52ページ目：EC・通販会社 | Page 52 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

ニッセン、「セブン-イレブン」店頭でECや通販カタログの商品受け取りを9月末に開始

スタート当初では、スタートアップキャンペーンなどで利用者の拡大を図る方針

ロコンドが中国のEC市場に進出へ、「Tmall」「JD.com」といったモールで展開

中国市場では独自ドメインの「LOCONDO.jp」ではなく、モール出店で展開する予定

動画とファッション誌で販促するECサイト「Color」、「fifth」のコードシェアが開設

動画活用やファッション誌との大型タイアップなどで、「動画×ファッション誌」というマーケティングを展開

通販・EC担当者必見、消費者契約法の見直し状況&詳細がわかる説明会9/10開催

消費者委員会事務局の担当官が中間取りまとめの内容について解説

月間1600万PVのWebメディア「ハニカム」連動のECサイトが閉店へ、スタートトゥデイグループ会社

スタートトゥデイの孫会社にあたるハニカムは、8月31日でECサイト「JUST LIKE HONEYEE（ジャストライクハニー）」を閉店する

アーバンリサーチ、「楽天ID決済」を自社ECサイトに導入

支払い金額に応じて楽天のポイントをためたり使用できる環境を整え、楽天会員の利用を促進

ニッセンHDが大型家具の通販・ECから撤退へ、希望退職120人の募集も開始

大型家具の通販である「ニッセンブランド大型家具事業」は2014年12月期で売上高158億円、営業損失は12億円の事業規模

イオン子会社が香港向けECを開始、楽天の海外販売サービスを活用し生鮮食品を展開

イオンの通販子会社、イオンダイレクトが香港向けに「新鮮直送～Japan Premium Online Shop～」を展開

アーバンリサーチ、ECサイトの商品を店舗で取り置きするサービスを開始

アーバンリサーチの会員が対象で、24時間いつでもECサイトから実店舗での商品取り置きができる

女性向けアパレル通販「神戸レタス」、約4万件の顧客情報漏えい問題の調査結果を公表

マキシムではカードや決済に関する情報は保持していないため、決済関連情報の漏えいの可能性はない

ロコンドが「楽天市場」に「LOCOMALL」を初出店、楽天は返品送料無料特集を展開へ

税込3000円で送料無料、30日間返品無料といったサービスを、自社サイトと同様に展開

同性カップルの社員にも結婚祝い金&休暇、オークローンが慶弔規程を改訂

ダイバーシティ推進の一環として慶弔規程を改訂した

ハミィ、「Amazon ログイン&ペイメント」をHamee本店に導入

Amazonアカウントでログインと支払いができるようにし、利便性向上、新規顧客の獲得につなげる

アパレルブランド「STUDIOUS」などのステュディオス、東証マザーズに9/2上場へ

想定価格2770円の場合、株式公開にあたり市場に吸収される金額を意味する吸収金額は、合わせて約10億円

楽天市場店限定のパンセが人気で販売開始4カ月で1000セット突破、十勝たちばな

通年品3種類に、季節パンセ2種類をセットして、送料込で1000円で販売

キリンが地域産品のECを開始、東北復興など地域活性化支援プロジェクトを通じ商品開拓

地域で発見した特徴のある商品を、運営するキリンオンラインショップ「DRINX（ドリンクス）」で販売

決済事業のパス、化粧品通販のマードゥレクスなど健康・美容関連の2社を買収

セールスプロモーション活動の企画・制作・運営を行うジークスからそれぞれ51%の株式を取得

DIYのEC手がける大都がVC2社から4.5億円調達。役員に元ナチュラム山内拓氏就任

ベンチャー投資会社のグロービス・キャピタル・パートナーズとみずほキャピタルを引受先とする第三者割当増資を実施

「タミヤショップオンライン」で10万件超の情報流出の恐れ、不正アクセスが原因

カード情報は決済代行業者が保有しているため流出していない

ヨドバシカメラ、ネット通販の無料当日配送サービスの対象地域を長崎県と大分県に拡大

「配達料金無料でご注文当日お届け」の対象エリアは長崎県長崎市、佐世保市、大村市、諫早市と大分県全域

ラオックスが「天猫国際」に8/1出店へ、約79兆円の消費者向け中国EC市場を開拓

「Tmall」への出店は、アリババグループの日本法人が提供する中国EC出店支援サービスを利用

エアコンと純正リモコンの専門ECサイトを開設、ベイシア電器

検索ユーザーを取り込みネット通販売り上げの拡大につなげる

ネバーセイネバーの「ラズレナ」で3701件のカード情報が漏えい、OpenSSLの脆弱性が原因

通信を暗号化して情報を送信する際に利用しているOpenSSLの脆弱性が原因

ディノス・セシールの通販サイトで不正受注被害、外部漏えいの情報を第三者が悪用

外部のECサイトなどから漏えいした顧客情報が、ディノス・セシールのサイトで悪用された

ロコンドが伊ファッションブランドの自社ECサイトを支援、サマンサなど含め4社目

「BOEM事業」はブランド向け自社ECサイトの開発・運営事業で、ロコンドのプラットフォームを活用できるのが特徴

