7ページ目：石居岳の記事（人気順） | ネットショップ担当者フォーラム

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顧客満足度の高い「ウォーターサーバー」ランキング、宅配水事業で後発の通販大手ジャパネットグループが1位

ミネラルウォーターを製造している山梨県・山中湖の自社工場隣にクラフトビールの醸造拠点となる醸造所「富士麦酒醸造所」。クラフトビール市場にも参入する予定

withコロナを乗り切る策は「マルチチャネルの強みの発揮」、ファンケルの2020年度戦略

通販、店舗販売、流通（卸）、海外などマルチチャネルで商品を販売しているファンケル。2020年度（2021年3月期）はマルチチャネルの特徴を生かし、通販を戦略チャネルと位置付ける

ブックオフグループ、売上1/3を15%のアプリ会員が生むアプリ戦略

ブックオフ利用客のうち15％のアプリ会員で売上高の3分の1を占める状態をめざすアプリ戦略を掲げている。

Amazonの西日本最大のアマゾン尼崎FCフルフィルメントセンター、内部を公開

尼崎市と周辺地域で2000人以上の雇用機会を創出。日本発の仕分け技術を採用し、働く人を考慮した安全で効率的な作業環境を提供しているという

そごう・西武が新しい買い物体験を提供するために開業したメディア型OMOストア「CHOOSEBASE SHIBUYA」とは

百貨店業態では珍しい店舗とECの完全在庫連携を実現。「CHOOSEBASE SHIBUYA（チューズベースシブヤ）」は、店頭・ECのシステムやオペレーションを融合し、オンラインとオフラインを自由に行き来できるOMOストアの仕組みを導入している

Amazonフレッシュ、初の単独物流拠点「葛西フルフィルメントセンター」を開設

新設する物流拠点「Amazonフレッシュ葛西FC」は、既存の「Amazon川崎フルフィルメントセンター」内の「Amazonフレッシュ」占有スペースに続く2つ目の「Amazonフレッシュ」専用物流拠点

ビューティガレージが始める美容サロン向けネットショップ構築サービス「Salon.EC（サロンドットイーシー）」とは

「Salon.EC」は、美容室やエステサロンなどの美容サロンが、サロン専売品などを販売する「サロン公式ネットショップ」を構築するためのSaaS型サービス

コメリがめざすEC化率10%のネット通販戦略

コメリの2020年3月期のEC売上高は126億円でEC化率は3.6％。2021年3月期のEC売上高は前期比11.1％増となる140億円、EC化率は4.0％を見込む

エディオンが「Uber Eats」で家電などの販売・配達サービス、国内初の取り組み

エディオンが「Uber Eats」を活用して家電の販売・配送を行う取り組みは、日本の家電量販店として初。利用者はスマートフォンで「Uber Eats」のアプリから商品を注文、決済する仕組み

元アマゾンジャパンの星健一氏がオイシックス・ラ・大地のCOOに就任

星氏は2008年にアマゾンジャパンへ入社。1年半後、ディレクター、リーダーシップチームメンバー（経営会議メンバー）に昇進。ハードライン事業本部、セラーサービス事業本部、アマゾンビジネス事業本部の事業本部長を歴任し、創世期から成長期の経営層として活躍した

丸井グループがホビーEC「駿河屋」のエーツーと資本業務提携

通販新聞の姉妹雑誌『月刊ネット販売』で実施した売上高調査「ネット販売白書」では、丸井グループの「マルイウェブチャネル」は31位（EC売上高は241億円）、エーツーの「駿河屋」は48位（EC売上高は『月刊ネット販売』推計で175億円）

物価上昇、9割以上が実感。対策は「節約」、その分は預金に回すが5割

物価上昇を実感している費目について聞いたところ、一番多い回答は「食費」（86.8%）、次いで「水道光熱費」（61.2%）

Amazonが紙袋での配送を開始、梱包の簡素化で資材削減と顧客体験を向上

アマゾンジャパンは梱包資材の削減とより良い顧客体験の提供を目的に、梱包の簡素化を拡大した

JR東日本と千趣会の協業は3月から。「JRE MALL」に「ベルメゾン」をオープンなど

JR東日本が運営するECモール「JRE MALL」に千趣会の通販ブランド「ベルメゾン」が出店、JR東日本のエキナカで千趣会がイベントショップを展開する。ポイント連動施策も行う

アダストリアが「.st」に導入した、商品質問への回答でポイントを付与する「商品Q&A」機能とは

アダストリアがECサイト「.st（ドットエスティ）」に導入した「商品Q&A」は、アイテム購入前に疑問や不安を持った利用者が質問を投稿すると、そのアイテムを着用している従業員や購入客が質問に回答できる仕組み

