江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる! 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日(木)に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー+交流会【5/27+28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開! 交流会ありのリアルセミナー【5/27+28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
コーセーやキーコーヒーなどの事例に学ぶCX改善、ショート動画活用でCVR2倍事例、「Amazon Pay」10年の進化などが学べる懇親会ありのイベント【5/27+28開催】 EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
JR東日本の新幹線荷物輸送トライアル、東京駅で過去最大の約200箱を荷下ろし。新たな物流インフラの構築へ JR東日本グループが実証実験を続けている新幹線荷物輸送。2023年9月は東京‐長野間をトライアルの対象とし、約700箱の荷物輸送を行う
キーワード入力機能「ZETA SEARCH サジェスト」がリテールメディア広告エンジン「ZETA AD」と連携 ハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」とも連携。サジェスト検索機能も強化した
LTVを高める「広告」と「物流」戦略について学べるオンラインセミナー【10/17開催】 スクロール360、アナグラム、シッピーノは「LTV」「リピート率」の向上をメインテーマにしたオンラインセミナーを10月17日(火)に開催する
日本郵便が始めた地域内の流通をサポートする配送サービス「ぽすちょこ便」とは 「ぽすちょこ便」は、地域内で“ちょこっと運んでほしい”といった利用者ニーズに応える配送サービス。オペレーションの簡素化、郵便車両の空きスペース活用で、配送料は290円(税込)に抑えている
【当日申込できます】今日から開催のECイベントは老舗「西川」、オールバーズ、石井食品、シャボン玉石けんなど登壇 ネッ担オンラインセミナーは当日申込も可能!「急遽時間ができた」「登録を忘れていた」「急遽見たいセッションができた」といったEC実施企業の方は、イベントページをぜひチェックしてください
「カラーミーショップ」が「Amazon Pay」と「WordPress」の月額利用料を無料化、その理由は?【GMOペパボのEC事業部長に聞いた】 ネットショップ作成サービス「カラーミーショップ」が、10月2日(月)から「Amazon Pay」の月額固定費用と「WordPress」の月額利用料の無料化を開始した
長年使い続ける通販化粧品があると回答は約8割。支持の理由は? 購入の決め手は? 50代以上女性の購入実態調査まとめ 調査結果によると、通販で化粧品・スキンケア商品を購入するときの情報収集はWebやSNSが大半を占めている。また、長年愛用するブランドがある人も多い。調査結果から消費者心理に迫る
ECとブランドサイトを統合した三陽商会の狙いは? メディアコマース化+OMO推進をめざすEC戦略 三陽商会はブランドごとに分かれていたブランドサイトとECサイトを統合。「SANYO ONLINE STORE(サンヨー オンラインストア)」としてリニューアルオープンした。メディアコマース化、OMOを推進する
カスタマーサクセスの効果を感じた層の7割で「売上が向上した」【カスタマーサクセスに関する実態調査】 「カスタマーサクセスに関する実態調査 第四弾」によると、カスタマーサクセスの効果を感じている層の約50%がタッチモデルの構築やフェーズ分け運用をしており、77.2%が「売上高が向上した」と感じている
髙島屋が商品購入型のクラウドファンディング事業をスタート 名称は「髙島屋クラウドファンディング」。百貨店に馴染みのない若年層も含めた新規の顧客層との接点拡大につなげるほか、次世代に残すべき商品や技術を発掘し文化・産業の発展にも寄与していくとしている
【顧客満足度の高いECサイト】ヨドバシカメラが10年連続1位、ECモールでは「楽天市場」がトップ JCSI(日本版顧客満足度指数)調査では、顧客期待、知覚品質、知覚価値、顧客満足、推奨意向、ロイヤルティ、感動指標、失望指標、CSR指標の計9指標を算出している
「洋服の青山」がバーチャル試着サービス、「オンライン上では商品の着用イメージがわきにくい」などの悩みを解決 青山商事は公式ECサイトにバーチャルで試着できる機能を備える。顧客は自宅のクローゼットの洋服と組み合わせながら、気になる商品を“試着”できる仕組み。ECの売上アップにつながる取り組みとなるか?
