソニック コンシューマーマーケティングは公式ECサイト「Panasonic Store Plus(パナソニックストアプラス)」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入した
【Z世代調査】よく使うSNSは?ショッピングなどSNS利用目的は?買い物に対する意識や行動は? ネオマーケティングが実施した調査。全国のZ世代の高校生・大学生・社会人の男女6953人に聞いた「もっと知りたい、Z世代。~情報・人との接し方とは~」
東急線沿線でラストワンマイル配送の仕組み「オープン型ラストワンマイル配送プラットフォーム」を展開 東急は「オープン型ラストワンマイル配送プラットフォーム」を通じ、荷主企業の意向に応じた返品、試着など、多角的な配送付帯サービスを提供することで、東急線沿線の生活環境のさらなる向上を図る
スクロール360が始めた中小規模のリピート通販事業者向け物流代行サービス「ライトプラン」とは スクロール360は、中小規模のリピート通販事業者、新規に通販事業を立ち上げるD2C事業者向けの物流代行サービス「ライトプラン」の提供を開始した
中小のリピート通販・D2C企業向け手軽に物流代行を利用できる「ライトプラン」をスクロール360がスタート スクロール360の「ライトプラン」は、初期費用は3万円(税別)。システム連携費や導入支援費用を含む。対象は、中小規模のリピート通販事業者、通販物流を新規に立ち上げるDtoC企業など
Amazonのセラー向け分析・学習SaaS「Ubun BASE」、レビューリクエストの自動化など3つの機能を追加 「Ubun BASE」はAmazonセラーに特化した無料のマーケティング支援ツール。分断する複数のAmazonデータを統合し、利益拡大のための施策立案をサポートする
JALとポケットマルシェが生産地オンラインツアーを実施。関係人口の創出をめざす JALとポケットマルシェは生産現場をオンラインで配信する「JALふるさと応援隊とお届けする ポケマルライブ ふるさと応援ツアー」を行う
9割以上がキャッシュレス決済を利用。モバイル決済がクレジットカードを上回る【コロナ禍におけるキャッシュレス意識調査】 電通のプロジェクトチーム「電通キャッシュレス・プロジェクト」が行った「コロナ禍における生活者のキャッシュレス意識調査」によると、生活者の9割以上がキャッシュレス決済を利用しているとわかった
【中小メーカーのDX調査】卸販売のデジタル化は約6割、EC利用者の半数が「売上増加」を実感、約4割が「人材不足」の課題 全国の従業員規模300人以下の物販系中小メーカー勤務者514人に、ラクーンコマースがコロナ禍におけるEC活用・DX推進に関する実態調査を実施した
オイシックス・ラ・大地の物流センターで配送トラブルが発生した理由 オイシックス・ラ・大地によると、物流センター移転初日に大量の商品が想定していなかったタイミングで同時入荷するなど受け入れが混乱、その他の多くの工程に波及したという
【楽天SOY2021】総合グランプリは2年連続で上新電機、2位はエクスプライスの「XPRICE楽天市場店」、3位は「アルペン楽天市場店」 「楽天市場ショップ・オブ・ザ・イヤー2021(楽天SOY2021)」は、「楽天市場」に出店する5万店舗以上のなかから、「購入者からの投票」「2021年の売り上げや受注」などを主な基準に優れたショップを選出して表彰する
JALが出品形式の中国向け越境EC支援、「WeChat」で日本の名産を販売 「WeChat」内に公式ミニプログラム「日本航空優選」を開設、全国の自治体や地域創生に取り組む企業・団体と連携し、各地の加工食品、日本酒、工芸品、化粧品などを販売する
ヤフー、アスクル、出前館がクイックコマース「Yahoo!マート by ASKUL」を本格展開 「Yahoo!マート」は、ZHD、ヤフー、LINEが集客やポイント施策などのマーケティング活動を支援、アスクルが商品の販売、出前館がフードデリバリーサービスのインフラを活用して商品配送を行う即配サービス