百貨店の構造からの転換へ――大丸松坂屋百貨店が始めたサステナブル重視のファッションのサブスクEC業「アナザーアドレス」とは？

100%Web注文、サブスクリプション型のストックビジネスとすることで、従来の百貨店ビジネスが抱えるリアル店舗依存、フロービジネスからのビジネスモデル分散につなげる

EC利用世帯は42.8%、支出額の平均は月1.4万円［家計の消費実態把握調査2019］

利用世帯割合の月次推移を見ると、2019年はすべての月で40%を突破。12月は45.7%（前年同月比1.3ポイント増）で、月次で過去最高となった

ファーストリテイリンググループが従業員の年収を最大4割アップの報酬改定。「世界水準での競争力と成長力を強化するため」

ファーストリテイリングは、従業員1人ひとりが成果の実現に向けて、能力を最大に発揮できる組織のあり方、働き方を変革していくとしている

リアル店ならではのサービスを――アダストリアが店舗で全ブランドを試着予約できる新サービス「.st CONCEPT」開始

「.st CONCEPT」は、約20ブランドの商品をアプリ上で試着予約し、予約した対象店舗で試着や相談ができるフィッティングサービス。ブランドの垣根を越え、予約対象店舗でさまざまなブランドのアイテム試着などをできるようにするのが特長

「体験価値の最大化」を図るファンケルのOMO戦略。通販・店舗を使う顧客の継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍

「ファンケルらしいOMOの推進」は、店販・通販の両チャネルを使う顧客は、シングルチャネルのみの顧客に比べて、継続率は1.5倍、年間購入金額は3倍に達していることが背景にある

2021年度売上が17%増の395億円、営業利益は2倍増の17億円と好調のGDO、その理由は？

GDOの2021年12月期連結業績は、過去最高の売上高と当期純利益に。海外セグメントが大きく伸びた

DX人材はどう育てる？アスクルが始めた人材育成の独自研修プログラム「ASKUL DX ACADEMY」とは

「アスクルDXアカデミー」は、データやテクノロジーを使いこなせる人材を育成するカリキュラム

東証グロース市場に新規上場するペットヘルスケアECの「ペットゴー」とは

ペットゴーは、ペットゴーと連結子会社のペットゴープロダクツの2社でグループを構成。犬や猫といったペットを対象にした食事療法食、総合栄養食、ケア用品、サプリメント、動物用医薬品などを取り扱う

日本航空がスマートフォン決済サービス「JAL Pay」、2023年度にはタッチ決済など集約した新アプリをリリース予定

JALは、約3000万人の顧客基盤に対して航空以外の日常生活でサービスを提供し、マイルの「ためる」「つかう」領域を拡大する「JALマイルライフ構想」を推進している

青山商事がデジタル化を加速。「デジタル・ラボ」を全国100店導入でOMO型店舗を拡大する中期経営計画

青山商事が掲げた新中期経営計画では、①顧客接点拡大をめざしたDX戦略（OMO戦略・デジタル基盤整備）②成長分野（オーダー/レディス/フォーマル他）――といった拡大戦略を掲げている

リサイクルショップ「ワットマン」、玩具ECのホビーサーチを買収

るECサイトを運営。2020年6月期業績は、売上高が前期比6.4%増の15億4900万円、営業利益は同61.8%増の5500万円

日本航空グループが始めたECモール「JAL Mall（ジャルモール）」とは

JALは約3000万人の顧客基盤に対し、航空以外の日常生活でサービスを提供し、マイルの「ためる」「つかう」領域を拡大する「JALマイルライフ構想」を推進している

カテゴリ別シェア、ブランドランキング、物価上昇下でのメルカリ生活、世代別購入カテゴリなど【9周年データ数値まとめ】

「メルカリ」のコメント欄で最もやり取りが行われた数は最大1891件、最高齢ユーザーの年齢は100歳。日本最北端エリアで最も人気だったブランドは「プライド」、最南端エリアは「ユニクロ」