アマゾンジャパンが災害支援物資の保管・配送拠点「Disaster Relief Hub」を相模原市に設置 「Disaster Relief Hub」は、災害支援物資を保管し、自然災害で被災した人へ迅速かつ効率的に支援物資を届けるための拠点。大規模自然災害が発生した場合、拠点から72時間以内に被災地へ支援物資を配送する
ファミリーマートが始める荷物の発送+受け取りができる自社運用のスマートロッカー「ファミロッカー」とは 「ファミロッカー」にさまざまな荷物を集約することで配送を効率化。店舗業務の削減効果、顧客の利用実績、事業性を精査して本格展開の検討を進めていく
「ヤフオク!」「PayPayフリマ」の「おてがる配送」、配送サービスの一部で送料値上げ 「ヤフオク!」「PayPayフリマ」では10月4日0時以降、「配送会社が荷物の発送受付を完了」した商品から、「おてがる配送」の新料金を適用する
「LINEヤフー株式会社」が発足、コマースカンパニーCEOは上級執行役員の秀誠氏 LINEヤフーの組織体制は、検索、コマース、ローカル・UGC、メディア、エンターテイメント、コミュニケーション、マーケティングソリューションという7つのカンパニー体制。カンパニーCEOが事業領域の経営に権限と責任を持つ
EC売上300億円をめざすヒマラヤのEC戦略とユニファイドコマースとは ヒマラヤの2023年8月期におけるEC売上高は前期比10.9%増の160億円、EC化率は26.6%。将来的に300億円規模に拡大する
宅配水事業などのナック子会社が総合ECサイトを開設。家具・家電や、美容・健康商材などを販売 ナックグループでは、化粧品通販のJIMOS、美容・健康商品のEC事業を行うアップセールなどが通販・ECを展開している
CBcloud、はぴロジ、トランコムが通販・EC事業者向けに共同展開するラストマイル配送「ピックゴー宅配」とは 物流3社は、荷主企業やエンドユーザーに対してより多くの付加価値を提供することを狙いとした配送サービスを共同で提供する。各社の強みを生かした新サービスの詳細を解説する
ダスキンが越境ECビジネスに参入、海外向け公式ECサイトを開設 日本で人気のダスキン家庭向け清掃・衛生商品を中心に28品目をラインアップ。販売状況を踏まえ、その他ダスキンブランド商品の拡充を進めて行く予定
EC担当者の悩み解決&スキルアップにつながるノウハウを学べるセミナー【10/14開催】 大手通販・EC企業のEC責任者を務めた中島郁氏(ネクトラス 代表取締役)、北海道の海産物や農産品などをネット販売するノース物産のEC責任者を務めた鈴木洋一氏(ヨーシー代表取締役)などが登壇
物流代行サービスを初期費用・固定費不要の従量課金制で提供、プロロジスとSTOCKCREWの業務提携で実現 プロロジスとSTOCKCREWが業務提携、小規模EC事業者向けの物流オペレーションを拡張する。自立自走型ロボット(AMR)を100台導入し、標準化した物流オペレーションの提供で完全従量課金制のサービスを実現した
オルビスが冷凍惣菜事業に参入。冷凍デリ「INNER COLOR DELI(インナーカラーデリ)」をスーパーや一部オンラインで販売 5品目を展開し、2023年10月10日(火)から食品スーパー「マルエツ」「カスミ」などのほか、アプリ「Scan&Go ignica」で販売する
ジャニーズのECサイト「ジャニーズショップ オンラインストア」を終了へ、時期は「調整中」 ジャニーズ事務所は10月17日付けで社名を「株式会社SMILE-UP.」に変更すると発表、創業者のジャニー喜多川元社長の性加害問題の補償が終了した後、廃業するとしている
外食チェーンのコロワイドがECビジネスに参入、「大戸屋」「かっぱ寿司」などのブランドを集めたECサイトをオープンへ コロワイドが立ち上げるECサイトの名称は「コロワイドオンラインショップ」。本オープンは10月12日で、先行して「お節料理」の販売をスタートしている
ワコール、フェムケアブランドを初展開。一部商品はナリス化粧品と共同開発 ワコールはこのほど、フェムケアブランドを初展開した。最適なセルフケアを提案するデジタルコンテンツと、セルフケアをサポートする商品をラインアップする
店研創意、BtoB-ECサイト内にバーチャルショールームを開設。アパレル・雑貨店・量販店向けの店舗内家具を陳列 BtoB-ECサイト内に、法人向けのバーチャルショールームを開店した店研創意。リアルのショールームのような感覚で什器を確認できるサービスをめざしてバーチャルショールームの開発を決めた
