健康食品

健康食品の製造受託を行う大手4社が新団体を発足した。乱立する健食団体のなかでどのように存在感を示せるかが注目される

報告漏れや遅延の原因を「社内で徹底できていなかった」と振り返る、小林製薬の山根聡社長。「紅麹」問題の余波がまだ収まらないなか、小林製薬が掲げる今後の改善や方針を聞く

小林製薬の「紅麹」サプリをめぐる健康被害の報告が増え続けている。企業体質の問題や業界への影響など、最新状況をまとめる

一般メディアが機能性表示食品制度に対して集中して批判。ただ、機能性表示食品制度は、今回の非常時に安全弁として十分に役割を果たしたという。健康食品であれば消費者庁は完全に「打つ手なし」だった可能性も

インシップ広告差止訴訟の係争が続いている。地裁に続き、高裁も適格消費者団体の差止請求を棄却した。12月に高裁でも適格団体が敗訴した。これまでの争点や双方の主張をまとめる

インシップが展開する健康食品の広告表示が優良誤認に該当するとして、適格消費者団体が差止請求訴訟をしてきた係争。地裁は請求棄却とし、高裁も地裁の判断を踏襲した。係争の要点を解説する

コロナ禍を経て、主力のコラーゲンサプリを中心に売り上げを伸ばしているニッピコラーゲン化粧品。新規、リピートとともに好調という。足元の状況と今後の構想を鈴木社長が語る

ファンケルは、資本提携するキリングループとの協業で、「カロリミット」ブランドから飲料を発売した。飲料分野の協業はこれまでにも実績を持つ。新商品は機能性飲料市場でのシェア拡大を見込む

日本通信販売協会（JADMA）が会員企業向けに実施した売上高月次調査集計によると、2022年の総売上高は前年比0.1%増の1兆4405億9400万円だった

山田養蜂場が景品表示法の措置命令を受けた。社内には広告表示に疑問を抱く者もいたが、声をあげずらい構造だったようだ。命令に至る背景には何があったのか、〈上〉〈中〉〈下〉の3本構成で解説【この記事は〈中〉】

なぜオリックスが業績悪化したDHCを買収したのでしょうか。その背景や狙いとは。未上場のまま、一代で1000億円企業に育てた吉田会長の退任後、オリックスはコンプライアンス体制やコーポレートガバナンスを強化し、DHCの事業育成に取り組む予定だとしています。最近ではDHCは低価格戦略を展開してきましたが、競合他社の付加価値戦略に対抗できず、売上が低迷していました。

日本通信販売協会の売上高月次調査集計によると、対象約120社の2022年度上半期（4月～9月）の総売上高は前年度比1.8%減の6898億円だった

売れるネット広告社の代表取締役社長の加藤公一レオ氏と、化粧品・健康食品通販のpupu株式会社 荒巻里恵氏との対談

健康食品の広告における医師の起用に関する注意点（連載第43回）

健康食品や化粧品にかかわる法律、規制などについてわかりやすく噛み砕いて紹介（連載第19回）

健康食品や化粧品にかかわる法律、規制などについてわかりやすく噛み砕いて紹介（連載第16回）

健康食品の広告・表示と景品表示法など法律関係をわかりやすく解説

健康食品の機能性表示についてできるだけ噛み砕いてご紹介　連載第4回目