調査データ

通販新聞社はコールセンター事業を手がける企業の2020年度売上高を調査。通販利用の増加やコロナ関連業務の対応により、多くの企業が業績を伸ばしました

日本貿易振興機構（ジェトロ）の「2020年度 日本企業の海外事業展開に関するアンケート調査」によると、国内外での商品販売でECを利用したことがあると回答した企業は回答企業全体の33.3％

世界のEC市場規模予測や地域別EC市場データ、越境EC市場規模およびEC利用者の推移、EC市場データランキング、各国のEC市場環境比較表などを掲載した海外進出・越境ECに必見の1冊

1回目の「緊急事態宣言」による消費支出、ネット通販利用の変化などを振り返る

2020年8月20日～2020年9月3日までの14日間、「Amazon」「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」「価格.com」の表示スピードを測定。また、各ECモール店と自社ECサイトの表示スピードを比較しました。Googleの新たなUX指標である「CoreWebVitals（コアウェブバイタル）」指標における主要ECモールの表示速度も調査しました。各調査結果を発表します

2019年12月27日（金）～2020年1月10日（金）までの14日間、EC売上高上位200社のモバイルサイトの表示速度を調査。カテゴリー別の結果を発表します。

ジャストシステムが運営するセルフ型ネットリサーチ「Fastask（ファストアスク）」の定点調査結果をレポート。ファッション系ECの中から、「ZOZOTOWN」「UNIQLO」「SHOPLIST」の2020年1月調査結果について

アジア太平洋、北米、中南米、欧州、中東・アフリカなど、主要30の国・地域のECデータ、消費動向、法律の動きなどをまとめた『海外ECハンドブック2019』。海外進出、越境ECに役立つ点などについて著者のトランスコスモスさんに聞きました

通販新聞社は通販実施企業を対象に「今後の市場予測」についてアンケート調査を実施。「拡大する」と回答した企業の割合は69%。他方で景況感は消費増税の影響で「下がっている」と回答した企業が前年より大幅に増えた

ヤフーからアスクルに派遣された輿水取締役は株主総会で「昨年来、ロハコの事業を何とかよくしようと社内取締役などとかなりディスカッションしてきた。その中でアスクルのためにあらゆる選択肢を考えている中で、その1つとしてロハコをやめたり、譲渡するということも検討していたが、それは社内でしっかり審議をして取締役会で譲渡はしないと決めたので今は一旦、そういう予定はない」と回答した

通販新聞社が7月に実施した「第72回通販・通教売上高ランキング調査」によると、上位300社の合計売上高は7兆5927億円、伸び率は昨年同時期調査と比べ5.6%増だった

東京、上海、台北、ジャカルタ、シンガポール、バンコク、クアラルンプール、ハノイ、マニラ、ムンバイの10都市のEC利用実態調査

Amazonの市場規模はどの程度なのか。米Amazonが公表した「年次報告書」から2018年のアマゾン日本事業や米Amazonの売上内訳、売上推移をまとめた。ドルベースの売上高は138億2900万ドルで前期比16.1％増（2017年の日本事業売上高は119億700万ドルで、前の期比10.3％増）。年商や流通総額、業績推移が気になる方は要チェック。【Amazonの2018年実績まとめ】

消費者庁「打消し表示に関する実態調査報告書」（平成30年版）まとめ

“売れる”を冠した社名使用に関する許可を得るために、売れるAbemaTV社のスタッフが訪れたのは、EC業界で有名な売れるネット広告社だった……

残暑に急増するEC用定番キーワードとは？

上位300社の合計売上高は6兆5806億円で、伸び率は2016年同時期の調査と比べ6.4%増

「キーワード」は、人それぞれによる商品の呼び方だけではなく、性別や生活スタイルによる「ニーズ」の違いも大きく反映する

イケアのオンラインストアが本格オープン。国内の家具・インテリアEC市場への影響は？（連載第14回）

中国EC市場についてゴールドマン・サックス社が調査結果を発表、2016年から2020年にかけての年間平均成長率は23%を維持すると予測

直近3か月のアクセス上昇率と、ジャパネットとアーバンリサーチの流入元を調査（連載第12回）

越境ECサービスの送料も無料になる中国アマゾンのプライムサービスがスタートしたことで、海外から購入する中国のアマゾンユーザーが拡大

中国政府は「一人っ子政策」を廃止し、どんな夫婦も2人まで出産することを認める「二人っ子政策」を2016年にスタート

通販新聞が実施した「2016年の通販業界10大ニュース」。今後の市場動向にとって重要だと思う項目を受け付けランキング化した