「置き配」「コンビニ受取」「ゆっくり配送指定」などでポイント付与【政府の再配達削減策】 政府の「我が国の物流の革新に関する関係閣僚会議」が「物流革新緊急パッケージ」を取りまとめた。再配達の半減に向けて、コンビニ受取、置き配、ゆとりある配送日時の指定など消費者の行動変容を促すポイント還元事業の実施を盛り込んだ
ECアプリ+ゲームで「楽しい買い物体験」をめざすシェア買いアプリ「カウシェ」のゲーミフィケーション導入の狙いとは アプリ上の農園で作物を育てて収穫すると、作物に関連した100%オフクーポンが発行される仕組みのゲーム機能「カウシェファーム」をECアプリに実装した
アダストリアが始めたフリマサービス「ドットシィ」とは?スタッフの出品からスタート、将来はユーザー出品も視野に アダストリアのフリマサービス「ドットシィ」は、グループスタッフと会員をつなぐプラットフォームとして展開。ファッションを楽しむ個人同士をつなげ、「気軽に欲しいもの・好きなものに出会うことができる」「使いやすくて安心」というサービスをめざす
東急、海外ブランドのオンライン卸売プラットフォームを開設。「登録無料」「小ロット可」で仕入れできる仕組みとは? 出張を伴うコストのかかる仕入れが難しい事業者が増えているという。東急はこうした課題を解決するための海外ファッションの法人向けオンラインプラットフォームを提供する
MetaLab、“推し活”促進のプラットフォーム新設。クリエイター向けECシステム運営のSKIYAKIと連携、第1弾はメタバース MetaLabは、クリエイター向けのファンプラットフォームを提供するSKIYAKIと連携し、「推し活」を切り口としたオンラインサービスの提供を始める。新たなビジネスチャンスとなり得るだろうか?
【ライトオンのEC戦略】自社EC強化で2026年に売上約40億円、EC化率9%超えを計画 ライトオンは新たな中期経営計画を発表。2026年にEC売上39億円、EC化率は9.3%を計画。自社ECの強化を重点施策として掲げている
不二家、洋菓子の予約受付サイトをオープン。冷凍で全国に配達+店頭受け取りに対応 不二家は予約受付サイトを新設した。商品の配送にも対応し、店舗が近くにない顧客のニーズにも応える。今後は対応商品のラインアップ拡大を予定している
「PayPay」のミニアプリに「ZOZOTOWN ヤフー店」を追加 「PayPay」への「ZOZOTOWN ヤフー店」の追加は、決済のほか、資産運用、金融関連サービス、ショッピング、映画館予約、フードサービスなど幅広いジャンルのミニアプリを提供することで、ユーザーの生活をより豊かで便利にする「スーパーアプリ」へ向けた取り組みの一環
2万8800通りから組み合わせて家具を注文できる関家具の自社EC「SEKIKAGU ORDER」とは? 家具のオリジナルブランドを多数展開する関家具は、4社目の自社ECサイトを開設した。オーダーに特化したサイトと位置付け、ユーザーに商品だけでなく“家具を作る楽しさ”も提供するという
アスクルが消費者向けECの本店と「Yahoo!ショッピング店」を統合、「LOHACO by ASKUL」をヤフー店として展開 本店の「LOHACO by ASKUL」を「Yahoo!ショッピング店」として10月23日にリニューアルオープンする
テレビ東京と住友商事が始めるEC+テレビ連動の次世代型D2C事業とは? テレビ番組やECサイトをなどを連動。メディアコンテンツを通じてファンコミュニティを形成、物販、コンテンツ、広告を連携して収益化を図っていく
「ZOZOTOWN」の商品受取を「置き配」に初期設定。選択率は2倍超+対象商品の約7割が「置き配」配送に 2023年9月末から、初期設定を「置き配」に設定しているZOZO。対面受け取りを初期設定にしていた従来と比べて、消費者の配送の選択はどのように変化しているのだろうか
「ecforce」のSUPER STUDIOが提供を始めた次世代型店舗予約・顧客管理システム「ecforce check」とは SUPER STUDIOは「ecforce check」の提供を機に、「ecforce」を統合コマースプラットフォームとして本格的にオフライン市場へ進出する
パルがインフルエンサーの個性を引き継ぐAIチャットをリリース。本人さながらの対話を実現 パルはアパレルに特化したAIチャットボットの運用を期間限定でスタート。インフルエンサースタッフの個性をAIが学習し、コミュニケーションに生かすという
NTT西日本子会社の個人情報流出問題が通販企業にも影響。山田養蜂場は約400万件、フォーマルクラインは約19万件の流出可能性 山田養蜂場、東洋新薬グループのフォーマルクラインは、テレマーケティング業務をNTTマーケティングアクトProCX(NTT-MA)に委託していた