EC・通販会社

ウェアラブル衣料「A WARMER（エーウォーマー）」は、モバイルバッテリー接続のヒートモジュールでウェア内を暖かくするのが特徴。Bluetoothで接続した専用スマートフォンアプリを利用し、37～53度の間で温度調整できる

「セブンネットショッピング」が前年同期比4.8%増の105億2400万円、食品宅配の「セブンミール」は同3.9%増の119億5900万円、「イトーヨーカドー」は同57.4%増の39億2200万円、イトーヨーカドーの「ネットスーパー」は同8.2%減の186億7200万円

「SHEL'TTER WEB STORE」内にライブコマース配信ページを設置。ライブ動画を視聴しながらECサイト内で商品を購入できる。質問やコメントも可能

阪急阪神百貨店の取り組みは「店頭商品のデジタル化」「One to Oneコミュニケーション」「デジタル決済」を実現し、店頭とオンラインを融合させる「OMO（オンライン・マージズ・ウィズ・オフライン）」の独自モデルという

米国Mad Street Den Inc.のAIソリューション「Vue.AI」を導入。ファッション特化型・AI（人工知能）技術・画像認識という3つの強みを持つソリューションで、AI解析によるスタイリング機能のほか、3Dモデル、リアルタイムパーソナライゼーションといった機能がある

「Maison KOSÉ」のバーチャルストアは、来店が難しい消費者も、実店舗に来たかのような体験をすることができるのが特徴。さまざまな商品・美容情報を、ECなどと連携したVR（仮想現実）空間で提供する

「楽天市場」が提供するふるさと納税サービス「楽天ふるさと納税」の参加自治体数が2020年9月9日に1,000団体を突破した。新型コロナウイルスの影響を受けた事業者や生産者への支援企画を通じた寄付金額が2020年7月に10億円を超えた

ECサイト連動のバーチャル店舗は立川立飛店の店舗を完全再現した。24時間365日、時間や場所にしばられることなく、いつでも自由に店内を回ることができるようにするための店舗。外出を控える、人混みを避けるといった新しい生活様式、消費者ニーズに対応する

カタログ通販大手の千趣会は9月16日、JR東日本と資本業務提携した。コロナ禍における双方のEC事業の強化、JR東日本のECモール「JRE MALL」向けの商品を共同で開発する。千趣会は第三者割当増資による普通株式571万4200株を処分し、JR東日本が約20億円で引き受ける。JR東日本は千趣会の発行済株式総数の10.98％、議決権比率で12.46％を保有する筆頭株主となる

元サッカー日本代表の中田英寿さんがプロデュースするECサイト「にほんものストア」がオープンした。中田さんが目利きをした商品をネット通販で購入できる。「日本の良さを知ってもらうためのきっかけを作る場として、世界に誇れる日本の伝統や文化を継承する」ことを目的としている。企業広報やスポーツマーケティング支援を手がけるサニーサイドアップが運営する。

ティーライフは広告宣伝費の運用を見直すほか、3PL事業の収益拡大、Lifeit（ライフイット、旧桃源郷）などグループ間のシステム統合で利益率の向上をめざす

資生堂は、顔写真や簡単な問診結果からユーザーに合わせたメイクテクニックやおすすめのアイテムを提案するスマートフォン向けオンラインサービス「ワタシメイク分析」を9月7日から開始した

横浜家系ラーメン「町田商店」、がっつり系の「ラーメン豚山」などを展開するギフトはネット通販をスタート。名称は「ラーメン豚山オンラインストア」

X Asiaは中国の「拼多多（Pinduoduo）」に着想を得たシェア買いアプリ「カウシェ」の提供を開始した。友人や家族と共同購入することで商品を安く入手できる

IKEA原宿専用のアプリ「IKEA原宿アプリ」では、商品情報内にあるブルーのAR（拡張現実）アイコンをタップし、何もない平坦な場所にiPhoneを向けると、家具を配置したときのシミュレーションが可能。表示した商品を、そのままECサイトで購入することもできる

「.st CONCEPT」は、約20ブランドの商品をアプリ上で試着予約し、予約した対象店舗で試着や相談ができるフィッティングサービス。ブランドの垣根を越え、予約対象店舗でさまざまなブランドのアイテム試着などをできるようにするのが特長

イオンは英国のネットスーパー企業OcadoSolutionsと日本国内における独占パートナーシップ契約を2019年11月に締結し、同12月にイオンネクストを設立した

新たに立ち上げるコスメブランドは「#4me by GU（フォーミーバイジーユー）」。「YOUR FREEDOM 自分を新しくする自由を。」をブランドメッセージに、「ファッションに合う」という要素を取り入れたコスメブランドとして展開する

オイシックス・ラ・大地と大戸屋ホールディングスは、大戸屋の顧客やファンに向け、自宅で大戸屋のメニューを楽しむことができるサブスクリプションサービスを共同で立ち上げるなど、協業を進める

ハルメクは定期購読誌「ハルメク」の出版・通販事業を主軸に、リアルな接点での店舗事業（全国4店舗）、旅行・講座等の文化事業を運営。月刊誌「ハルメク」の定期購読者数は32万人、通販利用者数（1年以内購入歴有）は60万人まで拡大している（2020年7月末現在）

ゴールドウインのコーディネート提案施策は、バニッシュ・スタンダードが提供するアプリケーションサービス「STAFF START（スタッフスタート）」を導入し、実現した

ECサイト「ベイクルーズストア」に、顧客が欲しい商品画像（雑誌画像など）をAI（人工知能）で認識し、類似商品を「ベイクルーズストア」内から検索できる新機能を導入

オートバックスセブンが、オンラインとオフラインの連動などデジタル化を加速。公式ECサイト「オートバックスドットコム」を8月1日にリニューアルし、店頭連動を強化。2020年秋には、消費者との“つながり”を強化するための新アプリをリリースする予定

BSデジタル放送を手がけるBS日本はヤフーの「PayPayモール」に出店、テレビ通販番組と「PayPayモール」店を連動させる取り組みを始めた