女性専門の中古ゴルフウェアECサイト「CURUCURU Reuse」を10月開設、ゴルフ・ドゥ

ニッチながら成長余地が大きいと判断、ゴルフウェアECを展開するCURUCURUと共同で運営する

消費者庁らがカニ通販のKyoeiと北一グルメに業務停止命令、不実告知など特商法違反で

7月10日から10月9日までの3か月間、2社に対し電話勧誘販売に関する業務の一部を停止するよう命じた

子どもの夏休みの宿題に使える「自由研究ノート」キットをリリース。TOLOT

ワンコインフォトブックの「TOLOT」が夏休みの自由研究に使える「自由研究ノート」をリリース

ファンケルが機能性表示食品「えんきん」のTVCMを放映、俳優の村田雄浩さんを起用

ファンケルによると、サプリメント計上の機能性表示食品のテレビCMは日本初という

アパレルECのサルースがMBO、創業者の木下社長がソフィアHDから4405円で譲受

サルースは前期末で約3億6000万円の債務超過に陥っているため、財務基盤の改善が急務となりそうだ

VOYAGE GROUPが8月に化粧品ECを開始、30～40代女性向け「ViTAKT」を販売へ

連結子会社で、通販化粧品の企画・開発・販売を手がけるゼノシスが通販事業を展開

「グレイル」運営会社Gioの子会社代表が辞任、親会社の社長逮捕が影響か

6月30日にGioの塚原大輝社長ら2人を大阪府警が不正競争防止法違反容疑で逮捕したことが影響したとみられる

販促費6億円増で今期売上高は1.5倍の300億円に、アスクルとヤフーの「ロハコ」

運営開始3年目となる2015年5月期の売上高は前期比64.7%増の199億4400万円だった

マツモトキヨシがオムニチャネル化を推進へ、ネットとリアルの連動サービスを開始

リアル店舗、ECサイトなどチャネルごとに独立したサービスを統合、公式サイトを刷新した

新日本プロレスで約1.1万件のカード情報が漏えい、チケット販売などの公式サイトで

顧客情報が流出したのは最大で1万8000件。クレジットカードはそのうち1万1155件

ロコンドが返品理由集めた「ビッグデータ」を消費者に公開、商品選びに役立てる

過去1年間に1000点以上返品されたブランドに関する返品理由を集計・編集した「返品レポートページ」を公開

ショップチャンネルの15年3月期売上は1365億円で18期連続増収、純利益は145億円

ネット通販の割合は2割程度と推測されており、300億円前後だったとみられる

ファッションECサイト「グレイル」の社長が逮捕、人気ブランドを模倣し販売した疑い

ファッションECサイト「GRL（グレイル）」を運営するGioの塚原大輝社長ら2人を不正競争防止法違反容疑で逮捕

ビックカメラ傘下のソフマップ、「Amazonマーケットプレイス」に出店

「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」にも出店しており、モールでの販路を広げている

カメラのキタムラ、「安心の5年間保証」をECで販売する家電製品にも適用

これまでカメラ用品を対象とした「安心の5年間保証」を家電にも広げる

約2.8万件のカード情報が漏えいか、「イタリア自動車雑貨店WEBサイト」に不正アクセス

Webサーバー内にバックドアプログラムが設置されたことによるプログラム改ざんが原因

村田園の通販サイトでカード情報1959件が漏えいの恐れ、セキュリティコードも

カード会員データ（氏名、カード会員番号、住所、有効期限、セキュリティコード）が流出した恐れがある

ヨドバシカメラ、ECと店舗のサービスをほぼ統合。オムニチャネル対応サービスを拡充

店頭購入商品の配送無料、1万円超の高額商品の90日間補償といったサービスも店頭で利用できるようにした

オンワードとラオックスが衣料品の合弁設立、海外ECと免税店で訪日客に販売

ECとリアル店舗を融合したオムニチャネル戦略を推進

ハンコヤドットコムが成田空港に実店舗、訪日外国人向け販売を強化

通行人の興味を引くように、店舗正面に水に反応して輝くLEDボードを設置

ピーチ・ジョン創業者の野口美佳氏が退社

2015年3月期のピーチ・ジョンは営業損失63億円を計上、その影響を受けた可能性も

ニッセンが販売した折り畳みテーブルで負傷事故、約4000台の自主回収を開始

輸入・販売した折り畳みテーブル「フリーテーブル」が対象商品で、4044台を販売済み

「ニトリネット」が運営を再開、商品詳細ページで店頭在庫を表示する機能など追加

プログラムの改修、CPUの強化などサーバー増強を進め、6日ぶりにECサイトを公開した

閉鎖状態の「ニトリネット」が6/23にサイト運営を再開、不具合の主因はCPU不足

リニューアル遅延の原因は、CPUの不足、委託先でのプログラムの不具合が主な原因という

ニトリの通販サイトで商品購入できない状態が続く、リニューアル前にエラーが発生

6月23日午前6時現在もECサイトのトップページは「サイトリニューアル作業遅延のお知らせ」を掲載している

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