コロナ禍で消費のECシフトが加速、5月前半は前年比で＋21.1%、1月後半比で＋33.5%

コロナ禍の消費動向で「EC」シフトが加速しており、前年5月前半との比較でECは21.1%増、1月後半との比較では33.5%増となっている

ギフトの購入場所は「総合ECサイト」が1位、「デパート・百貨店」は2位。ECでの購入増も渡し方は「手渡し」が主流

オンラインギフトサービスを展開するギフトモールが運営する「ギフトモールオンラインギフト総研」が、ギフト利用の実態を探るために調査を実施した

改正民法による成人年齢の引き下げ、良い点で「クレジットカードをつくる」が約38%

改正民法により、クレジットカードや携帯電話の契約、通販・ECでの商品購入など、親の同意を得ずにさまざまな契約を行えるようになる

UCC上島珈琲の公式アカウント＆LINEミニアプリを使ったEC連動OMO施策

上島珈琲は、味覚評価データを基にパーソナライズしたコーヒー体験をEC・店舗チャネルで提供する「My COFFEE STYLE」をアップグレード。LINE公式アカウント、新たに対応したLINEミニアプリに「味覚診断」「My COFFEEマップ」「My COFFEEスタイリスト（bot）」の機能を追加した

アマゾンがコンビニや駅などで商品を受け取れる「Amazon Hub」を日本に導入

セルフサービスの宅配ロッカー「Amazon Hub ロッカー」と、店舗スタッフの受け渡しによる「Amazon Hub カウンター」を導入した

コロナ禍の年末年始は「家で過ごす時間が長くなる」が5割超、帰省しないは6割超

ジェーシービー（JCB）とナウキャストの国内消費指数「JCB消費NOW」では、全世代で消費行動のデジタルシフトが起きていることが判明。総務省が実施している「家計消費状況調査」ではEC利用世帯（2人以上の世帯が対象）の割合が5割を超えるなど、EC利用が急伸している

アマゾンが「置き配指定サービス」を30都道府県で標準提供

Amazonは置き配について、気象条件が多様で、集合住宅と戸建住宅が混在する人口密集地域で、さまざまなライフスタイルのユーザーに合わせた置き配指定サービス標準化の有効性を検証。その結果、約50％の再配達削減を実現したという

オイシックス・ラ・大地が進めるサステナブルリテールとは？中期経営計画まとめ

オイシックス・ラ・大地が進めるサステナブルリテールを踏まえ、2023年3月期の戦略などを解説

セブン＆アイのEC売上（オムニ7）は3.4%増の520億円【2020年度中間期】

「セブンネットショッピング」が前年同期比4.8%増の105億2400万円、食品宅配の「セブンミール」は同3.9%増の119億5900万円、「イトーヨーカドー」は同57.4%増の39億2200万円、イトーヨーカドーの「ネットスーパー」は同8.2%減の186億7200万円

コロナでEC利用はどう変わった？「ECモール」「ファッションEC」「ネットスーパー」利用者数推移

ECモールは主要5サービス（Amazon.co.jp、楽天市場、Yahoo! ショッピング、dマーケット、PayPayモール）、ファッションECは主要5サービス（ZOZOTOWN、ユニクロ、d fashion、ベルメゾンネット、SHOPLIST）を調査

ECモールの利用経験は9割超。メーカー・ブランド直販は約4割で、不満は「送料が高い」「サイズがわからない」

【ネオマーケティングの調査】これまで利用したこのとある通販サイトは「楽天市場」「アマゾン」などのECモールと回答した割合が94.2％。メーカーやブランドの直販サイトの利用は40.9％。3番目に多かったのは家電量販店で33.1％

三越伊勢丹の販売員がECサイトでコーディネート提案、通常販売と比べて売上単価は約1.4倍、CVRは約1.8倍

三越伊勢丹ホールディングスはバニッシュ・スタンダードのDXアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を採用し、スナップ機能サービスの提供を始めた

千趣会がJR東日本と資本提携コロナ禍のEC強化・デジタル化進める

カタログ通販大手の千趣会は9月16日、JR東日本と資本業務提携した。コロナ禍における双方のEC事業の強化、JR東日本のECモール「JRE MALL」向けの商品を共同で開発する。千趣会は第三者割当増資による普通株式571万4200株を処分し、JR東日本が約20億円で引き受ける。JR東日本は千趣会の発行済株式総数の10.98％、議決権比率で12.46％を保有する筆頭株主となる

新型コロナ影響下の「EC」は＋6.1%でさらに上昇も、総合消費は悪化が続く［3月後半の消費指数］

ビッグデータの解析・分析を行うナウキャストとジェーシービー（JCB）の「3月後半の国内業種別消費動向データ」。マクロで見た「業種別消費指数」のうち「EC」は前年と比べて6.1%増で、3月前半（4.1%増）を上回る大幅な上昇となった。「EC」以外でプラスとなっているのは、「電気・ガス・熱供給・水道業」の2.4%増のみ