エドウインが公式ECサイト「EDWIN ONLINE MALL」にサイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入 エドウインは公式ECサイト「EDWIN ONLINE MALL(エドウインオンラインモール)」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入した
スマホの非接触決済サービス利用上位は「モバイルSuica」「iD」「楽天Edy」 MMD研究所が発表した「2022年1月スマートフォン決済(非接触)利用動向調査」によると、スマホの非接触決済サービス利用上位は「モバイルSuica」「iD」「楽天Edy」
商品を検討時に利用するのは18-34歳で「Amazon」が46%、35歳以上で「楽天市場」が52% ニールセン デジタルが発表した「Nielsen Online Shopping Report 2021」によると、2021年の日本におけるEC利用動向
「LINEギフト」で2021年に最も贈られた配送ギフト、男女ともにルタオの「フロマージュ」 「LINEギフト」において2021年最も贈られた配送ギフトは男女ともにルタオの「ドゥーブルフロマージュ」。eギフトはスターバックスの「ドリンクチケット」
「ecbeing」の2020年流通総額は6392億円、主要ECサービスでは6位にランクイン 国内14のモール、カートサービス、パッケージサービス、フリマアプリなどの2020年(1月~12月)流通総額を含めたランキングでは、トップは「Amazon」、2位が「楽天市場」、5位のメルカリに次いで、「ecbeing」は第6位にランクイン
新聞配達網をラストワンマイルに活用――薬王堂が河北新報社のネットワークを通じてEC商品を自宅に配送 河北新報社は、新聞配達のネットワークを活用した新たなビジネスモデルとして、顧客宅へのラストワンマイル配達を展開する
ヤフー新社長にeコマース革命旗振り役の小澤氏、新生ヤフーは「『!(びっくり)』『おもしろさ』にこだわる」 ヤフー新社長に就任する小澤隆生氏は、楽天のオークション事業担当執行役員、楽天野球団の取締役事業本部長を経て、ヤフー(現在はZHD)に入社した
GMOペパポ、「カラーミーショップ」の月額費用無料「フリープラン」で利用できる機能を追加 「カラーミーショップ」のプランの1つである「フリープラン」で利用できる機能が追加になった。商品情報の一括登録などが行える
車を商品の受け取り場所にする「車内置き配」。KDDI・ヤマト運輸などがデジタルキーを活用した実証実験 車を商品の受け取り場所にする「車内置き配」はすでに中国で進んでおり、「京東商城(JD.com)」を運営する京東集団は2018年から始めている。
食材の受け取りをJRの駅改札で。JR東日本とクックパッドが「クックパッドマート」でサービスのトライアルを実施 クックパッド、東日本旅客鉄道(JR東日本)、JR中央線コミュニティデザインの3社で、生産者や市場から直接食材を届ける生鮮食品ECプラットフォーム「クックパッドマート」の商品を、駅の改札で受け取ることができるようにする
MBSグループがソーシャルECの「ひなたライフ」を連結子会社化、テレビショッピング+EC+SNS連動のECメディアをめざす ひなたライフは、2017年のECビジネス開始以降、ソーシャルコマースで成長「ひなたぼっこのような温かい暮らしのお手伝い」をコンセプトに、ライフスタイル雑貨や家電を販売している
高校生へEC業界のキャリアに関する対話型授業やワークショップ。「カラーミーショップ」が高校生の進路支援プログラムに参画 GMOペパボが運営する「カラーミーショップ」は、一般社団法人「HASSYADAI social(ハッシャダイソーシャル)」が取り組む高校生向けの進路支援プログラムに参画する
酒メーカー「日本盛」の新規事業。酒類事業、化粧品事業に続き「医薬品通販事業」に参入した理由とは 日本盛は、自社敷地内に「薬店日本盛」を設置し、2022年2月22日に第3類医薬品「フシコウコウEZ錠」を発売する
Amazonの2021年売上は4698億ドルで21%増、日本円で51兆円。直販ECは2ケタ増の2220億ドル、初公開の広告サービスは311億ドル Amazonが2月3日に2021年度の決算を発表、新型コロナウイルス感染症拡大で売上高は好調に拡大している